日経平均は大幅続伸、原油価格の急落や米株高が支援

［東京　１６日　ロイター］ - 東京株式市場で、日経平均は前営業日比４１５円５３銭高の２万５７６２円０１銭と、大幅続伸して取引を終えた。ウクライナ情勢の不透明感が残るものの、前日の米国株式市場の上昇や、原油価格の急落などが支援し、日本株は終始上値をうかがう動きが続いた。

日本株は朝方から幅広く物色された。主力株で堅調な銘柄が目立ったほか、半導体関連などグロース（成長）株もしっかりだった。新型コロナウイルスのまん延防止等重点措置について１６都道府県で２１日の期限で解除となる可能性が高まり、経済再開（リオープン）関連銘柄も物色された。　

午後には、中国政府が国内企業の海外上場を支持する方針を示したと伝わり、ソフトバンクグループ株が急騰した。日経平均は一時、４７８円４６銭高の２万５８２４円９４銭の高値をつけ、一段高となった。　

市場の関心は、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の結果発表やパウエル連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長会見に移っている。市場では「ハトともタカとも受け取られない無難な会合になるのではないか」（国内証券）との声が多く、会合後に米金利が落ち着いていれば「これまで売られてきたグロース株の見直しが進むかもしれない」（同）との思惑も聞かれた。

足元の相場については「ウクライナ情勢と米金融引き締めといった２大リスク要因は、最悪のシナリオを織り込んだ印象がある。日経平均は下値を切り上げてきており、底を固めながらの戻り基調が続くのではないか」（しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹運用本部長）との見方も出ていた。

ＴＯＰＩＸは１．４６％高の１８５３．２５ポイントで取引を終了。東証１部の売買代金は３兆１９４７億３９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは空運業やサービス業、電気機器など２８業種で、値下がりは水産・農林業や倉庫・運輸関連業、鉱業など５業種だった。

東京エレクトロンなど半導体関連株や電子部品株が総じて堅調だったほか、ソニーグループなどの主力銘柄、エムスリーなどのグロース株もしっかりだった。ＡＮＡホールディングスなどリオープン関連も買われた。一方、第一三共やオリンパスはさえなかった。

東証１部の騰落数は、値上がりが１３３１銘柄（６１％）、値下がりは７４９銘柄（３４％）、変わらずは１００銘柄（４％）だった。

終値 前日比 寄り付き　　　 安値／高値　　

日経平均 25762.01 +415.53 25574.90 25,470.46─25,824.94

ＴＯＰＩＸ 1853.25 +26.62 1841.19 1,839.66─1,858.34

東証出来高(万株) 133986 東証売買代金(億円) 31947.39