ｉーｐｌｕｇ Research Memo（5）：「PaceBox」撤退、「OfferBox」集中で大幅増益を達成

*11:05JST ｉーｐｌｕｇ Research Memo（5）：「PaceBox」撤退、「OfferBox」集中で大幅増益を達成 ■i-plug<4177>の業績動向

1. 2025年3月期の業績動向
2025年3月期の業績は、売上高が5,084百万円（前期比10.5%増）、営業利益が578百万円（同314.8%増）、経常利益が579百万円（同321.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益が597百万円（前期は193百万円の損失）となった。親会社株主に帰属する当期純利益が大幅増加となったのは、税効果などの影響による。期初予想との比較では、売上高で555百万円未達となったが、営業利益で28百万円、経常利益で31百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で191百万円の超過達成となった。

新卒就活市場は、2026年卒の求人倍率が2025年卒から若干低下したと言われるが、企業の採用意欲は高い状態が継続し、2025年卒学生の就職内定率も100%近くの高水準にあると見られている。こうした環境下、同社は、「つながりで、人の可能性があふれる社会をつくる」というMissionのもと、新卒オファー型就活サービス「OfferBox」にフォーカスしてプロダクト開発とマーケティングを重要施策として展開、就職活動中の学生や求職者、企業を対象に「OfferBox」のほか、適性検査サービス「eF-1G」や、食品業界に特化した就職活動イベントの企画・運営「Tsunagaru就活」などHR関連サービスの提供を強化した。

この結果、「OfferBox」の2025年3月期末時点の企業登録数が2.0万社、学生登録数が21.5万人となるなどおおむね順調に推移、特に早期定額型の受注が増加したことで売上高は2ケタ増を維持した。利益面では、さらなる成長のための投資を行う一方で、増収効果とコスト削減効果も大きかったが、特にオファー型転職支援サービス「PaceBox」への投資がなくなったことで収益性が大きく改善、営業利益は大幅な増加となった。また、「PaceBox」のサービス終了に伴って前期に発生した減損損失がなくなったことに加え、今期に入って「PaceBox」サービスを提供していた子会社(株)paceboxを吸収合併したことで引き継いだ税務上の繰越欠損金とその税効果の影響により、親会社株主に帰属する当期純利益は営業利益を上回る増益となった。期初計画との比較で、売上高が未達になったのは、「OfferBox」の2025年卒学生の決定人数が伸び悩んだことで、成功報酬型の売上高が想定に届かなかったことや、2026年卒の早期定額型のアップセルに苦戦したことが要因である。そのような状況にもかかわらず、営業利益が若干とはいえ過達になったのは、効果が限定的なマーケティング施策を一部抑制したり、低採算の「plugin lab」店舗を一部閉鎖したりするなど、適切にコストコントロールした結果だと思われる。また、親会社株主に帰属する当期純利益の超過幅がさらに大きくなったのは、加えて税効果が想定外だったことが要因である。

2. サービス区分別売上高の状況
サービス区分別売上高の状況は、主力の「OfferBox」（早期定額型）が順調、「OfferBox」（成功報酬型）が想定外に厳しかった。

2026年卒を対象とした主力の「OfferBox」（早期定額型）は、採用難を背景とした早期利用ニーズを着実に取り込み、契約継続だけでなく、成功報酬型からの切り替えや新規受注も好調に推移した。この結果、受注時期の早期化で第4四半期において受注高と売上高換算額は減少したものの、トータルで前期比2ケタの増収となった。一方、2025年卒を対象とした「OfferBox」（成功報酬型）は、新卒紹介サービスの「OfferBoxPLUS」は堅調に推移したものの、決定人数が前年を若干下回ったことに加えて、早期定額型の入社合意枠の消化となる決定が増えたため、同2ケタの減収となった。「eF-1G」は、新卒採用における適性検査の新規契約企業数が堅調に推移した結果、増収を確保した。その他は、新規事業や子会社のマキシマイズが堅調で増収となった。特にマキシマイズが企画・運営している食品業界に特化した就職活動イベント「Tsunagaru就活」が好調で収益が黒字化したうえ、「OfferBox」への送客シナジーも発揮できるようになったようだ。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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