サンマルクＨＤ Research Memo（6）：2025年3月期は既存店の好調で会社予想を上回る大幅増益

*12:25JST サンマルクＨＤ Research Memo（6）：2025年3月期は既存店の好調で会社予想を上回る大幅増益 ■業績動向

1. 2025年3月期連結業績の概要
サンマルクホールディングス<3395>の2025年3月期の連結業績は売上高が前期比9.8%増の70,895百万円、営業利益が同39.1%増の3,644百万円、経常利益が同39.4%増の3,839百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同162.0%増の2,540百万円だった。M&Aに伴い2025年2月13日付で売上高は期初予想（64,000百万円）を上方修正して70,500百万円とする一方、各利益は期初予想（営業利益3,000百万円、経常利益3,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益2,100百万円）を据え置いたが、各利益とも増益となり予想を大幅に上回った。売上面では既存店売上高が想定以上に好調だったほか、M&Aにより加わった牛かつ業態（第4四半期より新規連結、売上高4,251百万円）も寄与した。利益面は増収効果に加え、店舗オペレーション効率化効果なども寄与した。

店舗展開は既存業態の新規出店が21店舗（実験店舗2店舗を含む）、退店が40店舗（実験店舗2店舗を含む）、M&Aによる増加が「牛カツ京都勝牛」他117店舗、及び「牛かつもと村」30店舗で、2025年3月期末時点のグループ合計店舗数は前期末比128店舗増の870店舗（うち直営が813店舗、FCが57店舗）となった。売上面では国内の既存店売上高（M&A除く）が前期比106.8%となり、期初計画（100.0%をやや上回る水準）を大幅に上回った。業態ブラッシュアップやメニュー改定等の各種取り組みによって客数・客単価が想定以上に伸長したことが要因だ。利益面は原材料価格高騰の影響を受けたが、増収効果のほか、固定費負担率の低下や店舗オペレーション効率化等で吸収した。売上総利益は同8.8%増加したが、売上総利益率は同0.6ポイント低下して75.1%となった。販管費は同7.1%増加したが、販管費比率は同1.8ポイント低下して69.9%となった。この結果、営業利益率は同1.0ポイント上昇して5.1%、経常利益率は同1.1ポイント上昇して5.4%となった。親会社株主に帰属する当期純利益については、減損損失が355百万円減少（2024年3月期が788百万円、2025年3月期が432百万円）となったほか、繰延税金資産計上による法人税等の減少も寄与した。なお設備投資額は新規出店や既存店改装等で3,056百万円、減価償却費は2,149百万円となった。

2. セグメント別の動向
レストラン事業は、売上高が前期比16.0%増の44,116百万円、営業利益（全社費用等調整前）が同41.4%増の3,808百万円と大幅な増収・営業増益となった。営業利益率は同1.5ポイント上昇して8.6%となった。既存業態の店舗数は減少したものの、客数増加や客単価上昇で既存店売上高が好調に推移したほか、第4四半期から新規連結した牛かつ業態、不採算店整理による収益性改善も寄与した。

喫茶事業は売上高が同0.9%増の26,779百万円、営業利益が同38.6%増の2,238百万円だった。売上高は店舗数減少で横ばいにとどまったが、大幅営業増益で、営業利益率は同2.3ポイント上昇して8.4%となった。客数増加や客単価上昇で既存店売上高が増加したほか、不採算店整理や店舗オペレーションの効率化も寄与して収益性が大幅に改善した。


財務の健全性を維持
3. 財務の状況
財務面を見ると、2025年3月期末の資産合計は前期末比22,444百万円増加して71,461百万円、負債合計は同21,737百万円増加して40,605百万円、純資産合計は同707百万円増加して30,856百万円となった。牛かつ業態の大型M&Aに伴い、流動資産で現金及び預金が2,415百万円減少した一方、固定資産でのれんを16,890百万円計上、商標権が4,417百万円増加したほか、長短借入を合計22,500百万円実行したため負債が大幅に増加した。なお負債では新株予約権行使により社債残高（前期は6,024百万円）がなくなった。この結果、自己資本比率は同18.3ポイント低下して43.2%となった。なお2025年8月1日（予定）を効力発生日として、資本準備金の額17,363,105,540円のうち2,789,506,200円を減少し、同額をその他資本剰余金に振り替える。純資産の部における勘定科目の振替処理であり、純資産の額に変動はない。

積極的な成長投資により自己資本比率が大幅に低下したが、特に懸念される水準ではなく、営業キャッシュ・フローも安定的に推移していることを勘案すれば、引き続き財務の健全性は維持されるものと弊社では考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）

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