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日本動物高度医療センター---25年3月期2ケタ増収増益、二次診療サービスの業容が拡大
配信日時:2025/05/16 15:30
配信元:FISCO
*15:30JST 日本動物高度医療センター---25年3月期2ケタ増収増益、二次診療サービスの業容が拡大
日本動物高度医療センター<6039>は15日、2025年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比23.6%増の52.77億円、営業利益が同45.1%増の7.20億円、経常利益が同47.1%増の7.20億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同54.5%増の5.20億円となった。
同社グループは、動物医療の「できない」をなくし、動物とともに生きる人の希望になる、を使命とし、飼い主のかかりつけ病院(一次診療施設)から紹介を受け、特定の専門分野を持つ獣医師が高度な医療機器を使用して行う診療サービス(二次診療)を中心に、MRI・CTによる画像検査専門の動物検診センターの運営(画像診断サービス)及び動物の健康管理のための酸素濃縮器のレンタル・販売を展開してきた。また同社グループ内の診療実績を発表し、広く共有するための学会報告やセミナー開催を積極的に行うことにより、動物医療業界における信頼の獲得と認知度の向上を図り、紹介してもらう症例数等の増加に努めてきた。
二次診療サービスにおいては既存病院、大阪病院のいずれにおいても業容は拡大した。既存病院では順調に獣医師の採用が進み診療受入能力が向上したことにより、診療数は大幅に増加した。2023年6月に診療を開始した大阪病院では、セミナー開催等により関西を中心に連携病院との関係を強化したことや、2024年5月に稼働を開始した放射線治療施設(川崎本院に続き2施設目)が、動物への負担が少ない治療を選択したい飼い主様のニーズを背景に好評であること等から、開院から12ヶ月後の2024年5月に単月黒字化を達成し、以降も順調に推移した。これらの結果、初診数(新規に受け入れた症例数)は10,031件(前期比21.4%増)、総診療数(初診数と再診数の合計)は34,991件(前期比20.8%増)、手術数は3,068件(前期比21.2%増)となった。画像診断サービスにおいては、一部施設においてMRIを最新機種へ入れ替える工事を行い7~8月に休業したため、検査件数は前期比横ばいとなった。動物用医療機器・健康管理機器のレンタル・販売においては、代理店との関係強化を進めたことにより、レンタル数・販売数は前期比増加となった。
2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比10.1%増の58.10億円、営業利益が同0.6%増の7.25億円、経常利益が同0.7%増の7.25億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.8%増の5.25億円を見込んでいる。 <ST>
同社グループは、動物医療の「できない」をなくし、動物とともに生きる人の希望になる、を使命とし、飼い主のかかりつけ病院(一次診療施設)から紹介を受け、特定の専門分野を持つ獣医師が高度な医療機器を使用して行う診療サービス(二次診療)を中心に、MRI・CTによる画像検査専門の動物検診センターの運営(画像診断サービス)及び動物の健康管理のための酸素濃縮器のレンタル・販売を展開してきた。また同社グループ内の診療実績を発表し、広く共有するための学会報告やセミナー開催を積極的に行うことにより、動物医療業界における信頼の獲得と認知度の向上を図り、紹介してもらう症例数等の増加に努めてきた。
二次診療サービスにおいては既存病院、大阪病院のいずれにおいても業容は拡大した。既存病院では順調に獣医師の採用が進み診療受入能力が向上したことにより、診療数は大幅に増加した。2023年6月に診療を開始した大阪病院では、セミナー開催等により関西を中心に連携病院との関係を強化したことや、2024年5月に稼働を開始した放射線治療施設(川崎本院に続き2施設目)が、動物への負担が少ない治療を選択したい飼い主様のニーズを背景に好評であること等から、開院から12ヶ月後の2024年5月に単月黒字化を達成し、以降も順調に推移した。これらの結果、初診数(新規に受け入れた症例数)は10,031件(前期比21.4%増)、総診療数(初診数と再診数の合計)は34,991件(前期比20.8%増)、手術数は3,068件(前期比21.2%増)となった。画像診断サービスにおいては、一部施設においてMRIを最新機種へ入れ替える工事を行い7~8月に休業したため、検査件数は前期比横ばいとなった。動物用医療機器・健康管理機器のレンタル・販売においては、代理店との関係強化を進めたことにより、レンタル数・販売数は前期比増加となった。
2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比10.1%増の58.10億円、営業利益が同0.6%増の7.25億円、経常利益が同0.7%増の7.25億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同0.8%増の5.25億円を見込んでいる。 <ST>
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