＜動意株・４日＞（大引け）＝ワールド、日本通信、西松建など

　ワールド<3612.T>＝６連騰。３日の取引終了後に発表した第３四半期累計（４～１２月）連結決算が、売上高１２６２億３０００万円（前年同期比５．０％減）、営業利益４９億９４００万円（前年同期９６億７０００万円の赤字）、最終利益３２億９４００万円（同７８億２０００万円の赤字）と営業損益が黒字浮上し、通期予想を上回って着地したことが好感されている。構造改革に伴うブランド終息や店舗閉鎖が響き売上高は減収となったものの、値引ロスで採算悪化を招いた前年の反省から店舗・ＥＣ両方で粗利益率の改善に注力したことで売上総利益率が前年同期比３．７ポイントの上昇となったことが貢献した。また、構造改革に伴う経費削減の効果や前年上期に計上した構造改革に伴う一時費用がなくなったことも寄与した。なお、２２年３月期通期業績予想は、売上高１８３１億７９００万円（前期比１．６％増）、営業利益２１億４７００万円（前期２１６億３７００万円の赤字）、最終利益５億２９００万円（同１７１億４９００万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。また、同時に発表した１月の月次売上概況で、既存店売上高が前年同月比１１．７％増と３カ月連続で前年実績を上回ったことも好材料視されている。 　日本通信<9424.T>＝急反発。３日の取引終了後に２２年３月期第３四半期累計（２１年４～１２月）の決算を発表し、営業損益は１億９９００万円の黒字となり、前年同期の２億４４００万円の赤字から転換した。７年ぶりとなる通期黒字化への期待が一段と高まっているとみられ、これを受けて買いが入っているようだ。売上高は、前年同期比３９．９％増の３３億８６００万円で着地した。大手携帯事業者と同等の音声定額プランを提供する「日本通信ＳＩＭ」ブランドが安定的に伸びていることが業績に貢献した。なお、通期見通しについては引き続き非開示としている。 　西松建設<1820.T>＝動意含みで昨年来高値が視界入り。午前９時ごろ、２２年３月期の連結業績予想について、営業利益を２１０億円から２３５億円（前期比１２．２％増）へ上方修正したことが好感されている。国内外の建築事業において、主に上期の工事受注が想定を下回ったことで売上高は３３７０億円から３１９５億円（同５．０％減）へ下方修正した。ただ、国内土木事業が概ね順調に進捗していることや設計変更を獲得したことにより完成工事総利益率の改善につながったことが利益を押し上げる。なお、純利益は１４３億円（同１６．７％減）の従来予想を据え置いた。あわせて発表した第３四半期累計（２１年４～１２月）決算は、売上高２３５４億９００万円（前年同期比５．２％減）、営業利益１８８億９６００万円（同４０．４％増）、純利益１０９億５８００万円（同９．４％増）だった。 　日本ケミコン<6997.T>＝急反発。同社は３日取引終了後に、２２年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを前期比２．６倍の７８億円（従来予想は６７億円）に引き上げたことが好感されているようだ。売上高の見通しも同２３．７％増の１３７０億円（従来予想は１３２０億円）に上方修正。主力の車載関連市場や産機関連市場などの旺盛な需要が追い風になっているという。なお、米国集団民事訴訟の和解金を特別損失として計上したことから、最終損益の見通しは従来予想の４６億円の黒字から１３２億円の赤字（前期は２０億３８００万円の黒字）に引き下げた。 　ウシオ電機<6925.T>＝大幅反発。同社は３日取引終了後、２２年３月期連結業績予想について、売上高１５００億円（前期比２６．５％増）を据え置く一方で、営業利益を１１０億円から１２５億円（同１６．４倍）へ、純利益を１００億円から１１０億円（前期は６億８７００万円の赤字）へ、年間配当予想を２６円から５０円（前期は２６円）へ上方修正すると発表した。フラットパネルディスプレー市場において液晶パネルの生産稼働が引き続き高水準を維持していることによるリプレースランプ販売の増加や、半導体市場における同社製装置の高稼働が続いていることによる保守サービス売り上げの増加から、製品ミックスの改善を見込んでいることなどが上方修正の理由とした。２２年３月期第３四半期累計（４～１２月）連結営業利益は１０８億７００万円（前年同期は４億９００万円の赤字）だった。 　三信電気<8150.T>＝もみ合い上放れる。３日の取引終了後、２２年３月期業績予想の上方修正を発表。営業利益を２３億２０００万円から３５億円（前期比６１．５％増）へ増額しており、これを好感した買いが入っているようだ。売上高も１０９５億円から１２００億円（同６．４％増）へ引き上げた。エレクトロニクスメーカー向けに半導体や電子部品の販売などを行う主力のデバイス事業の業績が第３四半期時点で想定を上回って推移しており、第４四半期以降も総じて好調に推移する見通しにあることが要因。あわせて、従来５０円としていた期末配当を７０円にすると発表した。これにより、年間配当は前期比６０円増の１００円（普通配８０円・記念配２０円）となる見込み。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所：MINKABU PRESS

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