リソル Research Memo（4）：リソルの森事業は施設とサービスを総合的に展開する旗艦事業

*13:04JST リソル Research Memo（4）：リソルの森事業は施設とサービスを総合的に展開する旗艦事業 ■リソルホールディングス<5261>の事業内容

3. リソルの森事業
グループのランドマークである体験型リゾート「Sport & Do Resortリソルの森」は、東京都心から50km圏内に位置し、自然が豊かで広大な敷地に宿泊施設、ゴルフ場、スポーツ・レジャー・レクリエーション施設、レストランやクリニックを併せ持つ、複合リゾート施設である。リゾート・健康・スポーツ・アウトドアを主軸とするリゾート施設運営事業と、自然環境を生かした不動産開発事業を展開しており、施設とサービスを総合的に展開する旗艦事業である。

1年を通して上質なリゾートライフやリゾートワークの提供を目指し、リニューアルや新規施設の導入、サービスの向上などバージョンアップを積極的に実施している。アフターコロナにおいては、インバウンドゴルファーなど海外富裕層の増加や企業研修の回復により、施設運営は好調である。

なかでも、テントキャビンやテラスハウスを備えたグランピングエリア「グランヴォー スパ ヴィレッジ」が好評で、上質なアウトドアリゾート体験を提供するこの施設は、現在も新たな開発・拡張を続けている。また、2024年10月にプライベート温泉とドッグランを備えたペットヴィラ「Dear Wan Spa Garden」10棟を新設した。今後は、「グランヴォー スパ ヴィレッジ」の新棟建設も計画している。

会員制リゾートクラブ「ゴルフバケーションクラブ リソルの森」は、ホテル仕様のため日々のメンテナンスが不要で、セカンドハウスやゴルフステイ、ワーケーションを目的に家族とともに長期間使用できるうえ、接待用や福利厚生でも利用できるため、販売開始以来好調が続いている。富裕層向けには「トリニティ書斎 プレミアムスイートタイプ」を投入し、「真名カントリークラブ」周辺でのフェアウェイフロントヴィラの建設を検討している。さらにトップアスリートの利用も見据え、メディカルトレーニングセンターの大規模リニューアルを実施し、専門設備の充実により本格的なスポーツ施設として知名度が高まりつつある。企業研修向けには、会議・研修に特化した1棟貸し切りタイプの総合カンファレンスホテル「ハイブリッドコモンハウス」を開業し、法人利用も見据えた開発を行っている。


福利厚生事業は独自のサービスを展開。同社他事業への送客機能も併せ持つ

4. 福利厚生事業
福利厚生事業では、福利厚生サービス「ライフサポート倶楽部」を通じて、企業及び団体、従業員及びその家族に対し、健康と幸せづくりをサポートするサービスを提供している。大手旅行会社や各種予約サービスなどと提携した「充実したメニュー」、同社グループが運営するホテルやゴルフ場といった「グループ直営施設」といった強みに加えて、利用実績に応じて補助金を精算・返金する「精算プラン」、提携外施設も利用可能でカスタマイズ性の高い「カフェテリアプラン（プラスユアチョイス）」、宿泊に特化し利用実績分のみを支払う「従量制プラン」を展開しており、この同社独自の3つのプランを強みに競合他社との差別化を図っている。

業界トップクラスのサービスメニュー数やグルメから生活までを横断してキーワード検索が可能な予約システムを前面に打ち出すことで、新規顧客の開拓にも注力している。既に、大手金融機関との業務提携や、大手旅行会社の顧客向けOEM商品の提供などにより、事業が順調に進行している。今後は、顧客企業の生産性向上を通じた企業価値の向上と、従業員の真のウェルビーイングを同時に実現する新たな福利厚生サービスの開発を進める方針である。

なお、福利厚生事業は同社が展開するホテル、ゴルフ場、リソルの森への送客を促進できるため、グループシナジーの中核機能と位置付けられている。


再生エネルギー事業は各ゴルフ場でソーラーカーポート事業を展開

5. 再生エネルギー事業
再生エネルギー事業は、グループが保有・運営するゴルフ場の土地や施設を活用し、太陽光発電設備による、売電と自家消費の2つの事業を展開している。いずれの事業も脱炭素社会の実現に向けたサステナビリティ経営を実践している。売電事業では、「リソルの森」内で1.5MWの太陽光発電設備を運営しており、2023年度は年間約140万KWの売電を実現した。自家消費では、「リソルの森」で日本初の地産地消エネルギーシステムを導入したほか、運営する各ゴルフ場においてソーラーカーポート事業も展開している。ソーラーカーポート事業では、ゴルフ場の駐車場などに太陽光発電設備を搭載したカーポートを建設し、施設の自家消費や災害時の非常用電源とするほか、今後普及が見込まれる電気自動車のバッテリー充電用電源などへの利用拡大も視野に入れており、グループゴルフ場への設置を積極的に進めているところである。


投資再生事業は運営事業の対極でポートフォリオ効果を発揮

6. 投資再生事業
投資再生事業では、これまでに培ったノウハウを活用し、保養所、別荘、ゴルフ場、遊休資産などの不動産を再生し、保有継続による収益貢献または売却による収益化を状況に応じて選択する運用を行っている。収益水準が毎期大きく変わるため重要性が理解しづらいが、再生資産を売却すれば比較的大きな収益が得られることから、運営事業の業績が停滞した局面において全体の業績をけん引し、業績が好調な局面では再生不動産の仕入れに注力することで将来の収益基盤を構築している。このように景気の動きに連動する運営事業の対極で、ポートフォリオ効果を発揮する事業となっている。現在は、インバウンド需要の回復などを背景に運営事業が好調なため、仕入れを重視した動きとなっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

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