注目トピックス　日本株

ニコン---大幅続落、一過性費用計上などによる大幅下方修正を発表

配信日時：2025/04/30 11:05 配信元：FISCO
*11:05JST ニコン---大幅続落、一過性費用計上などによる大幅下方修正を発表 ニコン<7731>は大幅続落。28日に25年3月期の業績下方修正を発表している。営業利益は従来予想の190億円から25億円、前期比93.7％減に引き下げ、コンセンサスは210億円程度であったとみられる。固定資産の減損、棚卸資産評価損、構造改革費用などの一時費用を142億円計上したことが主因だが、映像事業とデジタルマニュファクチャリング事業の売上高下振れなども織り込んだもよう。年間配当金も従来計画の55円から前期比横ばいの50円に引き下げ。 ＜ST＞

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注目トピックス　日本株 NEC---大幅続伸、今期ガイダンス含め買い安心感強まる決算内容に *14:25JST NEC---大幅続伸、今期ガイダンス含め買い安心感強まる決算内容に NEC<6701>は大幅続伸。28日に25年3月期の決算を発表している。営業利益は2565億円で前期比36.4％増となり、市場予想を150億円程度上振れ着地。一方、26年3月期調整後営業利益は3100億円で同8.0％増の見通し。コンセンサスは100億円程度下回っているようだが、リスクバッファ、構造改革費用がそれぞれ100億円見込まれており、実質的には期待以上のガイダンスと捉えられる。米関税影響があっても達成できる数字とされ、買い安心感へとつながる。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:25 注目トピックス　日本株 ヨコレイ---十勝フードバレー物流センター竣工 *14:16JST ヨコレイ---十勝フードバレー物流センター竣工 ヨコレイ<2874>は24日、北海道河西郡芽室町に建設を進めていた「十勝フードバレー物流センター」が竣工したと発表した。新センターは、敷地面積約7,739平方メートル、建築面積約4,361平方メートル、延床面積約5,035平方メートルで、冷蔵倉庫部分の収容能力は23,233トンとなる。十勝フードバレー物流センターは、同社十勝地区における4拠点目の施設であり、また、同社の国内物流拠点としては初めて全自動倉庫システムを導入した先進的な施設となっている。これにより物流業務の省人化を推進するとともに、多様な人材が活躍できる職場環境の整備にも取り組んでいる。本センターの稼働により、十勝地区における同社の冷蔵能力は大幅に増加し、既設の3センターと連携しながら、地域農業の発展および安定した流通体制の強化に貢献していく。十勝地区の合計庫腹容量は8万7,000トンを超え、北海道内でも最大規模の低温物流拠点となる。また、本センターでは、減震対策に加え、太陽光発電設備(150kW)、リチウムイオン蓄電池(73.7kWh)および自立式パワーコンディショナーシステムを導入し、停電時にも電力供給が可能なBCP(事業継続計画)対策の強化を図っている。さらに、道内の他センター(石狩・恵庭・喜茂別)とのネットワーク連携を通じて、北海道全域における効率的な物流網の構築を推進し、今後も地域経済の発展と持続可能な物流体制の実現を目指していく。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:16 注目トピックス　日本株 マクセル---25年3月期営業利益が2ケタ増益、エネルギー・ライフソリューションの利益が好調に推移 *14:12JST マクセル---25年3月期営業利益が2ケタ増益、エネルギー・ライフソリューションの利益が好調に推移 マクセル<6810>は25日、2025年3月期連結決算を発表した。売上高は前期比0.5%増の1,298.06億円、営業利益は同15.3%増の93.18億円、経常利益は同0.2%減の97.70億円、親会社株主に帰属する当期純利益は同45.8%減の40.90億円となった。エネルギー全体の売上高は前期比4.7%増の366.30億円となった。二次電池が販売減となったものの、車載用や医療機器用などの販売が好調な一次電池が増収となった。営業利益は、角形リチウムイオン電池の生産終了に伴う営業費用の計上があったものの、一次電池の増収に加え円安の影響により、同279.2%増の19.11億円となった。機能性部材料全体の売上高は同5.5%増の317.90億円となった。粘着テープや塗布型セパレータが増収となった。営業利益は、塗布型セパレータが増益となったが、一時的に開発費が増加した粘着テープや工業用ゴム製品の減益により、同13.6%減の11.66億円となった。光学・システム全体の売上高は同13.1%減の359.32億円となった。車載カメラ用レンズユニットや顧客の在庫調整の影響を受けた半導体関連製品の減収に加えて、ライセンス収入が減少した。営業利益は、車載カメラ用レンズユニットや半導体関連製品の減益、ライセンス収入の減少により、同21.2%減の44.19億円となった。ライフソリューション全体の売上高は同12.4%増の254.54億円となった。好調な健康・理美容のOEM製品が増収となった。営業利益は、健康・理美容製品の増収により、同192.5%増の18.22億円となった。2026年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.2%増の1,365.00億円、営業利益が同7.3%増の100.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同71.1%増の70.00億円を見込んでいる。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:12 注目トピックス　日本株 マクセル---2025年3月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異 *14:11JST マクセル---2025年3月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異 マクセル<6810>は25日、2025年3月期の個別業績実績と前期個別業績実績との差異について発表した。発表によると、2025年3月期の売上高は724.14億円となり、前期比で1.9％減少した。営業利益は47.44億円で前期の29.8％増加し、経常利益も100.38億円と、38.0％増加した。当期純利益は83.23億円となり、前期の29.3％増加した。売上高において、主に車載用及び医療機器用の一次電池がが円安の影響もあり増収となった一方で、二次電池及び車載光学部品が減収となったことにより、前期との比較で減収となった。営業利益において、角形リチウムイオン電池の生産終了に伴う営業費用の計上や車載光学部品の減益があったが、一次電池が増益となったことにより、前期との比較で増益となった。また、経常利益、当期純利益ともに増加したが、主に連結子会社からの受取配当金が増加したことによるものである。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:11 注目トピックス　日本株 マクセル---資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応 *14:11JST マクセル---資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応 マクセル<6810>は25日、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について発表した。事業戦略において、アナログコア事業群を中心とした成長加速を明確化、小型電池の強化を図る一方で、角形リチウムイオン電池の生産終了を決定、注力3分野製品群による事業成長を推進、全固体電池の用途開拓を推進を事業戦略で挙げている。また、財務戦略では注力3分野における着実な成長投資を実行、資本効率向上に向け、配当に加え自己株式取得も実行し、株主還元を強化していく。同社は、今後も取組みの実行と進捗状況の定期的検証により持続的な成長と中長期的な企業価値の向上をめざしていく。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:11 注目トピックス　日本株 今仙電機製作所---国内工場再編 *14:10JST 今仙電機製作所---国内工場再編 今仙電機製作所<7266>は25日、国内工場の再編を実施すると発表した。同社は、業績回復と事業成長に向けて、中期経営計画における9つの重点施策の一つとして「稼ぐ力の再構築」を掲げ、収益改善および生産体制の最適化を進めている。また、業績回復を確実に行うことで資金を獲得し、事業成長に向けた投資と株主への還元水準の向上を目指している。今回、国内事業の事業基盤強化を図るため、国内工場再編を実施し、経営資源の再配置と効率化の加速を行っていく。また、各工場のリソースを最大限活用することで、生産品目の垣根を超えた合理化を推進していく。工場再編の概要は、電装製品の製造を担当していた春里工場、可児工場、岡山工場の生産機能を岐阜工場に集約し、春里工場および可児工場を閉鎖する。閉鎖の時期は2026 年度中を予定している。また、岡山工場の電装製品の生産スペースを電子製品の生産拠点として活用する。工場再編後の岐阜工場を主とした自動化、省人化等の積極的な合理化投資を行う。今回の再編により、同社は生産体制の効率化とコスト競争力の強化を図るとともに、将来の事業拡大に向けた柔軟な対応力を高める狙いがある。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:10 注目トピックス　日本株 ギックス---メイズの株式の取得(子会社化)を決定 *14:09JST ギックス---メイズの株式の取得(子会社化)を決定 ギックス<9219>は25日、メイズの株式を取得し、子会社化することを決定したと発表した。ギックスは、メイズの発行済株式867株(議決権所有割合100％)を取得する。なお、取得価額は5.10億円。メイズは、ソ主にシステム開発事業・労働者派遣事業を営んでおり、40名弱のエンジニアを抱えている。同社はメイズを子会社化することによりエンジニア人材を一括して獲得することができ、「顧客理解No.1カンパニー」に向けた「CU/ADS」の展開に必要なデータ基盤構築体制の強化が可能となるという。加えて、これまで主に外部パートナーの協力を得ていたデータ・エンジニア機能の一部を社内で対応可能とすることで、将来的な開発体制の柔軟性向上およびコストの適正化も見込まれる。なお、メイズが介護デイサービス事業を保有していることから、同社定款の目的の記載に変更が必要と判断し、本株式譲受は、2025年9月下旬に予定している同社第13回定時株主総会にて「定款の一部変更」の議案が承認されたのちに実行する予定である。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:09 注目トピックス　日本株 出来高変化率ランキング（13時台）～トーエネク、クシムなどがランクイン *14:09JST 出来高変化率ランキング（13時台）～トーエネク、クシムなどがランクイン ※出来高変化率ランキングでは、直近5日平均の出来高と配信当日の出来高を比較することで、物色の傾向など市場参加者の関心を知ることができます。■出来高変化率上位　[4月30日　13:32　現在]（直近5日平均出来高比較）コード⇒銘柄⇒出来高⇒5日平均出来高⇒出来高変化比率⇒株価変化率<2778> パレモ・HD　　　 　2748200 　14045.6　 344.15% 0.1407%<4240> クラスターテクノ　 　3633600 　33942.24　 343.81% 0.2084%<3911> Aiming　　　 　11979000 　151167.44　 336.31% 0.1891%<1946> トーエネク　　　　 　1153400 　117794.26　 254.28% 0.1113%<1457> iFTPXベア　　 　41974 　15442.629　 253.15% -0.0044%<7256> 河西工　　　　　　 　8263300 　81117.16　 231.52% -0.0109%<7692> Eインフィニティ　 　3404400 　40692.8　 227.89% 0.0333%<5255> モンスターラボ　　 　8800600 　99921.48　 218.56% -0.0389%<9158> シーユーシー　　　 　1037000 　161415.08　 213.98% -0.1693%<2345> クシム　　　　　　 　2515300 　94968.36　 208.77% -0.0131%<9684> スクエニHD　　　 　2825500 　4513008.6　 200.27% 0.1496%<6201> 豊田織機　　　　　 　3539300 　10756854　 181.94% 0.0382%<9235> 売れるネG　　　　 　5035500 　1193861.24　 174.88% 0.2258%<7769> リズム　　　　　　 　5300 　7034.5　 173.14% 0.0392%<2692> 伊藤忠食　　　　　 　148800 　388407.2　 171.68% 0.0153%<8537> 大光銀　　　　　　 　55000 　17827.28　 166.57% 0.0423%<4661> OLC　　　　　　 　18475300 　11296476.94　 165.61% -0.0486%<2175> SMS　　　　　　 　1600000 　498723.6　 150.08% 0.1317%<6823> リオン　　　　　　 　151400 　86631.76　 142.15% -0.0491%<3779> J・エスコムHD　 　1130900 　51538.72　 142.08% 0.1208%<4574> 大幸薬品　　　　　 　304100 　23499.76　 136.91% -0.0072%<9104> 商船三井　　　　　 　18037700 　23139310.66　 134.76% -0.1378%<3776> ブロバンタワ　　　 　698500 　25778.32　 132.60% -0.0352%<4626> 太陽HD　　　　　 　439300 　601155.9　 132.40% 0.1324%<8133> エネクス　　　　　 　342600 　143654.4　 132.08% 0%<3845> アイフリーク　　　 　5992600 　161088.5　 129.46% 0.0232%（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 ＜CS＞ 2025/04/30 14:09 注目トピックス　日本株 ソシオネクスト---大幅反発、ガイダンスは想定大幅下振れも為替前提保守的と *14:08JST ソシオネクスト---大幅反発、ガイダンスは想定大幅下振れも為替前提保守的と ソシオネクスト<6526>は大幅反発。28日に25年3月期の決算を発表。営業利益は250億円で前期比29.6％減となり、ガイダンスからは10億円程度上振れ。一方、26年3月期は140億円で同44.0％の大幅減益見通し。コンセンサスを100億円程度下振れている。ただ、為替130円前提であり、この部分が市場予想との乖離の大きなものになっているようだ。商談獲得は順調に進んでいるもようでもあり、目先の悪材料出尽くし感につながる形へ。 ＜ST＞ 2025/04/30 14:08
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