本日の注目個別銘柄

YEデジタル、千代化建、ゼビオHDなど

配信日時：2024/05/22 15:35 配信元：FISCO

<6315> TOWA　13540　+280急反発。ジェフリーズ証券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を12000円から16000円に引き上げた。同社のコンプレッションモールディング装置は、HBM向けが今後も中期的に拡大すると判断しているもよう。今回の決算、受注動向、製品開発動向などを踏まえて、業績予想を小幅に修正、新たに予想している27年3月期営業利益は180億円と見込み、会社側の長期ビジョン目標数値147億円を上回る水準を予想。

<4935> リベルタ　1010　+150ストップ高比例配分。前日もストップ高水準まで買い上げられていた。日本発の冷感技術が集結した「氷撃α（アルファ）」を24年6月下旬に新発売と前日に発表しており、引き続き買い材料視される展開となっている。住友化学やユタックスと共同開発した製品であり、世界で初めて、温調素材と冷感プリントを用いたクーリングウェアとなっているもよう。今後の業績への寄与をお期待する動きが続く形に。

<3549> クスリのアオキ　3149　+50急反発。前日に提出された変更報告書によると、オアシスマネジメントの保有比率が6.83％から9.67％に上昇している。保有目的はポートフォリオ投資、及び重要提案行使などとされている。16日に提出されている報告書によると5.50％から6.83％
に上昇しており、足元での買い増しの動きがより強まる格好に。企業価値向上策へのプレッシャーの強まりなどが意識される状況のようだ。

<4041> 日曹達　5120　-190大幅反落。大和証券では投資判断を「2」から「3」へ格下げ、目標株価も5500円から5300円に引き下げている。農薬やHPCなど高付加価値品の成長性は評価しているものの、今期は新製品開発のための研究開発費増加やブラジル社の持分利益減少などで業績モメンタムは弱く、当面株価評価は上がりにくいと判断しているもよう。25年3月期営業利益はこれまでの170億円予想から135億円に修正のようだ。

<6594> ニデック　7626　+334大幅反発。大和証券では投資判断「1」を継続し、目標株価を8000円から10000円に引き上げている。構造改革費用の縮小、MOENの続伸、水冷モジュール急拡大、HDDモータの回復などにより、26年3月期営業利益は3000億円、前期比28％増を予想としている。成長ストーリーは構築された印象とし、過去5年PER平均との比較で現在のバリュエーションは低水準とも判断している。

<7545> 西松屋チェ　2272　-36大幅反落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比2.3％
増と2カ月連続プラス成長、客数が横ばいの一方で客単価が同2.3％上昇した。期間の前半に気温の高い日が多く、夏物衣料の売上高が伸長しているもよう。また、育児・服飾雑貨の売上高も好調に推移したようだ。ただ、前月の7.8％増からは増収率が縮小、前半の高気温効果も織り込まれていたとみられ、買い一巡後は出尽くし感も優勢に。

<6366> 千代化建　306　-42急落。米プラント大手のザクリHDがチャプター11の適用を申請したと伝わっている。同社などと設計や工事を手掛ける米南部テキサス州のLNGプラント「ゴールデンパス」のコスト上昇が打撃となったもよう。同プラントでは、ザクリは工事を担当、同社は主に設計と資材調達を担当しているようだ。インフレ深刻化などの事業環境悪化が改めて認識され、同社に対しても警戒感が波及する形のようだ。

<8035> 東エレク　36180　-450反落。同社を始め、アドバンテストやルネサスなど、半導体関連は相対的にさえない展開となっている。前日の米国市場でSOX指数が下落しており、ネガティブな影響が波及へ。また、本日は米国でエヌビディアが2-4月期の決算発表を予定している。
半導体関連株の先行きを占ううえで注目されるが、ここまでの株価上昇で決算ポジティブ反応へのハードルは高まっているとの見方も多いようだ。

<2354> YEデジタル　756　+100ストップ高。豊田織機と業務提携契約を締結すると発表している。システム開発、サービスビジネス、販売支援などの分野で業務提携を行っていく。マテハン機器などハードを提供する豊田織機と倉庫自動化システムなどのソフトを提供する同社との関係強化により、高いシナジーを期待する動きが優勢に。新会社設立など一層の関係強化に向けた方策を進める可能性なども協議としている。

<8281> ゼビオHD　1057　+107急伸。発行済み株式数の6.79％に当たる300万株、40億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。取得期間は5月22日から25年5月9日まで。経営環境の変化に対応した資本効率の向上及び株主還元の拡充を図ることが目的。高水準の自社株買いが当面の需給の下支えになるとの期待が先行。会社側ではROE向上へ向けた株主還元の強化策として、機動的な自己株式取得の実行、長期安定配当の継続を挙げている。
＜ST＞