米国株高を映して買い戻しの動き、ソフトバンクGの反発でセンチメント改善【クロージング】

9日の日経平均は続伸。295.35円高の27579.87円（出来高概算15億株）と2日以来1週間ぶりに27500円を回復して取引を終えた。前日の米国株の上昇を背景に半導体や電子部品関連などグロース株を中心に買われたほか、好決算を発表した銘柄への資金流入が続いた。10日に発表される1月の米消費者物価指数（CPI）を控えているほか、国内では3連休前とあって、持ち高を一方向に傾ける向きもおらず、27500円辺りでのこう着を見せたものの、後場終盤にかけて27633.10円まで上げ幅を広げた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、精密機器、鉄鋼、ガラス土石、金属製品など22業種が上昇。一方、鉱業、石油石炭、食料品、医薬品など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、リクルートHD<6098>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、オリンパス<7733>が堅調だった半面、KDDI<9433>、第一三共<4568>、アステラス薬<4503>、キッコーマン<2801>が軟化した。

前日の米国市場は主要3株価指数が上伸。イラン核合意の復活に向けた協議が8日に再開したため、イラン産原油の供給拡大期待が浮上し、原油市況が下落したことでインフレ高進への懸念が和らいだほか、フランスのマクロン大統領が8日、ロシアのプーチン大統領と会談し、「プーチン大統領からウクライナ情勢をさらに悪化させることはないとの保証を得られた」と発言したと伝わったことも地政学リスクの後退に繋がり投資家心理が改善した。東京市場もこうした流れを引き継いで、値がさハイテク株中心に値を上げる銘柄が目立った。また、ソフトバンクGが大幅反発し、1銘柄で日経平均を約65円超押し上げたこともセンチメントを明るくさせた。

日経平均は心理的な節目の27500円と突破し、昨年9月に記録した昨年来高値（30670.10円）から今年1月に付けた昨年来安値（26170.30円）までの下げ幅の3分の1戻し（27670円）水準にあと一歩に迫った。3分の1戻し水準を抜け、半値戻し（28420円）水準がクリアできれば、投資マインドは一段と好転する見方が多い。ただ、やや後退しているとはいえ、米国のインフレ高進に対する懸念が拭えず、米長期金利は足元で1.94％前後と高水準にあるほか、騰勢が一服した原油市況も依然として高値圏にある。米CPIの結果と米国金融市場の動きを消化するまでは、東京市場も自律反発の域を抜け出ないだろう。


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