ＫＨネオケム：冷凍機油原料で国内トップシェアを誇る専門化学企業、近年は株主還元を強化

*09:43JST ＫＨネオケム：冷凍機油原料で国内トップシェアを誇る専門化学企業、近年は株主還元を強化 ＫＨネオケム<4189>は、1966年設立の協和油化を前身とする化学メーカー。長年の実績で培われた独自のオキソ反応技術を中核とし、各種アルコールや酸などを製造している。祖業である基礎化学品事業から、機能性材料と電子材料という収益性の高い機能化学品へと変遷を遂げている。「VISION 2030」においては、「世界で輝くスペシャリティケミカル企業」となることを目指すとしている。

同社は機能性材料、電子材料、基礎化学品の3事業を主に展開している。その中でも機能性材料・電子材料は2025年12月期中間期における営業利益の76%を占めており、中核事業となっている。機能性材料事業は、エアコン需要拡大による冷凍機油原料などが伸長しているが、トップシェアを誇る日本市場に加え、近年ではインドや他アジア地域の成長が著しい。電子材料は営業利益の15%を占めるが、AI向け半導体需要を背景に高純度溶剤が堅調に推移している。同分野は、AI・半導体といった次世代産業の成長の追い風を受ける成長領域となっている。基礎化学品は営業利益の9%であり、利益率は他事業に劣るものの、安定事業として同社におけるキャッシュ創出の役割を担っている。

同社の強みは、冷凍給油原料において世界トップシェアを保持していることである。同事業は資本投下が必要な装置産業であり、初期投資が必要である一方、市場規模が制約になっており、参入障壁が高くなっている。加えて、機能性材料事業の化粧品原料や電子材料においても世界トップシェア級の商品を保持しており、市場でニッチかつ有利なポジションを構築している。また、祖業である基礎化学品で培われた高い化学技術を基盤に、環境変化に対応したニッチかつ品質の高い機能性材料の開発・供給を可能としている。

外部環境については、主力の機能性材料や電子材料において、技術力や品質・安定供給能力が競争優位性となっており、汎用化学品に見られる価格競争の影響は限定的である。加えて、同社の事業ポートフォリオは、地球温暖化、環境規制、デジタル化といった構造的かつポジティブなトレンドにサポートされている。

同社は2025年8月4日に2025年12月期中間期決算を発表している。
通期連結業績予想については、売上高127,400百万円、営業利益14,000百万円、当期純利益10,000百万円の期初計画を据え置きとしている。尚、第2四半期終了時点での進捗率は、売上高は46%、営業利益は43%となっているが、同社業績は下期偏重の会社計画となっており、計画達成は十分に可能と考える。

同社は第5次中期経営計画「新たな成長ステージへ」（FY2025-2027）では、稼ぐ力の強化、将来への布石、経営基盤の強化を3つの基本戦略としている。最終年度である2027年12月期の定量目標として、連結営業利益16,500百万円、ROE15%の達成を目指している。初年度となる2025年12月期も堅調に推移していることに加え、海洋生分解性樹脂、バイオ医薬品原料といった新事業開発にも着手するなど、長期的な成長に向けた種まきも実施している。

株主還元方針については、中期経営計画において配当性向の目安を従来の30%から40%へ引き上げ、新たにDOE（株主資本配当率）4%以上という基本方針を設定した。加えて、機動的な自己株式取得も方針として掲げ、2025年度については上限5,000百万円の取得枠を設定している（2025年6末時点で3,670百万円取得済み）。

機能化学品事業の強化が収益成長を牽引するが、地球温暖化、環境規制やAI化といったポジティブなトレンドは今後も継続すると見込まれる。また、配当性向40%・DOE4%以上という株主還元の強化は、同社の株価を下支えするサポート材料となりうる。足元の株価水準は、PER9.8倍、予想配当利回り3.77%と堅調な業績内容を鑑みるに、投資妙味があると考えている。

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