日本ゼオン：特殊合成ゴムの世界トップ企業、独自技術を生かした高機能材料事業の成長と株主還元に注目

*13:05JST 日本ゼオン：特殊合成ゴムの世界トップ企業、独自技術を生かした高機能材料事業の成長と株主還元に注目 日本ゼオン<4205>は、独自の技術力を武器に、合成ゴムから高機能材料まで幅広い製品群を展開する化学メーカーである。特に、耐熱性・耐油性に優れた特殊合成ゴムでは、世界トップメーカーとしての地位を確立している。近年は「選択と集中」を旗印に、事業ポートフォリオの転換を加速、将来の成長に向けた変革を進めている。

同社の事業は、「エラストマー素材事業」と「高機能材料事業」、「その他の事業」の3つのセグメントで構成されている。祖業である塩化ビニル事業からは2000年に撤退しており、代わって現在まで経営基盤を支えるエラストマー素材事業では、自動車のタイヤなどに使われる汎用ゴムから、エンジン周辺の重要部品に使われる耐熱性・耐油性に優れた特殊ゴム、さらには医療用手袋の原料となる合成ラテックス、粘着テープの原料となる化成品などを手掛けている。一方、成長を牽引するのが高機能材料事業である。ＴＶやスマートフォン、タブレットのディスプレイに不可欠な光学フィルム、EV（電気自動車）などに搭載されるリチウムイオン電池用の部材（バインダー）、半導体製造プロセスで用いられる特殊樹脂、医薬品や香料の原料となる化学品など、高い付加価値を持つ製品群が並ぶ。同社のビジネスモデルの根幹には、石油の精製過程で得られるC4・C5留分から、独自の抽出技術を用いて有用な化学原料を高純度で取り出し、多種多様な製品へと展開していく「総合有効利用」の発想がある。これにより、原料を無駄なく活用し、幅広い事業領域で競争力のある製品を生み出している。

同社の最大の強みは、常に業界の課題に挑み、それを乗り越えてきた独創的な技術開発力だ。その代表例が、タイヤ用のS-SBRである。一般的に、タイヤに求められる「転がり抵抗の低減」（燃費向上）、「ウェットグリップ性」（雨天時の安全性）、そして「耐摩耗性」（寿命）は、互いに相反する性能であり、一つを追求すれば他方が犠牲になるという技術的ジレンマが存在した。しかし同社は、長年の研究開発で培った分子設計技術により、この三つの性能をかつてない高いレベルで両立させることに成功し、世界中のタイヤメーカーから絶大な信頼を得ている。また、高機能材料事業においてもその技術力は際立つ。例えば、特殊樹脂であるシクロオレフィンポリマー（以下、COP）が持つ他素材にはない「超クリーン性」は、不純物の溶出が許されない精密な医療デバイスや半導体プロセスにおいて不可欠な特性であり、高い競争力の源泉となっている。COP製の光学フィルムが実現する「高いTV画質安定性」は、大型化が進むディスプレイにおいても均一で美しい映像を保証する。さらに、EVの性能を左右する電池材料では、電池の性能向上（低抵抗）と長寿命化（高接着力）というトレードオフの関係を解消する独自のバインダー技術を確立し、明確な競争優位性を築いている。こうした一つひとつの技術力は、単に優れたスペックの製品を生み出すことに留まらない。顧客が抱える本質的な課題を深く理解し、素材の配合ノウハウや加工技術まで含めた「ソリューション」として提供する力へと昇華されている。この顧客と一体となった開発姿勢こそが、同社の持続的な成長を支える強固な基盤となっているのである。

同社は中期経営計画「STAGE30」の第3フェーズ（2026年3月期～2029年3月期）において、「選択と集中」による事業ポートフォリオの転換を強力に推進する。具体的には、COP・COP製のフィルム、電池材料などを「成長ドライバ」、COP製の成形品や特殊ケミカル（特殊溶剤）、単層カーボンナチューブ（CNT）などを「次期成長ドライバ」と位置づけ、同社が技術的に強みを持ち、高い成長が期待できる分野・製品に経営資源を集中投下していく方針だ。最終年度となる2029年3月期の目財務目標は、売上高4,500億円、営業利益420億円、ROE8.4%、EBITDA800億円、ROIC7.0%である。

2026年3月期第1四半期連結決算は、売上高こそ103,083百万円と前年同期比で若干の減少となったものの、営業利益は12,129百万円と大幅な増益を達成し、収益性の改善が鮮明となった。セグメント別に見ると、エラストマー素材事業は、合成ゴムの需要軟化や原料価格下落に応じた販売価格の下落などにより減収となったが、コスト削減努力が奏功し増益を確保した。一方で利益成長を牽引したのは高機能材料事業であり、売上高は前年同期並みであったが、電池材料の需要が堅調に推移したことに加え、COPや光学フィルムにおける生産増による製造固定費単価の良化が大きく寄与し、営業利益は前年同期比で大幅に増加した。同社が進める高付加価値製品へのシフトが、着実に成果として表れ始めていると言えよう。なお、足元の堅調な業績を反映し、2026年3月期通期の連結業績予想は上方修正となり、売上高4,150億円、営業利益305億円が見込まれている。

株主還元については、2010年3月期から15年連続して増配、さらに自社株買いにも積極的に取り組んでおり、株主重視の姿勢は明確だ。2026年3月期の配当も、年間72円と増配の計画である。なお、同社は昨年10月に配当方針を見直し、DOE（株主資本配当率）を採用、DOE4%以上の配当維持を方針としている。

日本ゼオンは、歴史あるエラストマー素材事業で培った安定基盤の上に、独創的な技術力という強力なエンジンを搭載し、高機能材料事業を軸とした新たな成長軌道を描こうとしている。事業ポートフォリオの転換という大胆な改革を進めながら、株主還元重視の姿勢を維持し、企業価値の向上に真摯に取り組む同社の今後の展開には注目しておきたい。

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