ジーデップアドバンス Research Memo（1）：NVIDIA最上位パートナー

*11:01JST ジーデップアドバンス Research Memo（1）：NVIDIA最上位パートナー ■要約

ジーデップ・アドバンス<5885>は、「Advance with you　世界を前進させよう」をミッションに掲げ、主にAIを対象としたシステムインキュベーション事業を行う企業である。同事業は、主にAIやビジュアライゼーション、ビッグデータを取り扱う研究者や開発者のシステム環境上の課題に対して、最先端テクノロジーを用いたサーバー機や同社オリジナルソリューションなどを提供することにより、今までとは違ったアプローチで研究や開発のスピードアップを支援するサービスである。代表取締役CEOの飯野匡道（いいのただみち）氏が、2007年に米国ネバダ州で開催されたSupercomputing ConferenceでNVIDIA Corporationの製品を知り、小さなカードがパラレルコンピューティングの概念を大きく変える可能性を体感したことがNVIDIAとの取引の契機となり、その後の快進撃のドライバーとなった。2023年6月に東京証券取引所（以下、東証）スタンダード市場に上場した。

1. 業績動向
2025年5月期の業績は、売上高が前期比50.0%増の6,630百万円、営業利益が同26.7%増の839百万円となり、売上高・営業利益ともに過去最高額を更新した。売上高は、生成AIに代表される大規模AI開発向けの設備投資需要がけん引し、大幅な伸びとなった。第2四半期中に完了した大規模案件は、国策であるクラウドプログラムに関連したクラウドベンダー向けの大規模なGPUクラウド案件であり、同社の上位レイヤーでの対応力を示す実績となった。第3・第4四半期も前年同期比で増収となっており、順調である。案件規模の大型化に伴い、計上タイミングによって四半期の売上が大きく増減する状況になっている点は留意したい。売上総利益は同29.8%増と大幅増であり、大型案件の影響で売上総利益率が低下したが想定どおりである。販管費は、人員増強（前期末比10名増）による人件費増や設備投資による減価償却費の増加などにより金額ベースでは増加したものの、販管費率は増収効果により低下した。結果として、営業利益は大幅増益となった。財務状況は、自己資本比率が61.8%と高い水準にあり、無借金経営で安全性の高い財務体質を維持している。

2. 今後の見通し
2026年5月期の業績については、売上高で前期比10.2%増の7,308百万円、営業利益で同11.2%増の934百万円と売上高・営業利益ともに2ケタ成長、いずれも過去最高の業績を予想する。同社では、中期経営計画において、2026年5月期を“ヒト・設備への投資期間”と位置付けているため、前期と比較すると利益成長が鈍化する予想である。外部環境においては、国内の市場環境は、生成AIやマルチモーダルAIなどAIの進化に伴い案件が大型化している。加えて、GPUの大型新製品ローンチが2025年末にあることやAI関連への国の補助金予算の増加などもあり、AI市場に追い風が吹いている。一方で、米国の関税政策などの影響を顧客企業が見極めるために設備投資を先送りし、年度末近くに集中して実施するものと想定している。結果として、売上高については、前期と比較して成長率鈍化を見込む。弊社では、進行期は生成AI関連の需要増や補助金など市場の追い風がある点やトランプ関税の不確実性の減少、NVIDIAの新製品ローンチが順調なことにより、トップラインは上振れる可能性が高いと考えている。同社が将来に向けて社内体制の整備（人材・設備など）にしっかり投資できるかに注目していきたい。

3. 成長戦略
同社は成長戦略として、3つの重点施策を推進している。

1) 上位レイヤービジネスへの移行
生成AIやマルチモーダルAIの案件規模は拡大しており、国内4ヶ所のデータセンターと連携し、高負荷な最新のGPUシステムを安定稼働させるためのファシリティを提供するなど体制を整備する。
2) 大規模AI時代に合わせたエコシステムの増強
AIの利活用を促進する「エキスパートサービス」、トライアル環境から大規模オンデマンド利用環境までを提供する「GPUマルチクラウド」、運用を効率化する「オンプレ資源最適化支援」を強化する。
3) 事業ドメインの拡大
親和性の高い事業ドメインへの新規参入やM&Aを通して成長を加速し、先進的なソリューションを提供する「アドバンスドソリューションベンダー」を目指す。

■Key Points
・NVIDIA最上位パートナー。AI開発向けに最先端テクノロジーを組み合わせたソリューションを提供
・2025年5月期は、過去最高売上・利益を更新。生成AIなど大規模AI開発向けの設備投資需要がけん引
・2026年5月期は、トランプ関税政策による設備投資先送りを想定し、売上高・各利益の成長率が鈍化する予想。将来を見据え人材・設備への先行投資を実行中
・成長戦略として、大規模AI時代に合わせたエコシステムを増強中

（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田 秀夫）

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