＜動意株・２４日＞（大引け）＝ＦＦＲＩ、ＴＯＲＥＸ、ＡＢＥＪＡなど

　ＦＦＲＩセキュリティ<3692.T>＝大商いで急騰。きょうの朝方に一時１７．８％高の６４９０円まで値を飛ばす場面があった。サイバーセキュリティー専業で研究開発型のビジネスモデルを特徴とし、自社開発の純国産エンドポイントセキュリティーソフト「ヤライ」への評価が高い。人材面では世界トップ級のセキュリティーエンジニアを擁し、最新のマルウェアやサイバー攻撃対応技術でリーディングカンパニーとして存在感を示している。官公庁や自治体からのサイバー防衛関連案件の需要獲得も順調で２５年３月期の営業６４％増益に続き、２６年３月期も１２％増益見込みと２ケタの利益成長が続く見通しにある。きょうは直接的な材料は観測されていないが、市場関係者は「貸株市場を経由した外資系証券手口の空売りが高水準に積み上がっており、目先何らかの理由でリコール（貸株返還請求）の動きが買い戻しに火をつける格好となった可能性がある」（ネット証券マーケットアナリスト）という声が聞かれた。 　トレックス・セミコンダクター<6616.T>＝上げ足強め年初来高値が視界入り。この日、日本ガイシ<5333.T>と有機薄膜太陽電池やペロブスカイト太陽電池などの次世代の太陽電池を搭載したＥｎｅｒＣｅｒａ充電モジュールを開発したと発表しており材料視されている。ＥｎｅｒＣｅｒａは、電極に日本ガイシ独自の結晶配向セラミックス板を使用した超小型・薄型のリチウムイオン二次電池。今回開発した充電モジュールでは、太陽電池とＥｎｅｒＣｅｒａ、ＴＯＲＥＸの超低消費電源ＩＣを組み合わせることで、１００マイクロワット程度の弱い電力でも無駄なく充電し、システム駆動するための十分な電力を供給することが可能となるという。また、フィルム型太陽電池とＥｎｅｒＣｅｒａ、電源ＩＣの組み合わせにより、それぞれの特徴を生かした軽量で薄く、曲げられるモジュールを作成することも可能としており、ウエアラブルデバイスやＩｏＴエッジデバイス、工場・オフィスなどの室内環境モニターなどへの展開が見込まれている。 　ＡＢＥＪＡ<5574.T>＝上値追いに拍車。一時３４０円高の４０８０円と戻り相場の要衝となっていた４０００円大台ラインを再び突破し年初来高値を更新した。米国株市場に追随して東京市場でも生成ＡＩ関連株への物色人気が再燃している。そのなか、独自開発のＡＩプラットフォームで、顧客企業のＤＸ支援ビジネスを展開する同社株への投資資金の攻勢が再燃している。生成ＡＩの一つであるＬＬＭ（大規模言語モデル）の研究開発で先行し、ＬＬＭ関連の大型案件獲得が業績に寄与しているほか、スマートフォン次世代モデルや自動運転分野で注目されるエッジＡＩ分野でも活躍が目立つ。直近では、同社のプラットフォームを通じ「ＧＰＴ―４」を上回る性能の３２Ｂの小型化モデルをエッジ環境で利用可能にしたことを開示するなど展開が急だ。 　ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>＝物色の矛先向かい大幅高。この日の寄り前、高精度３次元地図データ生成におけるＡＩ技術の導入加速に向けて、日本マイクロソフト（東京都港区）との連携を開始したと発表しており、これを好感した買いが流入している。ダイナマップではこれまで、高精度３次元地図データ生成でＡＩを活用する「ＡＩ　ｆｏｒ　Ｄａｔａ」、並びにＡＩの学習・推論を目的に自社のデータを活用する「Ｄａｔａ　ｆｏｒ　ＡＩ」の２つの方向から、ＡＩに関する取り組みを進めてきたが、日本マイクロソフトと連携し「Ａｚｕｒｅ　Ｄａｔａｂｒｉｃｋｓ」を利用することで、「ＡＩ　ｆｏｒ　Ｄａｔａ」の取り組みを加速する。これにより物体の特定・抽出や図化作業などの自動化率を向上し、整備プロセスの効率化を通してコストの大幅削減を目指すとしている。 倉元製作所<5216.T>＝物色人気集中。主力事業の液晶ガラス基板の加工からロボットや半導体など新規事業に重心をシフトして業績立て直しを図っている。そうしたなか、２３日取引終了後に、同社の１００％子会社が販売する販促機能を搭載した室内業務用清掃ロボットについて、ファミリーマートへの導入台数が累計１１００店舗となる見込みとなったことを発表した。これが株価を強く刺激した格好となった。株価が２００円近辺で値ごろ感があるうえ、急騰習性に期待する短期筋の買いを呼びこんでいる。同社株は昨年２月下旬から６月中旬にかけて約４カ月で株価を８倍化させる大化け相場を展開した経緯があるだけに思惑も高まりやすい。 マイクロアド<9553.T>＝上昇加速で新値追い。同社はきょう、ＡＮＡホールディングス<9202.T>傘下の全日本空輸と提携したことを明らかにしており、これが材料視されているようだ。このほど、マイクロアド台湾が多言語で運営する日本情報発信メディア「Ｊａｐａｈｏｌｉｃ」とＡＮＡマレーシアが連携し、「Ｊａｐａｈｏｌｉｃ」内に訪日観光客向けのクーポンサイトを開設。同社は日本企業の店舗や施設への誘客を目的とする訪日観光客向けのインバウンドプロモーションサービスを一層強化するとしている。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所：MINKABU PRESS

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