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RSテクノ Research Memo(1):ウェーハ再生事業、プライムウェーハ事業ともに拡大が続く見通し
配信日時:2025/03/31 13:01
配信元:FISCO
*13:01JST RSテクノ Research Memo(1):ウェーハ再生事業、プライムウェーハ事業ともに拡大が続く見通し
■要約
RS Technologies<3445>は半導体の主要部材であるシリコンウェーハの再生ウェーハ事業(以下、ウェーハ再生事業)で世界シェア約33%(SEMIデータを基に同社推計)とトップに立つ。また、中国でプライムシリコンウェーハ製造販売事業(以下、プライムウェーハ事業)を手掛ける有研半導体硅材料有限公司(以下、GRITEK)を子会社に持つ。M&Aにも積極的で、2023年にバナジウムレドックスフロー電池(以下、VRFB)用電解液事業をLEシステム(株)(現 (株)LEシステム)、2024年末に車載カメラモジュール等を手掛ける索尼精密部件(惠州)有限公司(現 艾索精密部件(惠州)有限公司(以下、RSPDH))を取得し、事業領域の拡大を進めている。
1. 2024年12月期業績は前期比増収増益で着地
2024年12月期の連結業績は、売上高で前期比14.1%増の59,200百万円、営業利益で同10.2%増の13,108百万円と2期ぶりに過去最高業績を更新した。旺盛な需要に応えるべく増産投資を実施した効果により、ウェーハ再生事業で同16.0%増収、プライムウェーハ事業で同9.1%増収といずれも順調に拡大したことが主因だ。なお、RSPDHの取得に伴い負ののれん発生益1,500百万円を特別利益として計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は同22.6%増の9,446百万円となった。
2. 2025年12月期はM&A効果もあって2ケタ増収見通し
2025年12月期の連結業績は売上高で前期比26.7%増の75,000百万円、営業利益で同15.2%増の15,100百万円と増収増益が続く見通し。再生ウェーハやプライムウェーハの売上拡大が続くほか、LEシステムやRSPDHなど新規事業による売上貢献も見込む。
3. 再生ウェーハ、プライムウェーハともに増産投資が続く
ウェーハ再生事業は国内外で半導体工場の新設が相次ぐなか、需要増に応えるため段階的に能力増強を進める計画で、日本及び台湾における12インチウェーハの月産能力を2024年末の59万枚から2027年に81万枚と1.4倍に増強する。また、中国の8インチプライムウェーハも、中国内での半導体生産拡大を背景に2024年末の月産18万枚から2026年に30万枚と1.7倍に拡大する計画だ。いずれも顧客からの要請を基に策定した計画であり、着実な成長が見込まれる。
4. M&A戦略により事業ポートフォリオを拡大
VRFB用電解液事業については、最大需要国である中国で現地企業との合弁により新工場を建設し、2026年の量産化を目指している。VRFBの世界市場は2024年の5GWhから2030年は27GWhと年率30%超の高成長が見込まれている。電解液の競合は中国企業が多いが、品質面で差別化を図り現地生産によってコスト競争力を強化することでシェアを獲得する戦略だ。将来的には中国でトップシェアとなり、売上規模で数百億円規模を目指している。一方、RSPDHでは同社のネットワークを使って、車載用だけでなくドローンや監視カメラ用など幅広い顧客を開拓しながら、業績の拡大に注力する。
■Key Points
・2024年12月期はすべての事業が伸張し、過去最高業績を更新
・2025年12月期はM&A効果もあって2ケタ増収見通し
・VRFB用電解液事業は2026年に中国市場に進出、将来的に数百億円規模の売上を目指す
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
<HN>
RS Technologies<3445>は半導体の主要部材であるシリコンウェーハの再生ウェーハ事業(以下、ウェーハ再生事業)で世界シェア約33%(SEMIデータを基に同社推計)とトップに立つ。また、中国でプライムシリコンウェーハ製造販売事業(以下、プライムウェーハ事業)を手掛ける有研半導体硅材料有限公司(以下、GRITEK)を子会社に持つ。M&Aにも積極的で、2023年にバナジウムレドックスフロー電池(以下、VRFB)用電解液事業をLEシステム(株)(現 (株)LEシステム)、2024年末に車載カメラモジュール等を手掛ける索尼精密部件(惠州)有限公司(現 艾索精密部件(惠州)有限公司(以下、RSPDH))を取得し、事業領域の拡大を進めている。
1. 2024年12月期業績は前期比増収増益で着地
2024年12月期の連結業績は、売上高で前期比14.1%増の59,200百万円、営業利益で同10.2%増の13,108百万円と2期ぶりに過去最高業績を更新した。旺盛な需要に応えるべく増産投資を実施した効果により、ウェーハ再生事業で同16.0%増収、プライムウェーハ事業で同9.1%増収といずれも順調に拡大したことが主因だ。なお、RSPDHの取得に伴い負ののれん発生益1,500百万円を特別利益として計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は同22.6%増の9,446百万円となった。
2. 2025年12月期はM&A効果もあって2ケタ増収見通し
2025年12月期の連結業績は売上高で前期比26.7%増の75,000百万円、営業利益で同15.2%増の15,100百万円と増収増益が続く見通し。再生ウェーハやプライムウェーハの売上拡大が続くほか、LEシステムやRSPDHなど新規事業による売上貢献も見込む。
3. 再生ウェーハ、プライムウェーハともに増産投資が続く
ウェーハ再生事業は国内外で半導体工場の新設が相次ぐなか、需要増に応えるため段階的に能力増強を進める計画で、日本及び台湾における12インチウェーハの月産能力を2024年末の59万枚から2027年に81万枚と1.4倍に増強する。また、中国の8インチプライムウェーハも、中国内での半導体生産拡大を背景に2024年末の月産18万枚から2026年に30万枚と1.7倍に拡大する計画だ。いずれも顧客からの要請を基に策定した計画であり、着実な成長が見込まれる。
4. M&A戦略により事業ポートフォリオを拡大
VRFB用電解液事業については、最大需要国である中国で現地企業との合弁により新工場を建設し、2026年の量産化を目指している。VRFBの世界市場は2024年の5GWhから2030年は27GWhと年率30%超の高成長が見込まれている。電解液の競合は中国企業が多いが、品質面で差別化を図り現地生産によってコスト競争力を強化することでシェアを獲得する戦略だ。将来的には中国でトップシェアとなり、売上規模で数百億円規模を目指している。一方、RSPDHでは同社のネットワークを使って、車載用だけでなくドローンや監視カメラ用など幅広い顧客を開拓しながら、業績の拡大に注力する。
■Key Points
・2024年12月期はすべての事業が伸張し、過去最高業績を更新
・2025年12月期はM&A効果もあって2ケタ増収見通し
・VRFB用電解液事業は2026年に中国市場に進出、将来的に数百億円規模の売上を目指す
(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)
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