ＳＯＬＩＺＥ Research Memo（2）：創業時から一貫してものづくりのデジタル化を推進

*11:02JST ＳＯＬＩＺＥ Research Memo（2）：創業時から一貫してものづくりのデジタル化を推進 ■会社概要

1. 会社概要
SOLIZE<5871>の社名は、人の情熱やエネルギー（ラテン語の太陽）を意味する「SOL」に、実現することを意味する「Realize」を加えた造語である。「進化を感動に」という理念のもと、「知恵と技術をエンジニアリングし、価値創造を革新する」「『本質的に美しいものづくり』を実現する」という、2つの使命の実現を目指している。

エンジニアリングサービス及びコンサルティングサービスを提供するデザイン事業と、マニュファクチュアリングサービスを提供するマニュファクチュアリング事業の2つを事業領域としている。取引先は、大手製造業、特に自動車関連が7割弱を占めることから、同社の国内拠点及び海外グループ会社は、自動車関連メーカーが存在する場所に進出している。

設立は1990年で、本年で創業34周年を迎える。東京都千代田区三番町に本社を構え、宮藤康聡（くどうやすとし）氏が代表取締役社長CEOを務めている。従業員数は、2023年12月末時点で1,969名であるが、うちエンジニア数が8割を占める技術者集団である。

2. 沿革
同社の歴史は、1990年に自動車部品メーカー出身の創業者が、アメリカで進むものづくりの3D化に衝撃を受け、日本のものづくりへの危機感から(株)インクスを創業したことに始まる。1990年から2000年にかけては、ものづくりのデジタル化の黎明期であった。そのなかで、ものづくりベンチャーとして一定の認知を獲得し、成長を遂げた。しかし、工場への過剰投資、本社ビルの賃借料負担が増大するなか、リーマン・ショックを発端とした世界金融危機を契機に売上高が減少し、2009年には民事再生手続きを申し立てることになった。その際、100%減資、全経営陣の退任が再生計画承認の前提となった。

2012年末に民事再生手続きが終結し、完済したことを経て、2013年に現社名へ社名変更した。海外では、自動車関連メーカーの進出先に合わせて、2012年に中国上海に、2014年にインドに、2015年に米国に、現地法人を設立した。現在、同社の連結子会社は海外現地法人の3社であり、いずれも出資比率は100%である。

2020年に宮藤氏が代表取締役社長CEOに就任し、新型コロナウイルス感染症拡大（以下、コロナ禍）の環境下においても、再度成長を加速するため、2021年には国内3法人を統合し、SOLIZEがSOLIZE Engineering(株)及びSOLIZE Products(株)の2社を吸収合併した。さらに、2024年には東証スタンダード市場に上場し、成長戦略の推進により事業の拡大を目指している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

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