＜動意株・１８日＞（大引け）＝新田ゼラチン、三光合成、光通信、ハリマ化成Ｇなど

　新田ゼラチン<4977.T>＝急反発。この日、世界初の潰瘍性大腸炎患者への移植治療に用いられたミニ臓器の培養に同社の「ビーマトリックス　コラーゲン　ＡＴ」が使用されたと発表。これを材料視する向きが強まっているようだ。東京医科歯科大学の岡本隆一教授から同社の総合研究所バイオメディカル部へ組織培養に適したコラーゲンの紹介依頼があり、同コラーゲンを提供したという。岡本隆一教授らの研究グループは、潰瘍性大腸炎の患者の腸から採取した組織を使って「腸上皮オルガノイド」と呼ばれるミニ臓器を作り、患者自身へと移植する世界初の手術に成功している。会社側では、同教授の研究グループへ安全性の高いコラーゲンを今後も継続して提供するとしている。 　三光合成<7888.T>＝５日線足場に４００円近辺のもみ合い上放れ。同社はバンパーをはじめとする自動車向けを中心に工業用樹脂部品を手掛けるが、自動車生産の回復を受けて業績は堅調に推移している。２３年５月期は営業利益段階で前期比１０％増の２８億円予想と２ケタ成長を見込んでいる。また、中期的には世界的な電気自動車（ＥＶ）シフトの動きも追い風で、軽量化が課題となるＥＶは内燃機関を持たないことから、ガソリン車よりも樹脂部品の部品点数が増えるため同社の収益機会拡大につながる。一方、足もとファンダメンタルズ面のアプローチでも、時価予想ＰＥＲは６倍台、ＰＢＲは０．５倍台で株価の水準訂正余地が意識されている。 　光通信<9435.T>＝上昇加速で５連騰。前週１２日に４～６月期好決算と年間配当の増額を発表しており、これを好感した買いが継続しているようだ。４～６月期決算は、売上高が前年同期比７．５％増の１４３４億６９００万円、純利益が同３３．４％増の２７６億３００万円だった。法人向け、個人向けサービスともに売り上げが伸び増収。法人向けサービスの減益が響き営業利益は減益となったものの、金融収益が貢献し純利益ベースでは大幅な増益となった。あわせて発表した増配では、５０８円から５２４円（前期４９１円）に増額した。 　ハリマ化成グループ<4410.T>＝異色の６連騰で年初来高値に急接近。松脂化学品の草分けで製紙用薬品や電子材料でも高い実績を有している。足もとの業績は好調で２２年４～６月期はトップラインが前年同期比２７％増収と大幅な伸びを達成し、増収効果をバネに営業利益は同６７％増の１３億４０００万円と急拡大した。第１四半期時点で対通期進捗率はほぼ５０％に達しており、通期業績の上振れ期待が大きい。同社株は今月１日に一時値幅制限いっぱいに買われる急騰を演じ、いったん調整を入れたものの８００円台前半では押し目買いが高水準で、その後切り返しに転じている。ＰＥＲが９倍前後でＰＢＲは０．５倍台、配当利回りが４．６％台と株価指標面からの割安さが際立つ。テクニカル的に特筆されるのは陽線の多さだ。急騰直後は大陰線を引いたものの、その日を除けばもみ合い局面でも陽線を連ねており、値動きの荒い朝方ではなく、取引後半にかけて実需買いが継続的に流入していることを示唆している。 　アイスタイル<3660.T>＝続急騰。前日まで２日連続して一本値でストップ高に買われる人気となっていた。同社は２０～３０代の女性層を対象にクチコミの美容関連サイトを運営しているが、週明け１５日にアマゾン・ドット・コム＜AMZN＞と三井物産<8031.T>が同社と資本・業務提携することを発表、これが投資資金の集中攻勢につながった。市場では「単なる連携の域にとどまらず、米アマゾンが新株予約権を引き受け（株式転換を前提に）実質筆頭株主になることから、経営面の不安も吹き飛びインパクトが大きかったようだ。株価的には上値メドが見極めにくいが、売買代金も極めて高水準で個人投資家を中心とした短期資金の注目度の高さがうかがえる」（中堅証券ストラテジスト）としている。 　パレモ・ホールディングス<2778.T>＝連日の年初来高値更新と気を吐く。レディースアパレルや雑貨をチェーン展開し、筆頭株主の西松屋チェーン<7545.T>との事業連携を模索している。足もとの業績も好調で７月度の既存店ベース月次上高は前年同月比１７．１％増と２ケタ伸長を達成、５カ月連続で前年実績を上回ったが、直近３カ月を振り返っても５月度は３１．７％増、６月度は１８．９％増と高水準の伸びが目を引く。今期を初年度とする中期計画も注目され、２５年２月期営業利益は９億円と今期予想比２．６倍の高変化を見込んでいる。 　ジェイホールディングス<2721.T>＝一時ストップ高。前日に１４％近い急騰を演じたが、きょうも寄り付きから大口の買い注文が入り、目先筋の売り物をこなし上値を指向している。同社はフットサル施設の運営やデジタルマーケティング事業などを手掛けるが、業績は低迷している。そうしたなか、１７日取引終了後に環境ソリューション事業として産業廃棄物処理事業を開始することを発表、これを好感する買いを呼び込んでいる。産廃処理事業については、当初は最終処分場運営事業に着手し同事業への知見を深め、ネットワークの構築を図った後に、中間処理事業や収集運搬事業への着手を検討するとしている。 　※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所：MINKABU PRESS

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