米ハイテク関連株高を背景に買いが継続し、日経平均は7連騰を演じる【クロージング】

22日の日経平均は7営業日続伸。111.66円高の27914.66円（出来高概算9億9000万株）で取引を終えた。米テスラの予想を上回る決算や原油市況が下落したことで過度なインフレに対する警戒感も後退し、米主要株価指数は続伸した。東京市場は売り先行スタートもこの流れを受けて、次第に買いが優勢となり、日経平均は後場中盤には27952.25円まで上げ幅を広げ、心理的な節目の28000円乗せにあと一歩まで迫った。ただ、高値警戒感がくすぶっているほか、戻り待ちの売りも散見されるなかで上値追いの動きとはならず、高値圏でのもち合い推移が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の過半数を占めた。セクターでは、海運、サービス、不動産、電気機器など19業種が上昇。一方、電気ガス、空運、石油石炭、医薬品、鉱業など14業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、ダイキン<6367>、コナミG<9766>がしっかりだった半面、第一三共<4568>、ソフトバンクG<9984>、塩野義<4507>、ホンダ<7267>が軟化した。

連騰警戒感から朝方は利益確定売りが先行し、日経平均は反落して始まったがすぐに持ち直す展開になった。業績予想をそろって上方修正した海運大手3社が続伸したほか、米テック株高の流れを引き継いで、指数寄与度の高い値がさハイテク株にも投資資金が向かい、日経平均の上げ幅は100円を超えた。来週以降、本格化する国内主要企業の2022年4-6月期決算に対する期待感も投資家心理を上向かせているとの声も聞かれた。一方、新型コロナウイルスの新規感染者が拡大していることから、旅行自粛への警戒感から空運、陸運などのリオープン関連株には値を消す銘柄が目立った。ただ、7連騰を演じたあとの週末とあって、積極的に売買を手掛ける向きはおらず、商いは低調だった。

日経平均の騰落レシオが132％を超えてきたが、関係者からは「短期のテクニカル指標の超過熱は上放れのサインとなることが多い」との見方をしているほか、200日線も早晩上向きそうで、トレンド転換が近いと考える投資家が増え始めている。ただ、来週はキヤノン<7751>、信越化<4063>、ファナック<6954>、NEC<6701>、ソニーG<6758>などの決算発表が予定されている。先行きの業績動向をどのようにみているのか確認する良いタイミングで、来週は決算内容確認しながらの展開が続きそうだ。

＜FA＞

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