NYの視点：米3月CPIコア鈍化でインフレピーク期待

米労働省が発表した3月消費者物価指数（CPI）は前月比＋1.2％と、予想通り2月+0.8％から伸びが拡大し2005年9月以降17年ぶり最大となった。前年比では＋8.5％で、伸びは2月+7.9％から予想以上に拡大し、1981年12月以降ほぼ40年ぶり最大となった。食料品やエネルギー価格の上昇が押し上げた。また、CPIの3分の1を占める家賃の伸びは前月比＋0.5％、前年比で＋5％と、1991年5月来で最大の伸びとなった。一方で、中古車価格の値下がりが、物価上昇を抑制。パンデミック以降、物価を押し上げてきた中古車・トラックは前月比−3.8％、前年比では＋35.3％と依然大幅高だが、上昇が一段落し始めた可能性がある。

生活費の上昇幅が賃金の上昇幅を上回ったため、実質賃金は前月比‐0.8％。平均週給は前年比で‐3.6％と、統計開始以来で最大の下落率となった。また、昨年4月から12カ月連続のマイナス。

食料：前月比＋1％、前年比＋8.8％
エネルギー：＋11％、＋32％
ガソリン価格：前月比＋18.3％

中古車・トラック：前月比−3.8％、前年比＋35.3％、1969年来で最大の下落率を記録

連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として注視している変動の激しい食料やエネルギーを除いたコアCPIは前月比＋0.3％と、予想外に2月+0.5％から鈍化し昨年9月来で最低。前年比では＋6.5％と、2月+6.4％から拡大し1982年8月以降40年ぶり最大の伸びを記録したものの、予想は下回った。

コア指数は鈍化の兆しを見せたが食料品やエネルギー価格が下げ止まる兆候は見られず、一段の上昇が警戒される。また、高インフレが家計を圧迫している証拠が見られつつあり、いずれ消費鈍化にもつながる。FRBの200ベーシスポイントの年内の利上げが織り込まれつつあるが、果たして見通し通りに引き締めが進むかどうかに注目。

生産者物価指数（PPI）で、インフレピークのさらなる証拠を探る。





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