東京製綱：ワイヤロープ、スチールコード国内トップの専門メーカー、配当利回り5%弱で再評価余地大

*14:31JST 東京製綱：ワイヤロープ、スチールコード国内トップの専門メーカー、配当利回り5%弱で再評価余地大 東京製綱<5981>は、1887年（明治20年）に設立された、ワイヤロープやスチールコードなど金属製品を中核とする専門メーカーである。主要事業は、橋梁や吊橋、高層エレベーター、落石防護網、防音壁などの道路安全・環境対策製品、さらには炭素繊維コンポジットケーブル（CFCC）といった最先端素材の製造・販売である。設計・施工も手がけ、土木・橋梁構造物などを一括対応できる体制を整えている。
国内では、東京本社に加え、札幌から福岡まで全国に営業拠点を構え、茨城・大阪・愛知・岩手に生産拠点を保有している。海外では米国ミシガン、中国（上海・江陰）、ベトナム（ホーチミン）にも拠点を展開する。グループ会社として東京製綱繊維ロープ、東綱スチールコード、東京製綱インターナショナルなどを傘下に有する。創業当初は工業用マニラ麻ロープの国産化を目的とし、日本の産業近代化に貢献。日本製鉄との強固な協業関係も築いている。近年は国内最大手としての地位を維持する一方で、CFCCや環境関連製品など新素材・新領域への取り組みを強化。設計・施工力を活かしたインフラ分野や海外展開の推進により、収益基盤の多様化を図っている。安定した財務と技術力を背景に、高付加価値領域での成長を目指す構えである。

2025年3月期の連結決算は、売上高62,867百万円（前期比2.1%減）と減収。鋼索鋼線関連で24年3月期好調であったハイエンド製品が剥落した影響で、営業利益3,585百万円（同8.1%減）、経常利益3,875百万円（同18.5%減）と減益となった。一方、固定資産の減損減少などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は3,247百万円（同59.2%増）と大幅増益を確保。セグメント別では、鋼索鋼線関連が売上高28,947百万円（同3.4%増）、営業利益2,239百万円（同15.2%減）。スチールコードは売上高5,513百万円（同26.3%減）ながら、営業利益1百万円と黒字転換。開発製品は売上高17,710百万円（同1.9%減）、営業利益767百万円（同0.3%減）と横ばい。産業機械は売上高3,711百万円（同9.1%減）、営業利益209百万円（同34.1%減）。エネルギー・不動産は売上高6,984百万円（同5.4%増）、営業利益367百万円（同11.6%減）。総資産は87,369百万円、自己資本比率は1.7pt増の42.0%。
2026年3月期は売上高64,000百万円（同1.8%増）、営業利益4,000百万円（同11.6%増）、当期純利益3,200百万円（同1.5%減）を見込む。年間配当は65円（中間25円・期末40円）と、中間配を再開する予定。

2024年に策定した中期経営計画「TCTRX」では、「事業基盤の維持と収益力の強化」を基本目標に、重点育成事業への資源投入強化、既存事業の競争力強化、魅力ある会社作りの三方針を掲げる。重点育成事業はCFCC、橋梁ケーブル、洋上風力発電関連。米国の大型案件、国内施工実績を活かし、欧州・東南アジア市場への展開を狙う。数値目標として2027年3月期に売上高68,000百万円、営業利益4,500百万円、ROE8.4%を設定。キャッシュアロケーションは3年間で220～230億円を創出し、うち75億円以上を成長投資、還元36億円以上（総還元性向40%超）、残余をサステナブル投資、負債圧縮に充当。高利回りと成長投資の両立を目指す構えで、再評価余地は大きい。

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