前場に注目すべき3つのポイント～押し目狙いのスタンスに～

*08:44JST 前場に注目すべき3つのポイント～押し目狙いのスタンスに～ 12日前場の取引では以下の３つのポイントに注目したい。


■押し目狙いのスタンスに
■サムコ、3Q営業利益 7.9％増 13.93億円
■前場の注目材料:安川電機、サクラ精機と医療具を自動仕分け、感染防止ロボシステム


■押し目狙いのスタンスに

12日の日本株市場は、利食い先行で始まるも、その後はこう着ながらも底堅さが意識される相場展開になりそうだ。11日の米国市場は、NYダウが1ドル安、ナスダックは99ポイント安だった。5月の米消費者物価指数（CPI）は予想を下回る伸びにとどまったことで、年内の利下げ期待が高まり買い先行で始まった。その後、イランが地域の基地攻撃を警告、イラク大使館員の避難が報じられ、中東の地政学的リスクへの警戒から利益確定の売りが入った。シカゴ日経225先物は大阪比105円安の38335円。円相場は1ドル＝144円30銭台で推移している。

日経平均株価はシカゴ先物にサヤ寄せする形から、やや売り先行で始まることになりそうだ。ただ、日経225先物はナイトセッションで一時38750円まで買われる場面もみられ、ボリンジャーバンドの+3σに接近している。その後は終盤にかけて軟化しているが、+2σ水準での底堅さが意識されてくるようだと、上へのバイアスが強まる可能性はありそうだ。メジャーSQを控えてトレンドは出にくい需給状況であるが、いったんトレンドが出てくるとヘッジ対応の動きが強まりやすい。

米国市場は下落に転じたが、中国は米国の自動車メーカーや製造業者向けのレアアース輸出許可に6カ月の制限を設ける方針と報じられたことが重荷になった。もっとも、NYダウは一時3月以来の水準を回復したこともあり、利食いの範囲内である。反対に5月の米CPIが予想を下回ったことで過度なインフレ懸念は和らいでいることで、押し目狙いのスタンスに向かわせよう。

物色は値がさハイテク株の利食い一巡後の底堅さを見極めつつ、押し目を拾いたいところ。メジャーSQ前でこう着感が強まる局面においては、中小型株での短期的な値幅取り狙いに向かわせそうだ。また、昨日の取引終了後に決算を発表したテンポスHD<2751>、Casa<7196>、ANYCOLOR<5032>、モイ<5031>、イムラ<3955>の動向も注目される。


■サムコ、3Q営業利益 7.9％増 13.93億円

サムコ<6387>が発表した2025年7月期第3四半期業績は、売上高が前年同期比8.4％増の62億4100万円、営業利益は同7.9％増の13億9300万円だった。化合物半導体分野においては、通信関連等の光デバイス用途が好調であった一方、前第3四半期を牽引した高周波デバイス用途の大口販売をカバーできず。シリコン半導体分野においては、シリコンフォトニクス用途(導波路等)の堅調に加え、シリコンウェハーの欠陥解析用途などの売上があった。電子部品分野においては、高周波フィルター用途の販売に加え、量子デバイス用途やセンサ用途などが増加。


■前場の注目材料

・米CPI予想下回りインフレ懸念後退
・日経平均株価は上昇（38421.19、+209.68）
・米長期金利は低下
・米原油先物相場は上昇（68.15、+3.17）
・活発な自社株買い
・東証による企業価値向上の要請


・安川電機<6506>サクラ精機と医療具を自動仕分け、感染防止ロボシステム
・日立<6501>課題解決を拡大へIoT基盤に生成AI活用、投資家説明会
・SOMPOHD<8630>損害保険ジャパン、不正アクセスで最大1750万件情報漏えい
・伊藤忠<8001>海外製薬の国内参入支援
・NOK<7240>中国に技術拠点、現地主導で開発期間短縮
・クボタ<6326>タイ拠点拡張、東南ア向け農機開発加速
・ブラザー工業<6448>インド西部に拠点、工作機械サポート
・KDDI<9433>通信大手、首都・関西圏にDC新設、AI関連取り込み
・多木化学<4025>シリカ×アルミナで結合剤、アルカリ性ゾルを開発
・住友ベーク<4203>半導体の放熱性向上、パッケージ基板材を開発
・日特殊陶<5334>日立プラントサービスと26年にCO2液化を実証、農業・工業で活用
・ダイキン工業<6367>アスエネと提携、北米で温室ガス削減支援
・東邦ガス<9533>豊田通商などと名古屋港の水素供給インフラ設計・検証
・JR東日本<9020>信号復旧に生成AI、再開までの時間半減
・ロート製薬<4527>愛媛大学と、光老化抑制効果を発見、ヒアルロン酸成分に


☆前場のイベントスケジュール
＜国内＞
・08：50　4-6月期景況判断BSI大企業全産業（前回：2.0）

＜海外＞
・特になし ＜ST＞

Copyright(c) FISCO Ltd. All rights reserved.