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<動意株・30日>(大引け)=太陽HD、Genky、十六FGなど

配信日時:2025/04/30 15:32 配信元:MINKABU
 太陽ホールディングス<4626.T>=後場上げ幅広げ一時ストップ高。正午ごろに発表した26年3月期の連結業績予想で、売上高1234億円(前期比3.7%増)、営業利益233億円(同5.6%増)、純利益160億円(同48.4%増)と増収増益で営業最高益更新を見込み、年間配当予想を前期比100円増の290円としたことが好感されている。想定為替レートを1ドル=145円(25年3月期152円50銭)としたことでエレクトロニクス事業は横ばいを見込むものの、リジッド基板用部材や半導体パッケージ基板用部材で需要回復を見込む。一方、医療・医薬品事業で受託数量の増加を背景に引き続き医療用医薬品の製造受託事業が堅調を持続する見通しだ。なお、25年3月期決算は、売上高1190億1000万円(前の期比13.6%増)、営業利益220億6700万円(同21.2%増)、純利益107億8000万円(同24.6%増)だった。  Genky DrugStores<9267.T>=大幅反発で新値街道まい進。福井県に本社を構え、中部圏を中心に展開するドラッグストアで、生鮮食品や弁当などの食品関連の取り扱いが多いことでも知られ、物価高のなか生活防衛関連の有望株としてマークが強まっている。そうしたなか、週明け28日取引終了後に25年6月期第3四半期(24年7月~25年3月)の決算を発表、トップライン、利益ともに堅調で本業のもうけを示す営業利益は前年同期比5%増の68億3900万円と拡大基調が続いている。これを手掛かり材料に投資マネーの攻勢が加速した。4月中旬以降の上げ足の強さが際立ち目先スピード警戒感も意識されるが、信用買い残は枯れた状態となっており、利食い圧力も限定的となっている。  十六フィナンシャルグループ<7380.T>=高値圏で利益確定売りこなす。25日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、経常利益は従来予想の275億円から312億円(前の期比12%増)に増額修正するとともに、前期年間配当を160円から180円に上方修正した。これが評価される形で投資資金の流入が継続している。PBRは0.4倍程度と極めて低い水準にあり、水準訂正余地が改めて意識された。また、同社株に限らずきょうは地銀株に上値を追う銘柄が多い。市場関係者は「地銀株は個別のファンダメンタルズというよりは、上がる時は一斉に上昇し、下がる時は一斉に軟化する傾向が強いが、きょうは買いのターンに入っている。地銀同士の連携や再編思惑が広がっており、全体相場が半導体や防衛関連株などに対する物色が一巡したところで、足もと資金が還流しやすいタイミングにあった」(中堅証券マーケットアナリスト)という声が聞かれた。  Aiming<3911.T>=大幅高で新高値。28日取引終了後に1~3月期連結決算を発表。売上高が51億6800万円(前年同期比12.2%増)、営業損益が13億5200万円の黒字(前年同期1億4900万円の赤字)に転換して着地しており、これを好感した買いが集まっている。従来予想(売上高51億2700万円、営業損益が11億6900万円の黒字)から上振れして着地した。既存配信サービス全体で予想をわずかに上回ったほか、損益面では開発中のゲームタイトルの費用負担を清算したこと、業務委託費を抑制したことなどが寄与した。あわせて、競輪投票ポータル事業を手掛けるKPJ企画(東京都渋谷区)に出資することを明らかにした。  トーエネック<1946.T>=急上昇。約1カ月ぶりにフシ目の4ケタ大台に突入した。中部電グループの電気工事大手で旺盛な民間設備投資需要と公共投資案件を取り込み、業績好調を維持している。今週明け28日に開示した26年3月期の営業利益は、前期比12%増の180億円予想と2ケタ成長でピーク利益更新基調が続く見通し。PERやPBRの割安さと相まって水準訂正狙いの買いを引き寄せている。また、好業績を背景に株主還元も強化し、前期配当を従来計画の40円に10円上乗せの50円(分割後修正値)とすることを発表した。また、今期は52円と更に増配を計画している。今期予想配当利回りは前営業日終値換算で5.2%に達し、インカムゲイン狙いの買いも株高を助長している。  住友ファーマ<4506.T>=物色人気加速でストップ高。住友化学系の医薬品準大手で精神神経領域、がん、再生医療分野で実績を積み重ねている。今週明けの28日取引終了後に25年3月期業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の210億円から288億円(前の期は3548億5900万円の赤字)に増額した。北米で前立腺がん治療薬「オルゴビクス」などの売り上げが想定を上回り全体収益を押し上げている。これを材料に上値を見込んだ投資マネーが集中する格好となった。株式需給面では700円台は累積売買代金が少なく、上値の軽さが意識されやすい点もポイントとなっている。 ※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。 出所:MINKABU PRESS

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