NY市場・クローズ

15日のNY市場は続落

配信日時：2024/03/18 06:11 配信元：FISCO
[NYDow・NasDaq・CME（表）]

NYDOW;38714.77;−190.89
Nasdaq;15973.18;−155.35
CME225;38625;+235(大証比)

[NY市場データ]

15日のNY市場は続落。ダウ平均は190.89ドル安の38,714.77ドル、ナスダックは155.35ポイント安の15,973.18で取引を終了した。長期金利の上昇を嫌気し、寄り付き後、下落。昨日引け後に発表された決算を受けたソフトウエアメーカー、アドビの下落もハイテクセクターの重しとなった。最近の指標でインフレ改善の停滞が示されたため連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ先送り観測が強まる中、来週開催される連邦公開市場委員会（FOMC）を控え警戒感に売りに拍車がかかったほか、本日は先物や個別・指数オプションが同時に期限を迎えるトリプルウィッチングにあたりテクニカルな売りも見られ終日軟調に推移し終了。セクター別では銀行や自動車・自動車部品が上昇した一方、ソフトウエアサービスが下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比235円高の38,625円。ADR市場では、対東証比較（1ドル149.04円換算）で、三井トラスト<8309>、みずほＦＧ<8411>、丸紅<8002>、ＴＤＫ<6762>、ＡＮＡ<9202>、三井住友<8316>、三井物<8031>などが上昇し、全般買い優勢となった。
＜ST＞

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Nasdaq;16387.31;−737.66CME225;33400;-1240(大証比)[NY市場データ]10日のNY市場は反落。ダウ平均は1014.79ドル安の39593.66ドル、ナスダックは737.66ポイント安の16387.31で取引を終了した。昨日の大幅上昇の反動で、寄り付き後、下落。その後、相互関税の大半が一時停止されたものの、トランプ政権の関税策を巡る不透明感が存続したほか、景気後退懸念も根強く続落した。さらに、対中関税率が合計145％になることを政府が確認すると、米中貿易戦争激化を警戒し、売りが加速。終盤にかけ、下院が恒久的な減税を含んだ予算決議案を可決、トランプ大統領が閣僚会議で、中国との取引を望んでいると言及すると相場は下げ幅を縮小し、終了。セクター別では不動産管理・開発が上昇した一方、自動車・自動車部品や半導体・同製造装置が下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比1,240円安の33,400円。ADR市場では、対東証比較（1ドル143.99円換算）で、日本郵政<6178>、MS&ADインシHD<8725>、デンソー<6902>、村田製作所<6981>、東京海上HD<8766>、住友商事<8053>、三井住友FG<8316>などが下落し、ほぼ全面安となった。 ＜ST＞ 2025/04/11 07:46 NY市場・クローズ 9日のNY市場は大幅反発 [NYDow・NasDaq・CME（表）]NYDOW;40608.45;+2962.86Nasdaq;17124.97;+1857.06CME225;34860;+3030(大証比)[NY市場データ]9日のNY市場は大幅反発。ダウ平均は2962.86ドル高の40608.45ドル、ナスダックは1857.06ポイント高の17124.97で取引を終了した。トランプ政権が発動した大幅相互関税に対し中国が報復措置を発表したため貿易戦争激化懸念に売られ、寄り付き後、下落。その後、安値での押し目買いや売り疲れ感も見られもみ合いとなったが、心配されていた10年債入札で強い需要が見られ安心感が広がり、相場は上昇に転じた。続いて、トランプ大統領が報復措置を発表していない諸国に対し相互関税を90日間一時停止することを承認したと言及すると、脅威が後退し買戻しに拍車がかかり、相場は終盤にかけ上げ幅を拡大し、終了。セクター別では自動車・自動車部品や半導体・同製造装置が上昇した一方で、不動産管理・開発が小幅下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比3,030円高の34,860円。ADR市場では、対東証比較（1ドル147.41円換算）で、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>、ルネサス<6723>、ソフトバンクG<9984>、東京エレク<8035>、SMC<6273>、日立製作所<6501>などが上昇し、ほぼ全面高となった。 ＜ST＞ 2025/04/10 07:04 NY市場・クローズ 8日のNY市場は下落 [NYDow・NasDaq・CME（表）]NYDOW;37645.59;-320.01Nasdaq;15267.91;−335.35CME225;32245;-855(大証比)[NY市場データ]8日のNY市場は下落。ダウ平均は320.01ドル安の37645.59ドル、ナスダックは335.35ポイント安の15267.91で取引を終了した。米韓首脳の電話会談で関税協議が順調にすすんだとのトランプ大統領の発言や、財務長官が70近い諸国が取引を要請しているとし、交渉を進める姿勢を明らかにしたため寄り付き後、大幅高。終日堅調に推移する中、長期金利の上昇に伴い上げ幅を縮小した。終盤にかけ、中国の報復措置を受け、政府が中国輸入品に対し合わせて100％超の関税を9日から発動する計画を再表明したためハイテクを中心に売り戻され、相場は下落に転じ終了。セクター別ではヘルス機器・サービスが上昇した一方、自動車・自動車部品、耐久消費財・アパレルが下落した。シカゴ日経225先物清算値は大阪日中比855円安の32,245円。ADR市場では、対東証比較（1ドル146.29円換算）で、ルネサス<6723>、日本郵政<6178>、三井住友FG<8316>、ソフトバンクG<9984>、日本電産<6594>、日立製作所<6501>、HOYA<7741>などが下落し、ほぼ全面安となった。 ＜ST＞ 2025/04/09 07:09
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