東京株式（大引け）＝２８２円安、高値警戒感から７日ぶり利食い優勢の地合いに

　１６日の東京株式市場は前日の米国株市場が休場で手掛かり材料難のなか利益確定売りが優勢となり、日経平均は久しぶりに下値を試す展開となった。 　大引けの日経平均株価は前営業日比２８２円６１銭安の３万５６１９円１８銭と７日ぶり反落。プライム市場の売買高概算は１５億３３３２万株、売買代金概算は３兆９４１６億円。値上がり銘柄数は２４５、対して値下がり銘柄数は１３８１、変わらずは３１銘柄だった。 　きょうの東京市場は利益確定売りが優勢だった。前引けにかけていったん下げ渋ったが、後場に売り直された。特に売り材料が発現したわけではないものの、前日までの日経平均大幅上昇の反動が出た形。前日の米国株市場がキング牧師の誕生日で休場だったことで手掛かり材料に乏しいなか、高値警戒感から保有株のポジションを調整する動きが目立った。ただ、外国為替市場では円安が進行しており、これが全体相場の下支え要因となっている。日経平均は後場に入って３万５６００円近辺を下限とするもみ合いを続けたが、値下がり銘柄数は全体の８３％に達した。一方、売買代金は活況だったものの３兆９０００億円台にとどまっており、今月５日以来となる４兆円台割れとなった。 　個別では、レーザーテック<6920.T>、東京エレクトロン<8035.T>など半導体製造装置の主力銘柄が軟調、任天堂<7974.T>も下落した。三菱重工業<7011.T>、伊藤忠商事<8001.T>なども下値を探る展開に。前日ストップ安に売り込まれたＳＨＩＦＴ<3697.T>が続急落となった。ソフトバンクグループ<9984.T>が軟調、日立製作所<6501.T>、キーエンス<6861.T>も売られた。テラスカイ<3915.T>、日本国土開発<1887.T>、東京産業<8070.T>、ＦＰパートナー<7388.T>などが大幅安。 　半面、川崎汽船<9107.T>が大商いで上値追いを継続、日本郵船<9101.T>や商船三井<9104.T>など海運株の強さが際立った。ソシオネクスト<6526.T>も堅調。さくらインターネット<3778.T>は大商いで値上がり率トップとなった。古野電気<6814.T>、サムコ<6387.T>が急騰、いちご<2337.T>、フィックスターズ<3687.T>、佐鳥電機<7420.T>なども値を飛ばした。このほか、沖電気工業<6703.T>も物色人気に。 出所：MINKABU PRESS

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