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株価指数先物 【週間展望】 ―メジャーSQを控え限月交代に伴うリバランスが中心に

配信日時:2023/12/03 17:00 配信元:MINKABU
 今週の日経225先物は、週末の12月限の先物・オプション特別清算指数算出(メジャーSQ)を控え、限月交代に伴うロールオーバーが中心になりやすい。そのため、膠着感が強まりやすい状況ながら、オプション権利行使価格の水準によってヘッジ対応の動きが強まる可能性がある。  1日の米国市場では、NYダウが連日で年初来高値を更新した。米連邦公開市場委員会(FOMC)のブラックアウト期間を前にして注目されたパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長の発言だったが、議長は追加利上げの選択肢も維持すると述べた。市場の利下げ観測を牽制したものの、12月のFOMCでは金利が据え置かれ、2024年に金融緩和に動くとの観測が根強いなかで買いが膨らんだ。また、11月の米ISM製造業景気指数が予想を下回ったことも、金融引き締め長期化への懸念を後退させた。米長期金利は急低下し、これを背景に円相場は1ドル=146円台と円高に振れて推移している。  米国市場の上昇を受けて、週明けの東京市場では買い優勢の展開が見込まれる。NYダウは昨年1月に付けた史上最高値の3万6952ドルを徐々に射程に入れてきており、年末ラリーへの期待が高まりやすい。ただ、メジャーSQ週となる需給要因に加えて、米利下げ観測が強まるなか、日米金利差を狙ったポジションのリバランスの動きが表れやすく、米国市場への資金還流の可能性が意識されそうだ。  また、日経225先物は11月20日に3万3870円まで買われた後は、3万3500円を挟んだ狭いレンジでの日柄調整を続けている。ボリンジャーバンドでは11月以降、上向きで推移する+1σと+2σに沿ったトレンドを形成していたが、3万3870円までの上昇で+2σを捉え、その後の調整で+1σを支持線としたトレンドを継続していたが、先週は+1σを下回っての推移となった。+1σは3万3620円辺りに上昇しており、同水準での上値の重さが意識される局面では、戻り待ちのショートが入りやすいだろう。  そのため、オプション権利行使価格の3万3500円を中心とした上下の権利行使価格3万3250円から3万3750円辺りのレンジを想定する。+1σが抵抗線として機能し、3万3500円辺りでの上値の重さが意識される局面では、3万3250円から3万3500円処の狭いレンジ推移になりそうだ。一方で、+1σ水準をクリアしてくるようだと、ヘッジ対応の動きが強まりやすく、年初来高値の3万3870円が意識されやすい。SQに絡んだヘッジの動きから上へのバイアスが強まる展開も想定しておきたい。  また、今週の米国では5日にISM非製造業景気指数のほか、8日には雇用統計やミシガン大学消費者信頼感指数などの発表が予定されている。翌週のFOMCが近づくにつれて持ち高調整が入りやすいだろうが、指標の結果を受けて一段と利上げ終了観測が強まることが見込まれる。  先週末のVIX指数は12.63に低下した。11月24日に12.45まで低下し、9月半ば以来の年初来安値を更新した。28日に14.30まで上昇する場面も見られたが、ボトム圏での推移を継続している。方向性は下向きであり、短期的な自律反発のなかでは、ショートは避けておきたいところである。  また、NT倍率は先物中心限月で14.04倍だった。11月15日には13.95倍辺りから一気に14.31倍まで上昇し、14.05倍辺りで推移する200日移動平均線を突破した。その後は200日線を挟んだ保ち合いを継続している。週末には配当再投資に伴う需給要因からTOPIX型優位のなか、200日線を下回っている。スプレッドは狙いづらい状況ではあるが、配当再投資に伴う需給を通過することで、日経平均型にシフトする可能性はあるだろう。年末高を意識したセンチメントのなかでは、調整場面はNTロングを組成するスタンスとみておきたい。  11月第4週(11月20日-24日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では4週ぶりに売り越しており、売り越し額は4162億円(11月第3週は1兆296億円の買い越し)だった。なお、現物は10億円の売り越し(同3629億円の買い越し)と5週ぶりの売り越しであり、先物は4152億円の売り越し(同6667億円の買い越し)と4週ぶりに売り越している。個人は現物と先物の合算で491億円の売り越しで、4週連続の売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で3800億円の買い越しとなり、3週ぶりの買い越しだった。  経済スケジュールでは、4日に日銀「金融政策の多角的レビュー」に関するワークショップ、米国10月製造業新規受注、5日に11月東京都区部消費者物価指数(CPI)、中国11月財新サービス業PMI、米国11月ISM非製造業景気指数、6日に米国11月ADP雇用統計、米国10月貿易収支、7日に10月景気動向指数、中国11月貿易収支、米国10月卸売売上高、8日にメジャーSQ、11月景気ウォッチャー調査、米国11月雇用統計、米国12月ミシガン大学消費者信頼感指数、9日に中国11月消費者物価指数、中国11月生産者物価指数などが予定されている。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 12月限 日経225 27576.37  TOPIX  1945.27 01月限 日経225 26325.21  TOPIX  1900.71 02月限 日経225 27779.75  TOPIX  1986.19 03月限 日経225 28377.34  TOPIX  2047.32 04月限 日経225 28519.43  TOPIX  2019.76 05月限 日経225 29235.08  TOPIX  2090.33 06月限 日経225 32018.38  TOPIX  2211.13 07月限 日経225 32484.24  TOPIX  2245.68 08月限 日経225 32013.86  TOPIX  2278.68 09月限 日経225 32921.39  TOPIX  2370.93 10月限 日経225 32360.91  TOPIX  2326.75 11月限 日経225 32454.88  TOPIX  2318.99 ◆日経225先物(日足)          始値   高値   安値   清算値  前日比 23/12 12月01日  33500  33590  33370  33420  -80 23/12 11月30日  33290  33500  33160  33500  +230 23/12 11月29日  33350  33520  33180  33270  -110 23/12 11月28日  33460  33610  33300  33380  -60 23/12 11月27日  33630  33810  33390  33440  -160 ◇TOPIX先物(日足)          始値   高値   安値   清算値  前日比 23/12 12月01日  2376.5  2388.5  2369.5  2379.0  +3.0 23/12 11月30日  2363.5  2376.5  2352.0  2376.0  +13.0 23/12 11月29日  2374.0  2377.5  2358.0  2363.0  -13.0 23/12 11月28日  2383.0  2390.5  2367.5  2376.0  -6.5 23/12 11月27日  2389.5  2401.5  2376.5  2382.5  -6.0 ●シカゴ日経平均 円建て           清算値  前日大阪比 12月01日(12月限) 33470  +50 11月30日(12月限) 33540  +40 11月29日(12月限) 33275  +5 11月28日(12月限) 33290  -90 11月27日(12月限) 33525  +85 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残(金額)         売り   前週末比   買い    前週末比 11月24日    277億円  +30億円  8706億円  +564億円 11月17日    247億円  +187億円  8141億円  +1466億円 11月10日     60億円  -349億円  6674億円  +1526億円 11月02日    409億円  +53億円  5148億円  +1163億円 □裁定取引に係る現物ポジション(株数)         売り      前日比  買い       前日比 11月29日    810万株   -332万株  3億9624万株   +834万株 11月28日    1142万株   +101万株  3億8790万株   +2956万株 11月27日    1041万株      0株  3億5833万株   +593万株 11月24日    1041万株    -46万株  3億5239万株   +366万株 11月22日    1088万株      0株  3億4873万株   +3032万株 11月21日    1088万株   -116万株  3億1841万株   +2343万株 11月20日    1205万株   +233万株  2億9498万株   -2824万株 11月17日    971万株   +804万株  3億2322万株   +2664万株 11月16日    167万株   -116万株  2億9658万株   +113万株 11月15日    284万株    +23万株  2億9545万株   +2034万株 11月14日    260万株      0株  2億7510万株   -149万株 11月13日    260万株   +116万株  2億7660万株   -267万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託(ETF)買い入れ推移(通常ETF分) 【2022年】 1月14日  701億円 1月25日  701億円 2月14日  701億円 3月07日  701億円 4月07日  701億円 5月19日  701億円 6月13日  701億円 6月17日  701億円 12月2日  701億円 【2023年】 3月13日  701億円 3月14日  701億円 10月4日  701億円 株探ニュース

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