株価指数先物 【週間展望】　―ヘッジ対応も、2万8500円処での底固めから一段高を想定したロング対応

「ヘッジ対応も、2万8500円処での底固めから一段高を想定したロング対応」 　今週の日経225先物は、オプション権利行使価格の2万8500円水準での底固めの動きが意識されやすいだろう。前週までの6営業日続伸で890円上昇し、3月9日の高値2万8480円を突破したことで、いったんは達成感につながりそうだ。ただし、米国では5月の連邦公開市場委員会（FOMC）における追加利上げは織り込まれてきたこともあり、積極的なショートポジションの積み上げは避けておきたい。 　14日の米国市場は主要な株価指数が下落した。米連邦準備理事会（FRB）のウォラー理事が一段の金融引き締めが必要との考えを示した。前日までに発表された3月の米消費者物価指数（CPI）や卸売物価指数（PPI）が予想を下回ったほか、14日に発表された3月の米小売売上高が2カ月連続で減少した。一方で、このところ金融当局者らがさらなる利上げの必要性を強調しているため、利上げ継続による景気悪化の懸念が強まった。 　そのなかで、注目された米大手銀の決算発表では、JPモルガン・チェースの2023年1-3月期決算売上高と1株利益が市場予想を上回り、7.5％を超える大幅高となり、ボトム圏からのリバウンドにより13週移動平均線を上放れた。シティグループの決算も市場予想を上回り、4.7％超の上昇だった。金利上昇に伴う利ざや改善のほか、シリコンバレーバンクなど地銀の破綻で金融不安が高まるなか、中小地銀からの資金流入があったようだ。投資家の関心が集まっていた大手銀行の決算が予想を上回ったため、センチメントの改善をもたらしそうだ。 　ウォラー理事の発言をきっかけにロングポジションの圧縮が見られたものの、FOMCでの0.25％追加利上げは織り込まれてきており、過度な警戒感が強まる流れにはならないだろう。また、国内では来週の27-28日には植田新総裁が就任後初めてとなる金融政策決定会合に臨む。金融緩和策を修正するのではないかとの観測が市場心理を神経質にさせる可能性はあるが、円相場が1ドル＝133円70銭台と円安傾向を見せるなか、日米金利差を狙った資金流入も期待され、相対的な日本株の底堅さが意識されやすい。 　また、日経225先物は14日取引終了後のナイトセッションで、一時2万8580円まで買われ、昨年8月17日に付けた2万8570円を突破してきた。昨年からの抵抗ラインを捉えてきており、今後は2021年11月高値の2万8770円が意識されてくる。先週のリバウンド局面でボリンジャーバンドの+1σを上放れており、+2σは2万8640円辺りまで切り上がってきた。+3σが位置する2万9170円辺りまでのリバウンドは期待しづらいが、基本はヘッジ対応を行いながらも、2万8500円辺りでの底固めから、先行きの+2σ、+3σを狙ったロングスタンスとなろう。 　VIX指数は17.07に低下した。シリコンバレーバンク破綻により信用不安が強まった3月半ばの30.81から、昨年1月以来の水準まで低下してきた。FRBによる利上げ観測や景気後退懸念などが燻るなかで低下傾向を継続しており、リスク選好の流れとなる。目先的な達成感によりショートの動きとなる局面では、その後のリバウンドを狙った押し目狙いとなりそうだ。 　なお、先週のNT倍率は先物中心限月で14.10倍だった。一時14.12倍まで上昇し、上値抵抗線として意識されていた200日線を上回る場面も見られた。先週はファーストリテイリング <9983> [東証Ｐ]が、決算評価から年初来高値を更新するなど強い値動きで日経平均型を押し上げたインパクトが大きかった。また、手口面でも海外勢によるNTロングが観測された。今週は抵抗線までの回復と米大手銀行の上昇により、NTロングの巻き戻しが優勢になりそうだ。ただし、先高期待のなかでは、14.00倍に近づく場面があるようだと、その後の切り返しを狙ったNTロングでのスプレッドを狙いたいところだろう。なお、200日線を明確に上放れてくると、昨年12月の14.30倍辺りを狙ったNTロングとなる。 　4月第1週（4月3日-7日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では4週ぶりに買い売り越しており、買い越し額は2935億円（3月第5週は4156億円の売り越し）だった。なお、現物は6796億円の買い越し（同70億円の買い越し）と2週連続の買い越しであり、先物は3861億円の売り越し（同4227億円の売り越し）と2週連続で売り越している。個人は現物と先物の合算で4379億円の買い越しで、2週ぶりの買い越し。信託銀行は現物と先物の合算で4610億円の売り越しとなり、3週ぶりの売り越しだった。 　経済スケジュールでは、17日に米国4月ニューヨーク連銀製造業景気指数、米国4月NAHB住宅市場指数、18日に中国1-3月期国内総生産（GDP）、中国3月小売売上高、米国3月住宅着工件数、19日に2月鉱工業生産確報値、3月訪日外客数、米地区連銀経済報告（ベージュブック）、20日に3月貿易統計、米国4月フィラデルフィア連銀製造業景気指数、米国3月コンファレンス・ボード景気先行指数、21日に3月全国消費者物価指数、米国4月製造業購買担当者景気指数（PMI）などが予定されている。また、決算では18日のネットフリックス、バンク・オブ・アメリカ、ゴールドマン・サックス・グループ、19日のテスラ、ラムリサーチ、モルガン・スタンレーが注目されよう。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 04月限　日経225　27122.37　　TOPIX　　1904.02 05月限　日経225　25951.24　　TOPIX　　1838.12 06月限　日経225　28122.81　　TOPIX　　1955.38 07月限　日経225　26659.58　　TOPIX　　1890.16 08月限　日経225　28525.62　　TOPIX　　1963.05 09月限　日経225　28253.40　　TOPIX　　1957.76 10月限　日経225　26666.31　　TOPIX　　1885.58 11月限　日経225　28225.86　　TOPIX　　1978.52 12月限　日経225　27576.37　　TOPIX　　1945.27 01月限　日経225　26325.21　　TOPIX　　1900.71 02月限　日経225　27779.75　　TOPIX　　1986.19 03月限　日経225　28377.34　　TOPIX　　2047.32 04月限　日経225　28519.43　　TOPIX　　2019.76 ◆日経225先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比 22/03　04月14日　 28220　　28510　　28120　　28420　　+230 22/03　04月13日　 28100　　28240　　27900　　28190　　+100 22/03　04月12日　 27930　　28120　　27870　　28090　　+150 22/03　04月11日　 27650　　28070　　27630　　27940　　+270 22/03　04月10日　 27520　　27740　　27480　　27670　　+130 ◇TOPIX先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比 22/03　04月14日　 2010.5　　2023.0　　2000.0　　2015.0　　+6.5 22/03　04月13日　 2008.0　　2016.5　　1996.0　　2008.5　　+1.5 22/03　04月12日　 1993.5　　2008.0　　1990.0　　2007.0　　+14.0 22/03　04月11日　 1977.0　　1999.0　　1974.0　　1993.0　　+15.5 22/03　04月10日　 1965.5　　1983.0　　1964.5　　1977.5　　+12.0 ●シカゴ日経平均　円建て 　　　　　　　　　　清算値　 前日比 04月14日（6月限）　 28490　　+70 04月13日（6月限）　 28395　　+205 04月12日（6月限）　 27945　　-145 04月11日（6月限）　 28025　　+85 04月10日（6月限）　 27865　　+195 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額） 　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比 04月07日　　　 2841億円　 -514億円　　9528億円　 -4089億円 03月31日　　　 3356億円　 +560億円 1兆3617億円　　-777億円 03月24日　　　 2795億円　 +248億円 1兆4395億円　　+2108億円 03月17日　　　 2547億円　 +239億円 1兆2286億円　　-2300億円 03月10日　　　 2307億円　 -258億円 1兆4586億円　　+6803億円 03月03日　　　 2566億円　 +200億円　　7783億円　　+2698億円 □裁定取引に係る現物ポジション（株数） 　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比 04月12日　　　 7771万株　　　+200万株　　3億7249万株　　　+250万株 04月11日　　　 7571万株　　　 -13万株　　3億6998万株　　　+142万株 04月10日　　　 7584万株　　　 +58万株　　3億6855万株　　　-1040万株 04月07日　　　 7526万株　　　　+8万株　　3億7895万株　　　-1850万株 04月06日　　　 7517万株　　　-328万株　　3億9745万株　　　-2074万株 04月05日　　　 7845万株　　　-367万株　　4億1820万株　　　-1578万株 04月04日　　　 8213万株　　　 -34万株　　4億3399万株　　　-6606万株 04月03日　　　 8247万株　　　-187万株　　5億0006万株　　　-3566万株 03月31日　　　 8434万株　　 +2258万株　　5億3572万株　　　-1915万株 03月30日　　　 6175万株　　　-298万株　　5億5488万株　　　-1億2895万株 03月29日　　　 6473万株　　　　+3万株　　6億8383万株　　　+1億2231万株 03月28日　　　 6470万株　　　-432万株　　5億6151万株　　　-198万株 03月27日　　　 6902万株　　　-112万株　　5億6350万株　　　+489万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分） 【2022年】 1月14日　 701億円 1月25日　 701億円 2月14日　 701億円 3月07日　 701億円 4月07日　 701億円 5月19日　 701億円 6月13日　 701億円 6月17日　 701億円 12月2日　 701億円 【2023年】 3月13日　 701億円 3月14日　 701億円 株探ニュース

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