株価指数先物 【週間展望】　―リバランスの反動でややNTショートの動きを想定

「リバランスの反動でややNTショートの動きを想定」 　今週の日経225先物は、引き続き米企業決算や米経済指標の結果を受けた金利動向などの影響を受けることになりそうだ。先週の米国市場は、週を通じて主要な株価指数が下落した。ホーム・デポやウォルマートの予想を下回る決算や見通しが嫌気されたほか、2月の米購買担当者景気指数（PMI）が予想を上回ったことが売りにつながった。 　また、公表された前回の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で、利上げ継続が適切との見方やインフレ上振れリスクが指摘され、さらに数人の参加者が0.5％の利上げを支持していたことが分かると、米長期金利が昨年11月以来の水準に上昇する場面も見られた。 　週後半にはエヌビディアの予想を上回る決算が市場心理を改善させたものの、24日にはFRB（連邦準備制度理事会）が物価指標として重視する1月の米個人消費支出、PCEデフレーターが予想を上回る上昇だったことを受け、利上げは想定より長引くとの警戒感が強まった。 　今週の米国市場では、引き続き小売企業の決算発表が予定されており、先週のホーム・デポ同様に慎重な見通しが相次ぐ可能性があり、警戒が必要だ。また、経済指標では28日に2月のシカゴ購買部協会景気指数、リッチモンド連銀製造業指数、コンファレンス・ボード消費者信頼感指数、3月1日には2月のISM製造業景況指数、3日にはISM非製造業景況指数の発表などが予定されているため、これらを受けた金利の動向が注目を集めそうだ。 　先週の日経225先物は一時2万6950円まで売られ、節目の2万7000円を割り込む場面があったが、週末にはエヌビディアの決算評価の流れにより、指数インパクトの大きい値がさ半導体株が買われ、日経平均株価をけん引する格好となった。また、次期日銀総裁候補の植田和男氏らに対する所信聴取は想定されていた内容ではあったが、足もとの調整でショートが積み上がっていたとみられ、リバランスに向かわせた。 　ただし、あくまでもリバランスが中心であり、積極的にロングに傾けたものではない。再び調整を強めてくる可能性はあるが、一目均衡表の雲上限までの調整を経て、いったんは調整一巡感が意識されやすい。目先的には25日移動平均線が上値抵抗線として、75日線が位置するオプション権利行使価格の2万7250円のほか、200日線辺りが支持線として機能する展開が予想される。 　そのため、オプション権利行使価格の2万7000円～2万7500円のレンジを想定しつつ、再び75日線割れから2万7000円辺りに位置する200日線に接近する局面では、押し目狙いのロング対応となる。一方で、25日線および先週末の高値2万7450円を上回る局面では、レンジ上限の想定をオプション権利行使価格の2万7875円に切り上げたい。 　先週のVIX指数は週前半に上値抵抗線と機能していた75日線を突破し、一時23.63まで切り上がる場面が見られた。その後は調整を見せたが、75日線が支持線として機能している。昨年12月半ばの上昇では200日線までの切り上がりを見せていたため、同線が位置する24.46辺りまでの上昇は警戒しておきたい。 　また、先週のNT倍率は先物中心限月で13.70倍までの調整を経て、週末には13.81倍に上昇した。東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]などが日経平均型をけん引した格好となったが、リバランス中心であったため、反動はみられそうだ。米長期金利の上昇や、円相場が1ドル＝136円半ばと円安に振れて推移するなか、金融株や輸出関連株などへの物色が見込まれ、TOPIX型優位の展開も想定しておきたいところだろう。名実ともに3月相場入りとなるため、期末に向けた配当志向の物色にも向かいやすいこともあり、ややNTショートを想定しておきたい。 　2月第3週（2月13日-17日)の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算では6週連続で買い越しており、買い越し越し額は3802億円（2月第2週は6474億円の買い越し）だった。なお、現物は2331億円の買い越し（同1864億円の買い越し）と2週連続の買い越しであり、先物は1471億円の買い越し（同4609億円の買い越し）と5週連続で買い越している。個人は現物と先物の合算で84億円の売り越しで、2週連続の売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で1522億円の売り越しとなり、6週連続の売り越しだった。 　主要スケジュールでは、27日に12月景気動向指数改定値、参院での次期日銀総裁候補の植田和男氏の所信聴取、米国1月耐久財受注、中国共産党・2中全会(26～28日)、28日に1月鉱工業生産、1月商業動態統計、米国2月シカゴ購買部協会景気指数、米国2月リッチモンド連銀製造業指数、米国2月コンファレンス・ボード消費者信頼感指数、3月1日に中国2月製造業PMI、中国2月財新製造業PMI、米国2月ISM製造業景況指数、2日に10-12月期法人企業統計調査、米国10-12月期非農業部門労働生産性改定値、3日に1月完全失業率、2月東京都区部CPI、中国2月財新サービス部門PMI、米国2月ISM非製造業PMIなどが予定されている。 ――プレイバック・マーケット―― ●SQ値 02月限　日経225　27835.60　　TOPIX　　1965.67 03月限　日経225　25457.94　　TOPIX　　1808.03 04月限　日経225　27122.37　　TOPIX　　1904.02 05月限　日経225　25951.24　　TOPIX　　1838.12 06月限　日経225　28122.81　　TOPIX　　1955.38 07月限　日経225　26659.58　　TOPIX　　1890.16 08月限　日経225　28525.62　　TOPIX　　1963.05 09月限　日経225　28253.40　　TOPIX　　1957.76 10月限　日経225　26666.31　　TOPIX　　1885.58 11月限　日経225　28225.86　　TOPIX　　1978.52 12月限　日経225　27576.37　　TOPIX　　1945.27 01月限　日経225　26325.21　　TOPIX　　1900.71 02月限　日経225　27779.75　　TOPIX　　1986.19 ◆日経225先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　 高値　　 安値　　 清算値　 前日比 22/03　02月24日　 27120　　27450　　26950　　27380　　+250 22/03　02月22日　 27430　　27460　　27020　　27130　　-320 22/03　02月21日　 27520　　27520　　27330　　27450　　-70 22/03　02月20日　 27470　　27520　　27380　　27520　　+60 ◇TOPIX先物（日足） 　　　　　　　　　始値　　　高値　　　安値　　　清算値　　前日比 22/03　02月24日　 1975.5　　1989.5　　1964.0　　1982.5　　+7.0 22/03　02月22日　 1993.5　　1997.5　　1969.5　　1975.5　　-20.0 22/03　02月21日　 1999.0　　2003.5　　1991.0　　1995.5　　-3.5 22/03　02月20日　 1989.5　　1999.5　　1986.0　　1999.0　　+10.5 ●シカゴ日経平均　円建て 　　　　　　　　　　清算値　 前日比 02月24日（3月限）　 27330　　-50 02月23日（3月限）　 27230　　+100 02月22日（3月限）　 27030　　-100 02月21日（3月限）　 27255　　-195 ※前日比は大阪取引所終値比 □裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額） 　　　　　 　　売り　　　前週末比　　 買い　　　　前週末比 02月17日　　　　342億円　 -230億円　　3602億円　　-0.09億円 02月10日　　　　572億円　-1769億円　　3602億円　　-381億円 02月03日　　　 2342億円　-1159億円　　3983億円　　-513億円 01月27日　　　 3501億円　-2018億円　　4496億円　　+334億円 01月20日　　　 5519億円　 -410億円　　4162億円　　+700億円 01月13日　　　 5930億円　 +368億円　　3462億円　　-42億円 □裁定取引に係る現物ポジション（株数） 　　　　　　　　売り　　　　　 前日比　　買い　　　　　　　前日比 02月21日　　　 5458万株　　 +4875万株　　1億8161万株　　　+3404万株 02月20日　　　 583万株　　　 -429万株　　1億4757万株　　　+123万株 02月17日　　　 1012万株　　　-431万株　　1億4633万株　　　-167万株 02月16日　　　 1443万株　　　+427万株　　1億4801万株　　　+28万株 02月15日　　　 1016万株　　　-159万株　　1億4772万株　　　-708万株 02月14日　　　 1175万株　　　-194万株　　1億5480万株　　　+1543万株 02月13日　　　 1369万株　　　-228万株　　1億3937万株　　　-459万株 02月10日　　　 1598万株　　 -1035万株　　1億4396万株　　　-921万株 02月09日　　　 2633万株　　　 -76万株　　1億5318万株　　　+1425万株 02月08日　　　 2709万株　　 -2409万株　　1億3893万株　　　-2041万株 02月07日　　　 5118万株　　　+198万株　　1億5934万株　　　+518万株 02月06日　　　 4920万株　　 -1766万株　　1億5416万株　　　+1435万株 ■日本銀行による指数連動型上場投資信託（ETF）買い入れ推移（通常ETF分） 【2022年】 1月14日　 701億円 1月25日　 701億円 2月14日　 701億円 3月07日　 701億円 4月07日　 701億円 5月19日　 701億円 6月13日　 701億円 6月17日　 701億円 12月2日　 701億円 株探ニュース

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