日経平均は急反落、米ＣＰＩショックで全面安商状に

［東京　１４日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は急反落し、前日比７９６円０１銭安の２万７８１８円６２銭で大引けた。前日に発表された８月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を上回る伸びとなり、連邦準備理事会（ＦＲＢ）がタカ派姿勢を弱めるとの期待が打ち砕かれ、嫌気された。ＣＰＩショックとも言える状況となり、大幅安となった米株の流れから日本株も全面安となった。

物色面では、復調の気配が感じられた半導体関連株などを中心に、グロース系の銘柄が軟化。米株同様に、相対的に割高な高ＰＥＲ（株価収益率）銘柄に売りが集まったという。

一方、「コロナ規制が緩和されることで恩恵を受ける銘柄は、底堅い展開が続くのではないか」（国内運用会社）との声が聞かれ、内需系のリオープン（経済再開）銘柄の中には下げ渋るものが目立った。

来週の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）までは不安定な状態が続くとみる関係者が多い。目先は下値不安が大きいものの、「テクニカル面では２万７５００円を下回った水準にある２００日移動平均線が下値支持線になるか否かが注目される」（野村証券・投資情報部ストラテジストの神谷和男氏）との声が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは１．９７％安。東証プライム市場の売買代金は３兆０６２０億９７００万円とやや膨らんだ。東証３３業種では空運業、鉱業を除く３１業種が値下がりする全面安。個別では、東京エレクトロン、ファナックなど指数寄与度が大きい値がさ株の下げが目立つ。トヨタ自動車など主力株も総じてさえない。

プライム市場の騰落数は、値上がり１３１銘柄（７％）に対し、値下がりが１６７５銘柄（９１％）、変わらずが３１銘柄（１％）だった。