日経平均は4日ぶり反発、グロースの軟弱さに悲観も相場転換への期待も

　日経平均は4日ぶり反発。168.00円高の26772.84円（出来高概算5億9908万株）で前場の取引を終えている。

　26日の米株式市場でNYダウは516.91ドル高と大幅に5日続伸。連邦公開市場委員会
（FOMC）議事要旨が想定内の内容で連邦準備制度理事会（FRB）の更なるタカ派化リスクが後退したことが引き続き好感された。また、小売企業が相次いで市場予想を上回る好決算を発表したことも個人消費を巡る不安感を払しょくし、相場を押し上げた。
ナスダック総合指数は+2.67％と大幅続伸。こうした流れを引き継いで日経平均は342.96円高と大幅に上昇してスタート。しかし、節目の27000円を手前に失速すると、その後は前引けまで上げ幅を縮める動きが続いた。

　個別では、前日に大きく上昇したフィラデルフィア半導体株指数（SOX）を受けてレーザーテック<6920>、東エレク<8035>が買われた。アリババ株が決算後に急伸したこともあり、ソフトバンクＧ<9984>が大幅高。1対3の株式分割と実質的な増配を発表した郵船<9101>は急伸し、株式分割の思惑が強まった川崎汽船<9107>は、レーティングの格上げも追い風に大幅に上昇。東京海上<8766>、SOMPO<8630>の保険株、JAL<9201>、ANA<9202>の空運株、資生堂<4911>、パンパシHD<7532>といった内需関連株なども強い動き。ニコン<7731>は前日の説明会が評価された。

　一方、任天堂<7974>、キーエンス<6861>の値がさ株の一角や、NTT<9432>、JT<2914>、アステラス製薬<4503>などのディフェンシブ銘柄が冴えない。エムスリー<2413>、ベイカレント<6532>などのグロ−ス（成長）株も軟調で、東証プライム値下がり率上位にはMonotaRO<3064>のほか、LTS<6560>、ギフティ<4449>、LITALICO<7366>などの中小型グロース株が散見される。

　セクターでは海運、保険、鉱業などが上昇率上位に並んだ一方、電気・ガス、食料品、医薬品などが下落率上位に並んだ。東証プライムの値上がり銘柄は全体の55％、対して値下がり銘柄は40％となっている。

　本日の日経平均は27000円に届かず失速。18、23、24日に続いて27000円台定着に失敗しており、戻り待ちの売りの強さが窺える。先週までは東京市場の海外市場と比べた相対的な強さを指摘する声が聞かれ、先物も日中取引の底堅さなどが目立っていたが、今週に入ってからは朝方の上昇から失速するケースが多く見られ、相対的な強さとやらは過去の話になったようだ。ちょうど米10年債利回りが低下基調を強め、ドル・円が1ドル126円台へと直近ピーク時から5円程も円高・ドル安が進んでいる中でのタイミングであり、先週から一段と強まってきた景気後退入りの懸念が、世界の景気敏感株と称される日本株の重荷になっているようだ。

　また、気掛かりなのは相変わらずのグロース株の弱さだ。最近はナスダック総合指数が2日以上続けて上昇する日が少なく、かなり弱い動きが目立っていたが、26日のナスダック総合指数は+2.6％と、前の日の+1.5％に続く大幅続伸となった。さらに、市場予想を下回る売上高見通しを示して前日の時間外取引で大幅に下落していた米エヌビディアは切り返して5％高となるなど、売り込まれてきたハイテク株の底打ちを示唆するような動きも見られた。

　それにも関わらず、今日の東京市場では半導体関連株は買われているものの、グロース株が相変わらず弱い。上昇しているならまだしも、下落しているものが多いのが気になる。具体的にはリクルートHDやベイカレントのほか、Sansan<4443>、マネーフォワード<3994>、ラクス<3923>、ラクスル<4384>、JMDC<4483>など。上述した米株市場の動向を踏まえると、しっくりこないというか、あまりの弱さに首を傾げたくなる。グロース株が復調するには、ナスダックの大幅高が2日続いた程度では足らず、まだまだ材料不足ということのようだ。それだけ、今の投資家のグロース株に対するセンチメントは悪化しているのだろう。

　しかし、それでも前日の当欄「買い戻し弱ければあく抜け感もない軟弱相場・・・」で紹介した一部外資系金融機関によるテクノロジー株の売り圧力が終了しつつあるとの指摘は、昨日のエヌビディアの動きで確度を伴ってきたと言える。また、一部の調査会社では、米国債利回りに対する社債の上乗せ分、いわゆるクレジットスプレッドがこの1年間でほぼ2倍に拡大した一方、クレジットスプレッドの変動が既にピークを付けていると指摘し、過去のパターンを踏まえると、株式市場の底打ちは近いとみているという。

　さらに、モルガン・スタンレーは、ボラティリティー上昇を見込む取引については、既にヘッジコストが高くなり過ぎているため、リスクとリターンが見合わないと指摘。同時に、一部の資産については相場変動がピークに達したとみるべきとも指摘したという。

　米VIX指数の動きをみていると、相場の底打ちを示唆するような著しい急騰は見られておらず、やや上述した指摘に違和感も覚えるが、複数の機関が同時にボラティリティーのピークと株式市場の底打ちが近いことを示唆したことは無視できない。まだまだ強気に転じ切ることはできないが、相場の反転が近づいている可能性を頭の片隅に置いておきたい。

　後場の日経平均はもみ合いながらも堅調に推移しそうだ。時間外取引の米株価指数先物は小安く推移しているが、アジア市況は堅調で、香港ハンセン指数については2％
を優に超える上昇率で大幅高となっている。外部環境が落ち着いたままであれば、日経平均の値崩れはないだろう。なお、今晩の米国市場では4月個人所得・個人消費支出や、FRBが重視している4月PCE（個人消費支出）コアデフレーターが発表予定だ。インフレピークアウトがより裏付けられるような結果を得ることができれば、株式市場、特にグロース株の復調への歩を進めることになるだろう。
（仲村幸浩）
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