ハイテク主導の下落で27500円割れ、FOMC議事要旨通過でアク抜け意識も【クロージング】

6日の日経平均は3日ぶりに大幅反落。437.68円安の27350.30円（出来高概算11億7000万株）と心理的な節目である27500円を割り込んで取引を終えた。米連邦準備制度理事会（FRB）高官によるタカ派的な発言を映した米金利上昇を嫌気したハイテク株売りの流れが波及し、前場終盤にかけて一時27214.61円まで下押す場面があった。ただし、日本時間のあす未明に公表される3月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨を見極めたいとの見方から一段と売り込む流れにはならず、次第に模様眺めムードが広がるなか、下げ渋る展開だった。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1500を超え、全体の8割超を占めた。セクターでは、石油石炭を除く32業種が下落し、海運、金属製品、鉄鋼、ゴム製品、繊維製品、輸送用機器の下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アステラス薬<4503>、コナミHD<9766>、エーザイ<4523>、出光興産<5019>、任天堂<7974>がしっかり。半面、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>が軟調だった。

前日の米国市場は、ハト派で知られるFRBブレイナード理事がインフレ率抑制のために5月にバランスシートの縮小策（QT）を開始する可能性を表明するなど、FOMCメンバーのタカ派発言が相次いだことから米長期金利が上昇。主要株価指数は3日ぶりに下落した。この流れを受け、半導体や電子部品など成長期待の高い値がさハイテク株中心に値を消す銘柄が増加した。また、中国で発表された財新の3月のサービス部門購買担当者景気指数（PMI）が42.0と2月の50.2から大幅低下し、2年ぶりの水準に落ち込んだことも、中国景気の先行き不安感につながり、リスク回避の売りが膨らんだ。

米国では3月のFOMC議事要旨が注目される。5月のFOMCに向けて3月会合でどのような議論となっていたのかが焦点と言えよう。その上で、QTの早期実施や0.5％の大幅利上げの可能性が高いと受け止められれば、リスク回避の動きが強まる可能性がある。ただし、パウエルFRB議長など、これまで発言されていたこともあり、本日の大幅下落で織り込まれているとも見られる。米国市場の反応次第の面はあるものの、底堅さが意識されるようであれば、アク抜け感も台頭しそうだ。

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