海運大手の上昇際立つ、３月期末控えて１０％超の高配当利回りに着目◇

　日本郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>など大手をはじめ海運株が全般下げ相場に抗して強さを発揮している。東証１部３３業種中で「海運」は「非鉄」や「鉱業」などを押さえて値上がり率首位となっている。ウクライナ情勢の緊迫化による地政学リスクの高まりはグローバル物流を担う海運セクターにとってネガティブ材料ながら、一方で３月決算期末を控え、群を抜く高配当利回りはインカムゲイン狙いの買いを誘導している。郵船の年間配当利回りは１２％台、商船三井は１１％台と極めて高い。仮に郵船がここから１０００円近い株価下落をみせても、配当利回りだけでそのキャピタルロスを吸収しお釣りがくる勘定となり、これが投資資金流入の根拠となっている。 （注）タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。 出所：MINKABU PRESS

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