女性保険とは？
女性保険とは、乳がんや子宮頸がんなど女性特有の病気に対して手厚く保障する保険を指したものです。主に女性保険は、病気や怪我で入院したり手術を受けた際に保障を受けられる医療保険と、乳がんや子宮頸がんなどの女性特有の病気に対して保障を受けられる女性疾病特約がセットになったもので、女性保険は医療保険やがん保険の一つになっています。
医療保険部分で一般的な病気に備えつつ、女性特有の病気にも備える女性保険、その特徴について詳しく見ていきましょう。
入院給付金が上乗せされる
女性保険の特徴は女性特有の病気やトラブルで入院した際に、入院給付金が上乗せされることにあります。一般的な医療保険では入院給付金は入院1日につき5000円や1万円など決められており、どんな病気や怪我にかかったとしても、入院給付金学は基本的に一律です。
| 疾病 | 医療保険 | 女性保険 |
| 心筋梗塞 | 10,000円/日額 | 10,000円/日額 |
| 乳がん | 10,000円/日額 | 15,000円/日額 |
※あくまで一例です。詳細は各保険会社にお問い合わせください。
しかし、女性保険に加入していて乳がんや子宮頸がんにかかった場合には、上乗せして支払われ、女性保険の商品によっては女性特有の病気で入院したら一時金を受け取れるタイプのものもあります。
保険商品によっては様々な給付金が受け取れる
女性保険の商品によってはさまざまな給付金が設定されていることもあります。女性保険は医療保険の一種なので、一般的な病気や怪我にかかったときに保障が得られるほかに、女性に限られた子宮頸がんなどの病気や、男女共通で発症するもの、女性の方が発症しやすい病気までさまざまな範囲まで保障の対象になります。
商品によっては、5年など規定年数ごとに生存していれば受け取れる生存給付金がある商品や、一定期間健康に過ごせたら健康祝い金が得られるもの、病気や怪我で入院していて退院したらもらえる退院給付金などが設定されている女性保険もあります。幅広い給付金が設定されていることもあるのが女性保険です。
女性保険はなぜ必要？
女性保険はなぜ必要なのでしょうか？公益財団法人 がん研究振興財団の『がんの統計‘19』によると、女性のなかでも、がんにかかる方の予測は約44万人となっており、乳がんはおよそ10万人、子宮がんは2万6000人と予測されています。また、女性には妊娠や出産などのリスクもあり、実は女性は男性と比べて保険が必要になるケースが数多くあります。
女性特有の病気に備える
女性特有の病気は乳房や子宮、卵巣などに関わるもので、乳がんや子宮がんといった悪性新生物や、上皮内新生物などがいわゆるがんと呼ばれるものや、子宮筋腫、卵巣機能障害などは女性性器疾患と呼ばれるものです。また、異常分娩や子宮外妊娠など妊娠出産、産褥などの合併症も女性特有の病気です。
厚生労働省の2017年（平成29年）患者調査によると、女性がかかるがんのうち、女性特有のがんが占める割合はおよそ46％となっています。乳がんはおよそ23万人、子宮がんは5.6万人、子宮筋腫は約12万人、卵巣機能障害は13万人となっています。
妊娠・出産によるリスクに備える
実は女性の病院の患者数は男性より多く、厚生労働省の2017年（平成29年）患者調査によると男性の患者が360万人に対して、女性は485万人とおよそ1.3倍にもなります。この背景には「女性は妊娠や出産によって通院や入院の機会がある」ことが挙げられ、また、「子宮や乳房など女性にしかない臓器がある」点や、「男性よりも女性の方が長生きする」ことなどが女性の方が患者が多い理由として類推されます。
妊娠や出産は病気ではありませんが、切迫早産や異常分娩、子宮外妊娠など合併症のリスクがあります。これらは合併症を発症して命の危険もあるものなので、妊娠や出産などのリスクへの備えは考えておいたほうがよいでしょう。
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女性保険と医療保険はどう違う？
では、結局のところ女性保険と医療保険は一体どこが違うのでしょうか？先ほどの説明では、「女性用の特約のついた医療保険」ということでした。基本的にはその説明でおおよそあっているといえるでしょう。保険会社によっては、女性専用の保険として売り出している場合もありますし、上記のように通常の医療保険に女性用の特約が付けられる、という場合もあります。いずれにせよ、女性用の保険でも通常の医療保険と同様の保障を受けられますので、女性保険は「医療保険＋α」の保険として、αの部分で女性特有のリスクにも対応しているといえます。ただそれゆえに、後述のように保険料が高くついてしまうのも事実です。
女性保険にはどんな種類がある？
女性特有の病気に備える女性保険にもさまざまなタイプがあります。大きく分けて、医療保障に重点を置く「医療型」と、お金を貯める機能も兼ね備えた「貯蓄型」、万が一亡くなってしまうことに備えて死亡保障も付いた「死亡保障型」に分かれます。それぞれ女性保険の種類・タイプについて見ていきましょう。
医療型の女性保険
医療型の女性保険は、病気や怪我で入院したり手術をした際に保障を受けられるもので、通常の病気や怪我による入院や手術だけでなく、女性特有の病気に対しても手厚い保障が受けられるのが特徴です。医療型の女性保険に関しては、がんや特定の疾患による治療を受けたときに一時金が受け取れるタイプや、セカンドオピニオンサービスが受けられるものなどもあります。
女性特有の病気にしっかりと備えたいという方にはこちらを検討すると良いでしょう。
貯蓄型の女性保険
女性特有の病気に備えながらも貯蓄性を兼ね備えているのが貯蓄型の女性保険です。3～5年など数年ごとに生存給付金が受け取れたり、一定期間健康に過ごせて病気や怪我で入院したり手術をしなかった場合に生存給付金が受け取れるタイプが該当します。給付金が設定されている一方で、保険料は一般的な女性保険よりも割高に設定されているので、加入する際には家計とのバランスをしっかり確認することが大切です。
死亡保障型の女性保険
女性特有の病気に対しての保障がある以外に、万が一亡くなってしまったときに備える死亡保障が付いているのが死亡保障型の女性保険です。死亡保険金は数百万円台に設定されているものが多いです。また、女性保険は医療保険を充実させたものが多いのですが、死亡保障をつけると保険料は割高になります。女性保険に死亡保障を付帯するかは自身やパートナーの状況によっても変わってきますが、家族を養う収入の担っているのであれば、死亡保障を付けて万が一に備えておくと安心できます。
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女性保険のおすすめの選び方は？
女性保険を選ぶ際にはどのような観点で選べばよいでしょうか？主に、保障期間、貯蓄型か掛け捨て型か、保障内容の3点がポイントです。それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
保障期間を選ぶ（定期型・終身型）
女性保険には一定期間の保障と定めた定期型と、一生涯の保障が受けられる終身型があります。一生涯に渡って保障が受けたいならば終身型がおすすめです。また、妊娠や出産を経験する20～40代の保障を厚くしたい場合には定期で加入するのも方法の一つでしょう。
貯蓄型・掛け捨て型のどちらにするか
女性保険を選ぶポイントは、貯蓄型にするのか、掛け捨て型にするのかによっても変わってきます。
貯蓄型は毎月支払う保険料が割高な分、解約返戻金や健康に過ごせたらお祝い金が受け取れます。一方で、掛け捨て型は必要な保障を得られるのみですが、その分、保険料は割安です。貯蓄の部分をどう捉えるかによって変わってくるでしょう。
貯蓄型のメリット・デメリット
貯蓄型のメリットは、保険を解約しても解約返戻金があったり、一定の期間健康に過ごせるとお祝い金や給付金が受け取れることです。
一方で、保険料は割高に設定されているので、契約を検討するならば家計の負担にならないかをしっかり確認しましょう。また、契約して短期間のうちに解約してしまうと解約返戻金が少なくなったりしてしまうこともあるので、貯蓄型を契約する際にはそのデメリットはしっかり確認しておきましょう。
掛け捨て型のメリット・デメリット
貯蓄型のメリットは、保険を解約しても解約返戻金があったり、一定の期間健康に過ごせるとお祝い金や給付金が受け取れることです。掛け捨て型のメリットは保険料が割安で保障の見直しが行いやすい点にあります。必要な保障を得たいときに保険料を支払うことによって、その保障を実現できます。デメリットは、保障が必要な事態が起きなければ、支払った保険料は掛け捨てになる点にあります。
保障内容を選ぶ
女性保険の加入を検討する際にはその保障内容をしっかり確認しましょう。入院したときの給付金がいくらなのか、どのような病気や怪我になったときにどの範囲で保障がなされるのか等です。
特に、妊娠中の女性保険の加入には制限がつく場合もあるので、気をつけましょう。多くの保険会社では妊娠7か月目以降は加入不可になっていたり、加入ができても部位不担保といって、通常の加入ならば保障の対象になる帝王切開や切迫早産などが保障の対象外になります。また、すでに加入している医療保険などと重複していないかはしっかりと確認を行いましょう。
不妊治療をされている場合
保障内容に関して、不妊治療中の保険加入が可能かどうか、という点もポイントのひとつかもしれません。近年、不妊治療の周期数（治療回数）は増加傾向にあります。厚生労働省が2021年3月に発表した『不妊治療の実態に関する調査研究』によると、不妊治療の治療周期数・移植周期数・妊娠周期数・出生数についてはいずれも明らかな増加傾向で、2003年におよそ10万回だった治療周期数は、2017年には約45万回となりました。
また、不妊を心配する方も増えており、2015年の『第15回 出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）』（国立社会保障・人口問題研究所）によると、不妊について心配したことのある夫婦の割合は、
- 2005年：25.8%
- 2010年：31.1%
- 2015年：35.0%
となりました。
これに対して、民間保険の医療保険では「不妊治療をしている・経験したことがあると、保険に加入できない、もしくは一部部位・妊娠等が保障対象外となる」場合が多くあります。
ただその一方で、少数ではありますが不妊治療中の加入が可能な女性保険もあります。その場合でも、帝王切開等一部施術が保障対象外となることもありますが、「不妊治療中の保険加入が可能か」という点も女性保険を選ぶ際のポイントとなるでしょう。
参考：現代日本の結婚と出産（国立社会保障・人口問題研究所 2015年）
参考：不妊治療の実態に関する調査研究 最終報告書（厚生労働省 2021年）
女性保険に加入するタイミングは？
女性保険は女性であればいつでも加入できる保険ですが、おすすめのタイミングがあります。
保険について最初に考える就職後
女性保険に加入するタイミングの一つ目は保険について考える就職後です。就職して経済的に独立すると、将来を見据える最初の機会になります。例えば、乳がんは30代から増え始めて、40代から60代がピークになり、子宮がんは20代後半から増え始めて、50代がピークとなっています。20代後半から60代にかけてが女性特有の病気になりやすい時期でもあるので就職して家計に余裕がでてきたときには保険を検討してみましょう。
保険は一般的に年齢が上がるとその分、保険料は上がる傾向があるため、20代の若いうちから保険に加入する場合には終身保険に加入するのがおすすめです。
生活が大きく変わる結婚後
結婚してパートナーと家計を共にするときも、女性保険の加入を考えるタイミングです。人によっては住む場所や働き方も変わることでしょうから、パートナーとお互いの加入している保険や保障内容に関してよく話をし、万が一の事態や病気や怪我による入院や手術に備えるとよいでしょう。ただし、女性保険は妊娠が発覚した後では加入ができないケースもあるため、妊娠を希望している場合には早めに女性保険を検討することが勧められます。
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今まで以上に備えが必要な出産後
妊娠出産を経ると女性保険は必要なくなるかというと、そうではありません。子どもが生まれるタイミングは生活が新しくなる転機にもなります。また、乳がんの罹患リスクは年齢が上がると共に上がってくるため、出産後の女性特有の病気に備えるには女性保険はうってつけの存在です。
自身が働き手であるならば、今後の子どもの教育費なども視野に入ってきますので、死亡保障をつけることなども検討の余地があるでしょう。
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女性保険に加入する際の注意点
女性保険に加入する際には注意点もあります。保障内容が重複していないか、保険料が家計を圧迫していないか、妊娠出産を考えているかなどの注意点について見ていきましょう。
保障内容の重複
すでに何かの保険に加入している場合には、保障内容が重複しないかをしっかり確認しましょう。特に、女性保険は、医療保険に女性疾病特約を加えたものなので、医療保険に加入している場合には、病気や怪我による入院や手術の保障部分が重複していまいます。ただし、保障が重複すると毎月支払う保険料が高くなったとしても、得られる保障も厚くはなりますので、自身が欲している保障かどうかという点は確認していきましょう。
毎月の保険料は割高
女性保険は医療保険に女性疾病特約を追加したもののため、一般的な医療保険と比べると毎月支払う保険料は割高になってしまいます。ただし、昨今では女性特有の病気に備えた保障のみを提供する女性保険もありますので、「女性特有の病気が怖くて保険料を安くしたい」という方にはそれらの女性保険を選択するのがおすすめです。
妊娠・出産を考えている場合は早めに備えを
妊娠や出産を考えている方は早めに女性保険への加入を行いましょう。基本的に切迫流産や帝王切開などの措置は女性保険の保障の対象ですが、多くの保険会社では妊娠7か月目以降の加入はできません。また、妊娠7か月目までも加入はできるものの、部位不担保といって条件付きの加入になってしまいます。
帝王切開で出産をする方は年々増えています。2017年（平成29年）の医療施設（静態・動態）調査・病院報告の概況によると、全体の出産に対する帝王切開の比率は1990年では10％程度でしたが、2017年には20％近くまで増えており、いわば、出産をする方の5人に1人が帝王切開で産んでいるということ。妊娠と出産を考えている方は早めに女性保険の検討を行いましょう。
まとめ
女性特有の病気に備える女性保険。一般的な医療保険に加えて、女性特有の病気に備える保障が得られるので安心できるのが特徴です。特に妊娠や出産などを考えている方は保障期間やどのようなタイプを選ぶかなど吟味した上で、自身にあった保険を選びましょう。
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