インデックス運用とは?パッシブファンドとETFの違い - ETF活用術 - 東証ETF活用プロジェクト 東証ETF

投稿日:2013/06/27 最終更新日:2022/11/01
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東証ETF・ETN活用プロジェクト [ 個人投資家のETF活用術 ]

【第2回】

インデックス運用とは?パッシブファンドとETFの違い

前回、ETFは指数(インデックス)に連動した上場投資信託であることをお話しました。そこで今回は、インデックスに連動することの意味を考えてみましょう。
インデックスというのは、「TOPIX(東証株価指数)」に代表されるように、市場全体の値動きを示す指標です。各市場の値動きは、当サイト上や新聞などで簡単に知ることができます。TOPIXのほか、米国の「NYダウ」やインドの「S&P CNX Nifty指数」といったインデックスの直近の値と前日終値との上がり下がりが確認できるでしょう。
これらのインデックスは、全体として株価が上がっているかどうか、つまり景気が良くなっているかどうかを確認する「指標」としても便利ですが、資産運用の世界ではもっと重要な意味を持っています。
アクティブか? パッシブか?
投資信託を買ったことのある方なら、運用のスタイルとして、アクティブ運用とパッシブ運用があることをご存知でしょう。パッシブ運用とは市場平均に追随することを目指す運用で、アクティブ運用は市場平均を上回ることを目指す運用です。市場平均を数値化したものがインデックスですから、パッシブ運用とはインデックス連動型の運用とも言えます。つまり、ETFを買って保有するということは、パッシブ運用をすることになるのです。
「アクティブ=積極的」「パッシブ=消極的」と日本語に直訳すると、パッシブの印象は冴えないかもしれませんが、「なんとしても市場平均を上回りたい」と考えたとしても、それを実現するのは決して簡単ではありません。
市場平均を上回ることを目指すアクティブ運用ですが、簡単に言うと、平均より値上がりする銘柄を選んで買えば良いということになります。でも、その銘柄がどれかということをあらかじめ知ることはできませんよね。企業業績などを細かく分析しているアナリストでさえ正確に予想することはできませんから、アクティブ運用者は腕の良いアナリストを抱えたり、勝ち組銘柄を予想する独自のノウハウを見つけ出したりする必要があります。
たとえば1年間といった期間を区切ると、アクティブ運用者の中で「市場平均を上回る」という目標を達成できた人とそうでない人がでてきます。多くの実証研究では、アクティブ運用者の多数が市場平均に負けていることが示されています。
もちろん大きく市場平均を上回ったアクティブ運用者の投資信託を買っていればラッキーだったことになりますが、あらかじめどの運用者が好成績をあげるかを予測するのは困難です。そうしたことから、「市場平均を目指せばいい」とパッシブ運用に徹するのも賢明な選択なのです。
パッシブ運用でも無視できないコスト
とはいえ、パッシブ運用もコストを考えると簡単ではありません。市場平均に連動させるつもりでインデックス構成銘柄を全部インデックスと同じ比率で保有しても、コストが高くなりすぎるばかりか、市場平均に追随するのも大変です。新規上場銘柄もあれば上場廃止の銘柄も出てきます。構成比の変化に対応して頻繁に売買しなければなりませんし、売買単位の制約で比率を合わせられないこともでてきます。
アクティブ運用とパッシブ運用の比較
アクティブ運用とパッシブ運用の比較
出所:東京証券取引所
ETFを含めた投資信託のパッシブ運用では、インデックスの動きに大きな影響を与える銘柄に限定して保有・売買してコストを抑えつつ、インデックスへの追随(トラッキング)をほぼ実現するように工夫されています。しかし、それには相応のテクニックやノウハウが必要になります。このため市場平均を目指す投資信託でも信託報酬という形でコストを投資家に負担してもらうわけです。
一般的には、個人投資家がパッシブ運用を採用する場合のコストを考えると、ETFが投資信託に比べて有利です。
というのも、投資信託とETFとを比べると、個人投資家から証券取引所までのステップがETFのほうがシンプルであるため、投資家が負担する費用が安くなるというわけです。ETFは指定参加者(AP)から株式の現物バスケットを拠出してもらい、設定されるため、投資信託の運用会社が設定の都度市場から株式を買ってくるよりコストを抑えられているのです。
ETFは、個人投資家がパッシブ運用を採用するのに有益なツールなのです。しかしながら、リスクレベルの大小や、配当の有無など、ETF銘柄によってそれぞれ異なります。したがって、個人投資家の皆さんがETFへの投資を検討される際には、各ETF銘柄についてきちんと分析することが大切といえます。
掲載日:2010年月4月28日


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