投信/ETF
ETNに投資する際にかかる費用 - ETNの基礎 - 東証ETF活用プロジェクト 東証ETF
投稿日:2022/05/09
最終更新日:2022/08/03
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東証ETF・ETN活用プロジェクト [ ETNの基礎 ]
【第6回】
ETNに投資する際にかかる費用
- ETNへの投資にあたって投資家が負担する費用には、ETNを売買する際に証券会社に支払う売買手数料と、間接的に投資資産で負担する運用手数料があります。売買手数料は、証券会社により異なりますが、概ね株式の売買手数料と同程度です。運用手数料は、投資信託の信託報酬に相当する手数料で、ETNの管理・運用にあたって、投資家が負担する費用として指標に連動する償還価額から差し引かれるものです。連動対象の指標価格から手数料の年率を日割りした分を差し引いた額がETNの償還価額(買取価額)となります。
- 運用手数料率は、あらかじめETNの発行会社により年率で定められ、発行会社のホームページや有価証券届出書などに公表されています。なお、有価証券報告書では「年間手数料」として記載されています。運用手数料は、海外では、Investor fee, expense ratio, tracking feeなどと呼ばれています。
- 2011年8月と9月に東京証券取引所に上場したバークレイズ・バンクのiPathの各ETNの運用手数料については、S&P500 VIX中期先物指数連動 受益証券発行信託とS&P500 VIX短期先物指数連動 受益証券発行信託が0.89%で、その他は全て0.75%となっています。また、米国に上場しているETNの年間運用手数料(2011年12月末現在)を見ると、次のグラフのように0.3%から1.25%であり、最も多いのが0.75%、平均では年率0.73%となっています。なお、ETNのメリットとして、一般の投資信託やETFと比較して運用費用が低いことが挙げられることがありますが、実際には、一般の投資信託と比べれば低い水準にあるものの、ETFと比較すると、国内の取引所に上場しているETFの年間管理費用が0.0819%から0.9975%程度で、平均は0.40%(2011年7月末現在)ですので、必ずしもETNの運用管理費の方が安いとは言えません。
データ出所:AAII
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監修者:菅原 良介
編集者:K-ZONE money編集部