投資信託はどのくらいの期間持っていればいいの? - はじめての投資信託物語

投稿日:2021/03/18 最終更新日:2024/05/21
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投資信託は「信託期間」といって、あらかじめ運用期間が決められています。ファンドによって異なりますが、10年程度が一般的です。また、なかには無期限のものもありますが、長期投資を前提にするならば、やはり信託期間は無期限のものを選んだ方が良いでしょう。

ヒジリくん

聖くんは時々、世界の架け橋ファンドを買ってくれている投資家に対して、今の運用環境などを含めて説明する説明会を、定期的に開催しています。そこで今回は、次のようなやりとりがありました。

「質問です。投資信託は長期保有が望ましいと言われるのですが、どの程度の期間、持てば良いのでしょうか」
「あなた自身は、どの程度の期間で長期だと考えますか?」
「そうですね〜。5年程度・・・・・・かな」
「それでは短いですよ。長期保有というのは、もっと長いものです」
「10年とか、20年?」
「それでも短いのかも知れません。私が思うに、長期投資に期限はないのではないかと」
「でも、それでは何のために資産運用をしているのか」
「確かに、せっかく自分で増やしたお金を使わずにいるのはおかしいということですよね。それも一理あります。が、全部使い切れるかどうかは分かりませんよね」
「確かに」
「使い切れないお金は、子供に引き継がせて、さらに次の世代に向けて運用させる。こうして3代目、4代目というように運用を引き継いでいき、資産の額を少しずつ増やしていく。これが本当の長期運用と考えています。長期で運用できるファンドを購入して、毎月積み立てていく。そこから子供の教育資金や自分自身の老後資金など必要に応じて一部を取り崩していけば良いのです。ただ、全部を取り崩すことはせず少額でもファンドに残して運用は継続していく。それを何代にもわたって続けていけば、いずれ大きな財産になります」

ひとことで「長期投資」といっても、いったい何年を区切りにすれば良いのかということで悩む人も多いと思います。
でも、本当の長期投資は、このように運用期間を区切らずに、ずっと運用し続けることなのかも知れません。ただ、このような長期投資によるメリットを、投資家が享受できるようにするためには、非常に長い時間の経過に耐えうるファンドを作らなければなりません。聖くんは、「そういうファンドこそ自分が目指しているものなのだ」という想いを強くしました。

現実問題、今、設定・運用されている投資信託を見ると、信託期間は長いもので10年程度。最近は3年など短いファンドも増えてきています。本来、投資信託は長期投資のツールとして使うものなのですが、それでは購入手数料が稼げなくなるという理由で、多くの販売金融機関は投資信託会社に対して、信託期間の短いファンドを作るように要求しているケースもあります。これはあくまでもファンドを販売する販売金融機関の論理です。
しかし、それではいつまで経っても、投資信託による長期投資の文化は根付きません。本当に投資家のためになるファンドは、信託期間が無期限のものであり、継続的に資金が流入しているファンドです。いくら信託期間が無期限でも、資金が流出していると繰上償還されてしまうリスクが高まります。

投資信託で長期投資を検討している人は、信託期間が無期限で、かつ資金が順調に流入しているファンドを選ぶようにしてください。

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よくある質問

Q

長期保有におすすめな投資信託の銘柄とは?

A

投資信託のうち長期保有におすすめな銘柄は「つみたてNISA対象銘柄」でしょう。
「つみたてNISA対象銘柄」は金融庁が「長期・分散・積立」投資に適していると判断した銘柄が選定されているため、投資初心者の方にも利用しやすくなっています。
具体的には、「eMAXIS Slim」シリーズ(三菱UFJ国際投信)や「SBI・V」シリーズ(SBIアセットマネジメント)が低コストで人気です。

【関連記事】:投資信託とは?初心者でもわかる基本と仕組みについて解説

Q

投資信託の信託期間とは?

A

「信託期間」とは投資信託を運用する期間のことで、より具体的には、運用が開始される「設定日」から運用の終了する「償還日」までを指します。 信託期間が終了すると、投資家へ運用資金が償還されます。

なお珍しいケースですが、信託期間が「無期限」とされている商品でも、解約が増えるなど何らかの事情で運用が困難になってしまうと、繰上償還といって運用が急きょ終了してしまう場合もあります。

【関連記事】:投資信託とは?初心者でもわかる基本と仕組みについて解説

Q

投資信託を長期間保有するメリットは?

A

投資信託に限らず金融商品は、長期間保有すると収益のブレが小さくなる傾向にあります。もちろん長期保有によってプラスにふれることも少なくなりますが、マイナスにふれる、すなわち元本割れする可能性も小さくなることが期待されるのです。

【関連記事】:長期投資におすすめな銘柄は?選び方や失敗例を徹底解説