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タキロンシーアイ---24年3月期は大幅な増益、環境資材事業セグメントの利益が好調に推移
配信日時:2024/05/09 13:41
配信元:FISCO
*13:41JST タキロンシーアイ---24年3月期は大幅な増益、環境資材事業セグメントの利益が好調に推移
タキロンシーアイ<4215>は8日、2024年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比5.6%減の1,375.81億円、営業利益が同7.5%増の62.28億円、経常利益が同9.8%増の65.01億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同107.4%増の51.02億円となった。
建築資材事業セグメントの売上高は前年同期比0.9%減の444.02億円、営業利益は同20.1%増の29.83億円となった。住設建材事業は、原材料価格や物流費上昇に伴う製品値上げによる増収効果やインバウンド回復等によるサイネージ需要の拡大もあったが、新設住宅着工戸数の減少に加え、建設資材や飼料価格の高止まりによる畜産業界の設備投資減少の影響を受け、住宅・非住宅物件への販売が回復せず、事業全体では減収となった。床・建装事業は、欧州における建装資材の回復が遅れているものの、堅調な豪州市場に加え北米は徐々に回復基調となった。国内マンション改修市場における床材も堅調に推移したことに加え製品値上げ効果もあり、事業全体では増収となった。
環境資材事業セグメントの売上高は同1.4%減の540.39億円、営業利益は同518.6%増の18.84億円となった。アグリ事業は、肥料市況の低迷や各種農業資材の高騰による生産者の買い控えが継続し、ハウス関連資材の出荷も低調に推移したため、減収となった。インフラマテリアル事業は、ハウエル管の需要が回復し、回転成形製品および土木シート・シールドは旺盛な需要により好調を維持したため、事業全体では増収となった。
高機能材事業セグメントの売上高は同9.9%減の204.80億円、営業利益は同33.5%減の17.31億円となった。高機能材事業は、スマートフォンをはじめとしたメモリ需要が回復し、電子回路基板向けのナノ材料は前年を上回ったが、半導体メーカーの設備投資抑制が継続し、製造装置向け工業用プレート、エンプラ材は低調に推移した。また、民生用機器などの在庫調整による影響が通年にわたり継続したマイクロモータも前年を下回り、事業全体では減収となった。
機能フィルム事業セグメントの売上高は同20.6%減の178.20億円、営業損失は3.04億円(前年同期は1.26億円の利益)となった。包材事業は、第4四半期に入り回復の兆しがみられるものの、主力の北米市場で流通在庫調整の長期化により北米・南米における生産販売が低水準となり、シュリンクフィルムは大幅な減収となった。ジッパーテープも国内・海外ともに低調に推移し、減収となった。
2025年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.4%増の1,450.00億円、営業利益が同22.0%増の76.00億円、経常利益が同16.9%増の76.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同9.7%増の56.00億円を見込んでいる。
<SI>
建築資材事業セグメントの売上高は前年同期比0.9%減の444.02億円、営業利益は同20.1%増の29.83億円となった。住設建材事業は、原材料価格や物流費上昇に伴う製品値上げによる増収効果やインバウンド回復等によるサイネージ需要の拡大もあったが、新設住宅着工戸数の減少に加え、建設資材や飼料価格の高止まりによる畜産業界の設備投資減少の影響を受け、住宅・非住宅物件への販売が回復せず、事業全体では減収となった。床・建装事業は、欧州における建装資材の回復が遅れているものの、堅調な豪州市場に加え北米は徐々に回復基調となった。国内マンション改修市場における床材も堅調に推移したことに加え製品値上げ効果もあり、事業全体では増収となった。
環境資材事業セグメントの売上高は同1.4%減の540.39億円、営業利益は同518.6%増の18.84億円となった。アグリ事業は、肥料市況の低迷や各種農業資材の高騰による生産者の買い控えが継続し、ハウス関連資材の出荷も低調に推移したため、減収となった。インフラマテリアル事業は、ハウエル管の需要が回復し、回転成形製品および土木シート・シールドは旺盛な需要により好調を維持したため、事業全体では増収となった。
高機能材事業セグメントの売上高は同9.9%減の204.80億円、営業利益は同33.5%減の17.31億円となった。高機能材事業は、スマートフォンをはじめとしたメモリ需要が回復し、電子回路基板向けのナノ材料は前年を上回ったが、半導体メーカーの設備投資抑制が継続し、製造装置向け工業用プレート、エンプラ材は低調に推移した。また、民生用機器などの在庫調整による影響が通年にわたり継続したマイクロモータも前年を下回り、事業全体では減収となった。
機能フィルム事業セグメントの売上高は同20.6%減の178.20億円、営業損失は3.04億円(前年同期は1.26億円の利益)となった。包材事業は、第4四半期に入り回復の兆しがみられるものの、主力の北米市場で流通在庫調整の長期化により北米・南米における生産販売が低水準となり、シュリンクフィルムは大幅な減収となった。ジッパーテープも国内・海外ともに低調に推移し、減収となった。
2025年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比5.4%増の1,450.00億円、営業利益が同22.0%増の76.00億円、経常利益が同16.9%増の76.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同9.7%増の56.00億円を見込んでいる。
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