終身保険の見直しのポイントとは？注意点やタイミングをわかりやすく解説

終身保険とは？

終身保険の見直しについて考える際に、終身保険の特徴やそのメリット、デメリットについておさらいしていきましょう。

終身保険の特徴

終身保険は契約すると死亡した際の保障が一生涯受けられる保険です。
保障期間は一生涯で、定期保険のように満期や更新という概念はありません。保険料は契約したときから変わらず一定です。解約したり解約された場合には解約返戻金を受けることができます。

保険期間が一定になると払い込んだ保険料よりも解約返戻金が高くなるので、終身保険を貯蓄目的で利用する方もいます。

終身保険のメリット

終身保険は一生涯続く保障を受けられつつ、貯蓄性が高いのでライフスタイルに合わせて柔軟に活用できるのが大きなメリットです。
必要なときに解約して解約返戻金を受け取ることで、必要な支出に充てることもできます。

また、相続税の対策になるのもメリットです。
生命保険で保険金を受け取る場合、相続税の非課税枠が設定されています。500万円×法定相続人の人数に応じて相続税は非課税になります。
現金でお金を遺す場合には110万円を超えると相続税がかかってくるので、家族の生活費を確実に残したい場合には終身保険を活用するとよいでしょう。

終身保険のデメリット

終身保険は解約するタイミングが早いと払い込んだ保険料よりも解約返戻金が少なくなることがあります。
貯蓄性が高いといっても払い込んだ金額よりも低くなる可能性があることは認識しておきましょう。

また、支払う保険料は定期保険よりも割高になるのも家計的にはデメリットの一つでしょう。
加えて、保険料の払い込み期間は30年など長めに設定されていますので、長期間に渡って保険料を支払う必要性があることは認識しておきましょう。

終身保険の見直しのタイミングとは

終身保険を見直すタイミングは、結婚や出産、住宅購入、子供の独立、定年退職など、ライフスタイルの変化に応じて複数のポイントがあります。

それぞれの状況に合わせてどう見直していくのかを解説します。

結婚

結婚したときは、終身保険の見直しの一つのタイミングです。
結婚をすると独身の頃とは異なり、今後パートナーと長期的にどのように生活をしていくか、ライフプランを考える必要があります。

二人の収入や支出が合算されるので家計を見直すことも必要で、ポイントはどちらかに万が一のことがあっても残された家族が生活していけるかです。
パートナーさんが専業主婦であれば職を見つけるまでの期間の生活費も踏まえて保障を準備しましょう。

子どもについても夫婦で話し合いが必要です。子どもを望むのであれば、どちらかに万が一のことがあったときの生活費はより必要になるので、その保障も厚くすることを検討しましょう。

出産

出産して子どもが生まれたときは終身保険の見直しのタイミングです。
子どもが産まれたことを機に終身保険に加入する方も多いでしょう。一家の大黒柱には生活費や子どもの学費を支えることが求められます。
万が一があっても家族が生活できるように保障を見直しましょう。

特に子どもが成長して大学に通う40代～50代時に一番保障を厚くしている方が多いようです。
第一子だけでなく、第二子や第三子など家族が増えたときにも保険は見直しましょう。

住宅購入

住宅を購入したときも終身保険の見直しのタイミングになります。
住宅ローンを契約すると一般的には団体信用生命保険に加入します。団体信用生命保険はローンを組んだ方に万が一のことがあったとき、ローンの残債を肩代わりしてくれるものです。
住宅ローンを組んでいる期間は住宅を残せる団体信用生命保険があるので終身保険の保障も減額してもよいでしょう。

とはいえ、残された家族の生活費や葬儀費用などは必要です。
残された家族がどの程度の生活費が必要なのか、葬儀費用がいくらかかりそうなのか等をしっかり計算して保険を見直しましょう。

こどもの独立

子どもが就職して独立したときも終身保険の見直しのタイミングです。
終身保険は自身に万が一があったときに残された家族の生活費を保障するもの。子どもが独立していればパートナーが年金生活に入るまでの生活費を保障として準備を検討する形になります。
経済的にはゆとりが生じますし、必要な保障も少なくしていく時期に入るでしょう。

加えて、自身の老後の生活に向けて必要な保険に変えていくことも必要です。
養老保険や個人年金保険なども検討すると、貯蓄性が高まるのでより老後への不安も少なくなっていきます。

定年退職

定年退職を迎えたときも終身保険の見直しタイミングになります。
終身保険は一生涯、保障がなされる保険ですが、給与収入はなくなり、年金生活に入っていきますから、何歳まで保険料を支払っていくかがを考えて行きましょう。

そもそも、退職金や貯蓄で生活していくので、保険料の負担は小さくしたり、葬儀費用を準備する方も多いです。
定年退職後は大きな保障を得るというよりも、葬儀費用を軸にしたり、相続対策も踏まえて見直しをするとよいでしょう。

保険料率の変化

保険料率が変化したときも保険を見直すタイミングです。
保険料率は保険金額に対する保険料の割合のこと。ここ数年毎年、保険料率は改定されている傾向があります。
終身保険を考えている方は保険料率が上る前に見直しを検討するのも一つの手です。

新しい保険商品が出たとき

終身保険もさまざまなタイプの商品が生みだされています。
新しい商品の保険が出たときにはその保障内容を鑑みて、現在の保険の終身部分は残しながら特約など新しい保険を契約して状況に合わせて見直していくことも必要です。

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終身保険見直しの注意点は？

終身保険を見直す際にはどのような点に注意しなければならないでしょうか？
返還率や保険料、保険料払い込み期間等について注意しなければなりません。それぞれについて解説していきます。

返還率を確認しましょう

終身保険の返還率は確認した上で保険の見直しを行いましょう。
加入後にすぐに解約すると解約返戻金の返還率が下がってしまいます。払い込んだ保険料よりも解約返戻金が少ないので損をする可能性があります。
契約時に保険会社から渡される保障設計書を確認して、払い込んだ保険料よりも解約返戻金がどのタイミングで上回るかは確認しておきましょう。

無理のない保険料になっていないか確認しましょう

終身保険は定期保険よりも保険料が割高に設定されています。
契約している終身保険が自身の家計を圧迫していないか確認をして見直しをしましょう。

公益財団法人生活保険文化センターが調査する一般的な世帯年収別の保険料の平均によると男性の場合は年間で平均22.8万円、月額換算だと1.9万円です。女性の場合は年間で平均17.4万円、月額換算だと1.45万円となっています。
必ずしも平均が望ましいわけではありませんが、一般的な傾向として把握をしておいたほうがよいでしょう。

保険料払込期間は適切？

終身保険には、一定期間内に保険料を払い込むタイプと一生涯に渡って保険料を払い込むタイプがあります。
一定期間内に保険料を払いきってしまえばその後は安心なのですが、その分一回に払い込む保険料は割高になる傾向があります。
一生涯に渡って保険料を支払うタイプでは保険料は割安にはなりますが、高齢になっても保険料を支払わなければならないので家計を圧迫していないか注意が必要です。

あなたは終身保険に向いている？

終身保険に向いている方と向いていない方が居ますが、それぞれのケースについて確認をしていきましょう。

終身保険に向いている人

終身保険に向いているのは保障が一生涯続くので家族に確実に生活費を残したい方や、子どもにしっかりと教育費を遺したい方が当てはまります。
また、終身保険は貯蓄性に優れていますので、貯蓄をしたい方にも向いています。

終身保険に向いていない人

終身保険は契約直後など早い段階で解約してしまうと解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る可能性があります。途中で解約する可能性がある方は向いていません。

また、一定期間の限られた期間に保障を必要としている方や、長期的に保険料を支払っていくことに自身がない方も終身保険は向いていません。
そういった方が必要な保障を得たい場合は定期保険を検討してみてはいかがでしょうか。

まとめ

自身に万が一のことがあったときに残された家族の生活費を保障してくれる終身保険。終身保険はライフスタイルに応じて適宜見直しが必要です。
自身や家族の状況などをしっかり加味した上で、ぴったりな終身保険を見つけましょう。

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