インデックス投資とは?失敗要因やシミュレーション方法をわかりやすく解説

投稿日:2022/09/19 最終更新日:2023/03/10
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インデックス投資とは、特定の市場の価格動向を示す指数に連動することを目指して運用する手法です。自分で多数の銘柄を購入して、投資比率をコントロールするのは難しいため、個人投資家が少額で簡単に始めるうえでは、インデックス投信がしばしば活用されます。

この記事ではインデックス投資の手法やメリット・デメリット、収益性の考え方などを紹介。投資方法を検討している人は、ぜひ参考にしてください。
 
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インデックス投資とは?

投資信託などでしばしば目にするインデックス投資の意味がわからず、投資する商品をうまく選べないという人は少なくありません。まずはインデックス投資の意味合いについて、アクティブ投資との違いやメリット・デメリットもふまえながらみていきましょう。  

インデックス投資の仕組み

インデックス投資とは、市場の値動きに連動する特定の指数(=インデックス)に連動することを目標として投資する方法です。現代では世界中でさまざまな指数があります。例えば日本株でいえば、日経平均株価やTOPIXといった指数が有名。米国の株式ならS&P500やダウ平均などの指数がしばしば活用されます。

また、MSCI世界株価指数のように世界中の株が含まれた株価指数や、さらには債券やREIT(不動産に投資する投資信託)など、株式以外を対象とした指数もあります。参照する指数を一つ定めさえすれば、インデックス投資はさまざま金融商品で実践可能です。

なお、インデックス投資と相反する概念がアクティブ投資。こちらは指数を上回る運用成果を目指したり、特定の基準(ベンチマークといいます)を設けずに、できるだけリターンの絶対値を高めることを目指したりする投資法をさします。    

インデックス投資のメリット・デメリット

インデックス投資の主なメリットは次の通りです。

 ・少額で簡単に分散投資ができる
 ・手数料など運用にかかるコストを低く抑えられる傾向にある 
 ・つみたてNISAで選べるファンドも多い
 

インデックス投資をおこなうファンドを一つ購入すれば、簡単に分散投資が可能になります。例えばTOPIXに連動するインデックス投信を買えば、東証に上場されている主要銘柄全体に分散投資しているのと実質的に同じような投資効果が期待できます。公募の投資信託は高くても10,000円程度から購入できるため、少額で分散投資を実現可能です。

投資信託を運用するプロの投資家である資産運用会社にとっては、指数を参考に銘柄を組み入れればよいインデックス投資は、手間があまりかからない投資手法です。そのためインデックス投資をおこなう投資信託は手数料が低く抑えられる傾向に。投資家は運用コストを抑えながら投資信託を通じて、インデックス投資を実践できるのです。

最後に20年間にわたり運用益が非課税となるつみたてNISAには、多数のインデックス投資をおこなう投資信託が対象になっています。インデックス投資はつみたてNISAでも実践可能です。

一方でデメリットは次の通りです。

 ・指数以上のリターンは望めない
 ・元本割れの可能性がある
 ・短期間でのハイリターンを追求するのは難しい 

指数に連動することを目的とする運用なので、指数以上のリターンはあまり期待できません。さらにいうと指数が下落すれば、インデックス投資をおこなう投信も下落していきます。従ってほとんどの投資手法と同様に、インデックス投資でも元本割れの可能性があるのです。

また、指数は多数の個別銘柄を集めて構成されるものなので、各銘柄の値動きが平準化されます。そのため、個別銘柄より大きな値動きは発生しにくい特徴も。急落しにくい一方で短期間での大きな上昇も期待しにくいため、ハイリターンを追求するのには適していません。例えば短期間で億り人になることを目指している人は、よりハイリスクな投資方法を検討しましょう。

インデックス投資と投資信託の違いは?

投資信託とインデックス投資を混同する人は少なくありませんが、実は同じものではありません。ここではインデックス投資と投資信託の違いについて紹介します。  

投資信託とはどのように違う?

投資信託とは、運用会社という資産運用を専門に行う会社が多数の投資家から資金を集めて、特定のルールのもと多数の銘柄に分散投資するファンドの一種です。

運用会社は運用残高やパフォーマンスに応じて、信託報酬などの手数料をファンドに組み入れられている資金から間接的に徴収します。発生した運用益は定期的に受け取れる「分配金」や、投資信託の価格に相当する「基準価額」の上昇という形で投資家に還元されます。

運用がうまくいけば投資家は収益を得られる一方で、投資先の価格下落などにより損失が発生すれば、今度は基準価額の下落を通じて投資家は損失を受けることに。一口に投資信託といっても株式・債券・REITなど投資先はさまざまで、中には株式+債券などのように複数の資産に分散投資する商品もあります。

投資信託の中には、インデックス運用をおこなう投信のほか、アクティブ運用をおこなう投信もあります。インデックス投信はあくまで、投資信託の一グループに過ぎません。

対してインデックス投資は、投資手法の一つなので、必ずしも資産運用会社がおこなうものではありません。大きな資産を保有していれば、特定の指数に連動するように、自分で配分比率を工夫して多数の銘柄に投資をおこなえば、インデックス投資を実践できます。ただし、インデックス投信の購入を通じて、簡単にインデックス投資を実現できるのもまた確かです。  

初心者はどちらがおすすめ?

投資初心者がインデックス投資にチャレンジする場合は、インデックス投信の活用がおすすめ。インデックス投資を自分で実施するとなると、大量の銘柄を自分で売買する必要があります。

例えば日経平均は日本の株式225銘柄で構成されている指数です。全銘柄を購入しなくてもある程度連動させることは可能ですが、それでも数十銘柄程度を日々組入比率を調整しながら売買しなければなりません。これを実践するには大金が必要ですし、日々指数に連動するように組入比率を調整するのは非常に難しい作業です。よほど投資に精通し、株式の売買システム整備などをおこなっている人でない限り、個人投資家で実行するのは現実的ではないでしょう。

その点、インデックス投信を購入すれば、少額で簡単にインデックス投資を実行できます。投資信託は最低投資金額が高めの金融機関でも10,000円程度で購入が可能。ネット系の証券会社などでは100円程度の少額購入を受け付けている先も。自己資金が少額でも、資産運用会社がその投資信託のルールに従って、特定の指数への連動を目指してくれます。

また、実際の投資先や比率のコントロールは資産運用会社がおこなってくれるため、ただ投資信託を保有し続けるだけでインデックス投資を継続可能。少額かつ手軽に投資をおこなえることから、初心者がインデックス投資をおこなうなら、投資信託を購入するのがおすすめです。

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インデックス投資の始め方と具体的な手順

投資信託の購入を通じてインデックス投資をおこなう場合の手順について紹介します。

まずは、証券会社に口座開設をする必要があります。ネット系証券会社の場合は、オンラインで多くの手続きが完了するところも。対面型の証券会社の場合は、店舗もしくは電話やインターネットを通じて問い合わせれば口座開設の手続きを進めることができます。

証券会社にもよりますが、下記のような書類が必要になります。※オンラインで完結する場合は印鑑は不要です

 ・マイナンバー(個人番号)確認書類
 ・本人確認書類(運転免許証、各種健康保険証、各種年金手帳、パスポート等) 
 ・印鑑 ・金融機関口座

口座開設が完了したら、証券口座に投資資金を入金します。投資信託を購入するためには、少なくとも投資信託の最低購入金額と購入時の支払手数料が必要です。最低購入金額、手数料は共に証券会社や投資信託の銘柄によって異なるので、利用する証券会社の条件を確認のうえ、充分な金額を入金しましょう。

続いて購入するインデックス投信を選びます。インターネット口座であれば銘柄検索が可能なので、インデックス投信で絞り込み検索しましょう。各社それぞれ、参照する指数が異なる多数のインデックス投信を販売しているので、自分の投資スタンスにあった市場の指数に連動する銘柄を選んで下さい。

投資信託を購入したのちは、保有している間はインデックス投資が継続されます。インデックス投資は、長期投資に適する運用手法なので、当面は保有を継続するのがおすすめです。

得られる利回りシミュレーション

インデックス投資を始めとした資産運用の収益性の指標の一つに利回りがあります。ここではインデックス投資の利回りの考え方を、実例を基にしたシミュレーションも交えてみていきましょう。  

インデックス投資の実際の運用

投資信託によるインデックス投資における利回りは次の計算式で算出します。

 利回り(%)=収益(分配金+売却損益)÷運用期間÷購入費用×100 
 

ただし、わかりやすくするために運用期間=1年で考えることも多いです。世の中の情報源で、運用期間に関する指定がなく利回りが掲載されている場合には、「運用期間1年」と考えて差し支えないでしょう。

例えば、運用期間1年、購入費用10万円、分配金なし、売却収益が1万円だった場合の利回りは、1万円÷1年÷10万円×100=10%となります。  

インデックス投資で得られる利回り

インデックス投資の利回りは運用期間や売買損益などによって変動します。特に売買損益は市場環境によって大きく変わるもの。例えば、2022年9月17日時点の楽天証券で扱っている株式・債券・REITのインデックス投信を参照すると、1年間の利回りが高いものでは新興国リートのインデックス投資で20%前後の投信があります。米国ダウに連動する投信で10%台後半、先進国株のインデックス投信で10%台前半となっています。

ただしこれらは、2022年9月までの過去1年の市場環境が相対的に好調だったために高い数値が実現している側面も。さらにいずれも円建ての商品なので、ドル円の為替相場が円安に動いた好影響もあります。より長期の3年の利回りを調べると、新興国REITは-1%と大きく低下する一方で、米国ダウの投信はやはり%台後半の利回りです。また、先進国株の場合は10%台後半と、1年間よりむしろ高利回りとなっています。

このように市場環境や運用期間によって利回りは大きく変わりますが、近年の例では株式やREITなどリスクの高いインデックス投信で10%台~20%程度の利回りが期待できるということになります。  

シミュレーションで複利の効果を実感

インデックス投資を長期間おこなうと複利効果により収益性がさらに向上しやすくなります。例えば、1年目に10万円を利回り10%で運用すると、1万円の収益が発生するため、元本の10万円とあわせて資産総額は11万円に増加。この11万円をさらにもう一年運用して、利回りが10%だったと仮定すると、今度は11万円の10%で1.1万円が収益となります。

このように、前年までに得た収益が再投資されることで、仮に利回りが変わらなくとも、資産総額が増えるにつれて収益額が増えていく形に。これを複利効果と呼びます。複利効果は次のシミュレーションのように運用期間が長くなればなるほど大きくなるものです。

毎年利回り10%で運用したときの毎年の資産の増え方と収益額シミュレーション  
 
年数 年初資産額 年末資産額 収益
1年 10.0万円 11.0万円 1.0万円
2年 11.0万円 12.1万円 1.1万円
3年 12.1万円 13.3万円 1.2万円
4年 13.3万円 14.6万円 1.3万円
5年 14.6万円 16.1万円 1.5万円
6年 16.1万円 17.7万円 1.6万円
7年 17.7万円 19.5万円 1.8万円
8年 19.5万円 21.4万円 1.9万円
9年 21.4万円 23.6万円 2.1万円
10年 23.6万円 25.9万円 2.4万円
 

インデックス投資は長期投資に適しているため、運用期間を長くとって複利効果を享受しやすい投資法といえます。

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インデックス投資でありがちな失敗とは

インデックス投資は初心者向きとはいえ、投資である以上リスクがあり、必ず成功するわけではありません。ここからはインデックス投資でありがちな失敗を紹介します。  

インデックス投資の仕組みを正しく理解していないケース

インデックス投資の「指数に連動することを目指す」という基本的な仕組みを理解していない投資家も少なくありません。例えば、全ての投資商品は常に収益の最大化を目指す、と誤解している場合などです。

実際には、インデックス投資は、参照する指数が横ばいであれば収益が出ないのが普通ですし、下落していれば損失が発生します。この原理を理解して、中長期的に上昇が期待できる市場の指数に連動するインデックス投信を購入しましょう。  

手数料を見ていないケース

インデックス投信は購入時・売却時に手数料がかかる場合も。さらに、直接現金を支払うわけではないので見落としがちなのが、運用期間中もファンドの中から間接的に資産運用会社に信託報酬などの手数料が支払われたり、運用にかかるコストが引かれていたりします。

例えば参照される指数が完全に横ばいだった場合には、これら手数料の分だけ損失が発生することに。手数料がリターンを減らす要因となることを覚えておきましょう。また、NISA、つみたてNISAではない形で投資する場合は、配当・分配金や売買収益に税金が発生することも忘れてはいけません。2022年9月時点では配当・分配金や売買収益に20.315%の税金がかかります。  

分散投資ができていないケース

インデックス投資は多数の銘柄に投資するのと同じ効果が得られるという特徴はありますが、特定の国の特定の資産セクターに投資するのがほとんどです。例えば日経平均のインデックス投資であれば、多数の銘柄に投資するといっても、投資先は全て日本の株式になります。

そのため、国内景気の悪化など日本の株価市場に逆風となる相場環境となれば、指数といえど大きく下落するリスクが存在。分散投資といっても、一つの指数に投資するだけでは、分散効果は限定的なのです。そこで、例えば債券と株式など、複数のインデックス投資を組み合わせてポートフォリオを形成すれば、さらに分散性を高められるでしょう。

まとめ

インデックス投資をおこなえば、特定の市場に分散投資ができます。短期でのハイリターンは目指しにくいものの、長期投資には適した投資方法です。また、投資信託を活用すれば、運用コストを抑えながら、初心者でも簡単にインデックス投資が可能に。証券口座を開設して、ぜひチャレンジしてみましょう。

手数料や税金が発生することに注意しながら、今回計算方法を紹介した利回りなども参考に、自分にあった市場の指数に連動するインデックス投信を選んでみてください。

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よくある質問

Q

初心者はインデックス投資とアクティブ投資どちらから始めた方がいいですか?

A

初心者には、インデックス投資の方が情報が仕入れやすく、また特定の市場に属する銘柄に分散投資するというわかりやすさがあるのでおすすめです。自前で市場の指数を上回るアクティブ投資を成功させるには、高い銘柄や市場分析能力が必要。一方、アクティブ投信を購入するとしても、目標通り高いリターンを出せていない銘柄も多いため、投信の銘柄選択の難易度は高くなります。以上の観点から、アクティブ投資は中級・上級者向けの投資手法といえます。

Q

インデックス投資の初心者ですがいくらから投資するのが良いですか?

A

インデックス投信を活用すれば、100円程度の少額からでも投資可能です。100円以上であれば「この金額でなければならない」というのはありません。それよりも後で資金が枯渇して望まないタイミングで売却する事態に陥ることのないよう、生活費などに当面は充てる必要の無いない余裕資金で始めることが重要です。また、現時点の投資資金が少ない場合は、月10万円、月20万円などを積み立てで継続的に投資するのもよいでしょう。

Q

インデックスファンドの安全性は?

A

現代のインデックス投信は、投資家の投資資金は信託銀行が分別管理しています。そのため例えば資産運用会社や証券会社が破綻しても、その影響を受けない仕組みに。さらに管理している信託銀行の資産とも分別されているため、信託銀行の破綻の影響も受けません。インデックス投信が利害関係者の経営難や破綻の影響を受けるリスクは低い仕組みとなっています。

一方で、参照する指数の変動リスクが高ければ、指数に連動する形で大きな損失が発生するリスクはあります。具体的なリスクの高さは経済環境や指数によって異なりますが、一般的に株式の指数は変動リスクが高く、債券は低い傾向にあります。損失リスクをできるだけ抑制したいならば、インデックス投信の中でも、安全性の高い先進国の国債の指数などに連動する商品を選びましょう。

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