暴落やバブルに巻き込まれない株式投資とは？

そもそもバブルとは？

株価は暴落やバブルにより、大きく変動することがあります。ほとんどの方は「バブル」というワードを耳にしたことがあるでしょう。特に、1980年代後半から1990年代初頭までは「バブル景気」と呼ばれており、バブルが起きていた時代を実際に体験したことがある方も多く、身近な言葉の一つです。
しかし、「バブルとは何か？」と聞かれてはっきりと答えられる方は多くありません。そこでまずは、バブルとは何かについて確認しましょう。

その名の通り「泡（bubble）」

「バブル経済」の定義は、資産価格が水準を大幅に上回って上昇している経済です。 「バブル」とは「泡」を意味するbubbleからきています。バブル経済は不動産や株式などの資産価格が、実体経済と乖離して上昇し続け、何かをきっかけに一転して下落し始めると、短期間で一気に暴落します。この様子が、膨れ上がり破裂する泡のようであることから、その名がつきました。

経済に「バブル」という言葉が使われるようになった時期は、18世紀にイギリスで起きた「南海泡沫事件」がきっかけです。ここからは、「南海泡沫事件」についてご紹介します。

南海泡沫事件の中心である南海会社は、1711年に南米との奴隷貿易を目的としてイギリス政府によって創立されました。そして、1713年のスペイン継承戦争により、南海会社の権益は、イギリス政府から南海会社に受け渡します。当時のイギリス政府は、度重なる戦争により政府債務が膨大なものになっていました。そこで南海会社は政府に対し、既発行の政府債務全てを株式に交換する案（デットエクイティスワップ）を提案します。イギリス政府はこの案を採用し、3,200万ポンドもの英国政府債務と南海会社の株式を交換しました。
このような交換取引を維持するために、南海会社は株価を高値で設定し続けなければならず、株式の新規発行には、投資家に対して分割払いや借り入れといった支払いオプションを提供するようになりました。さらに、50%という非常に高い配当を10年間に渡り払い続けるというオプションも追加しました。これらのオプションが話題を呼び、南海会社の株価は高値を繰り返すようになります。

すると、南海会社の成功を例に、投資家から資金を集めるためだけの企業が急激に増えました。このような企業はわずか1年間でおよそ190社にものぼり、合計でおよそ3億ポンドもの資金を集めたと言われています。資金を集めるために設立された企業は、当然資金を集め終えると会社を畳み、行方をくらませました。その結果、無許可で設立した190社のうち、1年後も存続していたのは4社のみでした。

これが「南海泡沫事件」です。この事件から、泡のように消えていく企業を「泡沫企業」と呼ぶようになり、「バブル」という言葉も生まれました。

バブル発生から崩壊まで

ここからは、バブルの発生と崩壊の流れをそれぞれご紹介します。バブル経済の発生は株価や地価に大きな影響を与えます。

バブルが発生する流れ

バブルの発生は何らかのきっかけで、ある資産への需要が増加することから始まります。需要が増加すると、その資産の価格が上昇基調となり、キャピタルゲインを求める投資家・金融機関の買い増しや、価格がさらに上昇する前に消費者が買い溜めしようと駆け込み需要が生じます。

買い増しや駆け込み需要が生じると、その資産はさらに価格が上昇し、実体経済の成長（生産（GDP）の増加）をかけ離れた価格上昇であるバブルが起きます。 なお、キャピタルゲインとは、保有している資産（株式投資の場合、株式）を売却することによって生じる、売買差益を指します。

バブルが崩壊する流れ

バブルの崩壊は、過剰な価格上昇による需要の減少や金利の引き上げなどが原因で始まります。 需要の減少や金利の引き上げが起きると、資産価格が下落基調になり、キャピタルロスを防ぎたい投資家・金融機関が一斉に売りに出ることや、消費者がさらなる価格下落を期待して買いを控えることが起こります。 これによりさらに価格が下落し、デフレへと向かいます。
なお、キャピタルロスとは、資産価値（株式投資の場合、株価）が下がることで損益が出ることです。

バブルの歴史

下記のグラフからも分かる通り、これまでバブル景気は複数回発生しています。バブルの要因は、「新しい金融技術」「規制緩和・金融緩和政策」による「新しい市場環境」です。 ここからは、これまでのバブルの歴史を詳しく解説します。

最古のバブルは「チューリップ」

「最古のバブル」とされているものは、オランダのチューリップバブルです。チューリップバブルは、最も分かりやすいバブルの例でもあり、初心者の方でもバブルについて理解しやすいでしょう。そこで、オランダにおけるチューリップバブルの流れについてわかりやすくご紹介します。

チューリップバブルが起きたのは17世紀です。今でこそチューリップは身近な植物ですが、当時のオランダでは希少な植物でした。そのため、チューリップの球根は高値で販売されていたのですが、ある時ブレイクという珍しい模様のチューリップが咲くと話題になり、ブレイクの球根がさらに高値で取引されるようになります。このように、本来ただの根っこでしかない球根に高値がついた状態がいわゆる「バブル」です。バブルにあやかり、希少なブレイクをどうにか入手しようと、土地や家を担保に市場に参入する人が増加します。しかし、バブルはいずれ弾けるものです。ブレイクの価値はたちまち暴落し、最終的には家がなくなり、価値のなくなった球根を大量に抱えてしまった人が大勢出ました。その後、事態を見かねたオランダ政府が「合意価格の3.5％支払いで債務を破棄できる」と宣言したことで、事態は収束しました。
このバブルをきっかけに、オランダではしばらくチューリップが嫌われていたようです。

日本で有名な「バブル景気」

バブルといえば日本で起きた「バブル景気」を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。日本のバブル景気はどのように発生し、崩壊したのでしょうか。ここからは、日本のバブル景気の流れをご紹介します。

日本の「バブル景気」が発生する流れ

バブル景気が起きたきっかけはアメリカとの貿易摩擦です。1980年代の日本は、円安の影響で貿易黒字国であったのに対し、アメリカは貿易赤字が深刻化していました。
そこで、アメリカの景気を改善するために「プラザ合意」でドル高是正に関する合意がなされました。プラザ合意が行われた結果、日本は円高不況に陥りました。そして、円高不況を改善するために、日本銀行は公定歩合（民間企業への貸付で適用される金利）を引き下げます。公定歩合を引き下げたことで、企業や個人が融資を受けやすくなり、融資を受けた企業は次々と新しい工場を建設するようになりました。

工場の設立には、土地が必要です。多くの企業が工場を作るために土地を求めるようになると、当然地価はみるみるうちに上昇していきます。その結果、土地に投資するだけで利益が生じるようになりました。バブルの渦中では土地や不動産の高騰が永遠に続くかのように思われました。そのため、当時は「地価が下がることはない」という「土地神話」が信じられており、多くの投資家が土地に投資していました。

日本の「バブル景気」が崩壊する流れ

バブル景気により高騰した株価や土地は、本来の価値に見合わない価格となってしまっています。そこで政府や日本銀行は、これ以上の高騰を防ぐために1990年に「総量規制」という金融政策を行います。さらに、公定歩合を2.5%から6%に引き上げ、所有している土地に応じて課税される「地価税法」の施行も行われました。これらにより土地神話は崩壊し、地価が暴落することとなりました。土地や株は一気に売却され、地価や株価は大暴落しバブルが崩壊しました。

このようにバブル経済は、プラザ合意による円高不況の改善から始まり、公定歩合の引き下げで実態以上に土地の高騰や投機熱の上昇が起こりました。そこに政府の規制や公定歩合の引き上げが入り、バブル経済は終焉しました。

2000年初頭の「ITバブル」

2000年初頭には、アメリカを中心に「ITバブル」が発生しました。
ITバブルは、1995年にWindows95が発売されたことに起因します。Windows95は爆発的なヒットとなり、創業者のビル・ゲイツ氏は世界的な大富豪になりました。その様子を見たビジネスマンたちは、第2のビル・ゲイツになるべく、IT企業の関連株を買い集め、IT企業の関連株が高騰しました。バブル絶頂期には、日本にも広がりを見せ、光通信やソフトバンク、NTTドコモ、楽天などの株価が急上昇しました。
しかし、「パソコンが普及して機器が緩和状態になった」「高騰した株価の需要が減少した」「赤字経営のITベンチャー企業に対する警戒が広がった」などの理由から、2000年をピークにITバブルは崩壊しました。

世界金融危機の要因「住宅バブル」

2008年9月、大手投資会社リーマン・ブラザーズが経営破綻したことで、世界的な金融危機「リーマンショック」が起きました。リーマンショックはアメリカを中心に世界中に影響を及ぼしましたが、日本も例外ではありません。
リーマンショックは、アメリカのサブプライムローン問題が原因であると言われています。サブプライムローンとは、以下のような特徴があります。

返済能力が低くてもローンを組むことができる
ローンを組んでから一定期間が経過すると金利が高くなる
家を手放すとローンの返済義務が無くなる

サブプライムローンが登場した頃のアメリカは空前の住宅ブームにより、地価や住宅価格が上昇し続けていました。そのため「サブプライムローンを利用しても損はしない」と考えられ、低所得者も多く利用しました。しかし、当然返済能力の低い人がローンを組めば、次第に返済が滞っていきます。返済が滞っていくと同時に、住宅バブルも崩壊し地価や不動産価格は大暴落しました。そして、ローン利用者の多くが頼みの綱である家を手放さざるを得ない状況となり、サブプライム問題が生じます。
リーマン・ブラザーズは、サブプライムローンをけん引している筆頭でした。そのため、サブプライム問題の影響を大きく受け、大手投資会社リーマン・ブラザーズの経営が破綻、リーマンショックへと繋がっていきます。

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今バブルなのかは決してわからない

ここまでご紹介した通り、これまでのバブルは一時的に好景気をもたらすものの、崩壊すると最悪の場合一切の財産を失うほど、大きな影響を及ぼしています。もしも、現在が好景気であったとしても、今がバブルなのかは決して分かりません。それは、日本のバブル景気での土地神話など、人々は何かしらを根拠とし「今度こそバブルは弾けない」と思い込んでしまうためです。そのため、バブルが崩壊して初めて、好景気はバブルによるものだったと気付きます。

元FRB議長のグリーンスパン氏はITバブル崩壊後、「バブルは崩壊して初めて、バブルと分かる」という名言を残しています。FRBとは米国の中央銀行で日本における日銀の立ち位置になります。FRBの議長でさえもバブルを見抜くことができないと言っています。つまり、例えば不動産が提供する土地の価格が急上昇したり、融資で多額のお金が企業に集まったりと今起きている現象が実態以上のものかはバブルが崩壊するまで誰も分からないのです。

また、そもそもバブルとは投資による資産価格の下支えが不可能になり、暴落して初めてバブル経済と呼ばれるのであり、ゆっくり実体経済に合わせて終着したものをバブルとは呼びません。

初心者がバブルや暴落に巻き込まれないためには？

株式投資を行う上で、バブルや暴落に巻き込まれないためにはどうすればよいのでしょうか。
最後に、株式投資においてバブルや暴落に巻き込まれないためにする対策をご紹介します。

自分自身が常に冷静でいる

経済状況を常に冷静に分析することが大切です。もしもバブル経済の中にあっても周りの熱狂に惑わされないようにしましょう。土地神話など真偽の不明な噂や学問的根拠のない理論を間に受けないように注意してください。
例えば、最近投資を始めたという人が周りに多く現れたときは、価格上昇の最終局面であることも多くあります。投資をし始めた話をよく聞くときには過剰な投資は控えるようにするなど、状況を冷静に判断することが、バブルに巻き込まれないコツです。
もし、巻き込まれてしまった場合もその時の冷静な判断が必要です。暴落は一時的なものであり、そのうち落ち着き、その後株価は戻してくると判断し、保有銘柄に関して何もしないという投資行動をとる。また、多くの株価が下落している中、狙っている銘柄が安値だと判断した場合に買うことも対応の1つとして考えられます。この際、買うタイミングは非常に難しいので、銘柄とその関連情報を確認して常に冷静を保ち投資を行いましょう。情報に踊らされず、資産運用の基礎に立ち返るのが肝心です。

常にリスクを意識

国債や預金などの安全資産を除いた投資は全てリスクがつきものです。その上で、常に価格変動のリスクを念頭においた投資が必要です。
もしもバブルの渦中にいて資産価格が上昇を続けても何らかの対策を講じましょう。例えば、損切りルールを少しでも下回ったら必ず売却する、もしくはその逆で、利益確定ルールを設定し少しでも上回ったら売却するといった対策を行いましょう。

世界経済へのアンテナ

バブルの発生や崩壊の要因は、国内経済はもちろん海外の経済からも影響を受けます。
例えば、ITバブルは海外企業のIT製品過剰生産が品余りに繋がったことが要因でした。また、米国の住宅バブルは住宅価格が高止まりになり、リーマン・ブラザーズが破綻したことが要因でした。
バブルの崩壊や発生の前兆は、国内・海外経済を隈なく観察することで分かる可能性があります。そのため、世界経済の動向も把握しましょう。

経済だけでなく政治についても敏感に

金融政策はバブル崩壊のきっかけになることも多く、政治の情報についても敏感になるべきです。政治と経済は切っても切れない関係にあります。金融関連でない政治関連のニュースや情報などでも取り入れることをお勧めします。例えば、中央銀行の利上げや、日本バブルでの総量規制はバブル崩壊のきっかけとなりました。
また、強硬、武力行使容認の政策を「タカ派」といい、穏健、平和主義の政策を「ハト派」といいます。タカ派かハト派かにより、政治の動きが大きく異なるため、政府や中央銀行のトップがどちら側の政策をとっているのかについて注視することも大切です。

まとめ

資産価格が水準を大幅に上回って上昇している「バブル経済」は、一転して下落し始めると短期間で暴落します。この様子が、膨れ上がり破裂する泡のようであることから「バブル」という名が付きました。
今回の記事では、バブルとは何かや、バブルが起きて崩壊するまでの流れ、世界各地のバブルの歴史についてご紹介しました。バブルは実際に起きている間は「これがバブルだ」と気付かず巻き込まれる可能性もあります。
株式投資でバブルに巻き込まれないために、世界経済や国内の政治に目を向け、状況を冷静に分析できるようになりましょう。

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