高配当日本株ランキングTOP10!おすすめの投資方法についても解説

投稿日:2023/10/18 最終更新日:2024/05/13
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高配当株を長期保有すれば、潤沢な配当収入が期待できます。ただし、配当水準の指標となる配当利回りは、業績悪化などで株価が下落すれば上昇します。配当利回りだけを過信せず、銘柄分析を行って今後の成長が期待できる銘柄に投資しましょう。また、投資方針に合ったポートフォリオを形成してリスク分散を図るのも有効です。
 
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この記事の監修者

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菅原良介

株式会社Finatext

証券アナリスト

Finatext サービスディレクター・アナリスト。日本テクニカル協会認定テクニカルアナリスト。早稲田大学 政治経済学部 経済学科卒業。Finatextグループで展開される投資・証券サービスのディレクターを担当する傍ら、アナリストとしても活動。グループで展開するコミュニティ型株取引アプリSTREAM内で開催されるイベントのモデレーターなども務め、国内メディアへの寄稿も行う。

高配当日本株とは

高配当日本株とは、配当水準が高い日本で上場された株式を指します。株価が異なる株の配当水準を公平に評価するため、年間の配当額を株価で割った配当利回りを参照して配当水準をチェックしましょう。

配当利回り(%)=年間の1株あたり配当額÷株価×100

配当利回りが高い株は、投資元本に対して潤沢な配当が期待できます。配当水準が高い株に投資すれば、定期的により多くの収入が得られます。また、蓄積した配当収入が株価変動に対するクッションとして機能するため、配当込みでみたときの損失を抑える効果もあるのです。

ただし、配当利回りは株価が下落すれば上昇する特性を持っています。業績悪化等により株価が下落している銘柄は、目先の配当利回りが高くても、近い将来減配となって実際の配当収入が低水準に留まる可能性もあります。高配当株に投資する場合には、業績が安定していて、今後も潤沢な配当が期待できる銘柄へ投資することが重要です。

日本の高配当株ランキングTOP10

2023年10月5日時点で、配当利回りの高い日本株のランキングは次の通りです。 
順位 銘柄
1位 世紀東急工業(1898)
2位 タチエス(7239)
3位 JT(2914)
4位 三星ベルト(5192)
5位 浅沼組(1854)
6位 伯東(7433)
7位 日東工業(6651)
8位 安藤・ハザマ(1719)
9位 LIXIL(5938)
10位 タマホーム(1419)

それぞれの株の特徴や配当利回り上昇の背景について、詳しく紹介します。

世紀東急工業

世紀東急工業は、世紀建設と東急道路が合併してできた企業です。東急道路の方はもともと大手私鉄の東急グループの傘下でした。現在の世紀東急工業も、東急の資本が入る東急建設が最大株主となっています。アスファルト事業を主力に道路舗装事業やコンクリート事業などを手がけている企業です。

道路工事は、主に国や自治体からの受注事業であり、継続的に整備や新規工事の需要が見込めます。大手私鉄の傘下で需要も安定しているため、今後も安定した業績が期待できます。

配当性向100%かつ、対自己資本の配当比率(DOE)8%を目標として掲げ、株主還元を強化する方針です。現在の見通しをふまえると、今年度は前年度の年間30円から90円へ3倍増となる見込みです。その結果、予想配当を反映した配当利回りにおいては、ランキング1位となっています。

タチエス

タチエスは、自動車シートを中心とした部品メーカーです。一時は日産自動車、日野自動車、三菱自動車の出資を受ける時期もありましたが、現在では独立系として国内自動車メーカー9社と取引があります。

特定の自動車会社に依存しないため、安定した業績が期待できる企業です。2021年度にはコロナ禍の影響などもあり赤字に転落しましたが、2022年度以降業績の回復が続いています。海外事業も展開しているため、円安も同社の業績における追い風要因となるでしょう。

同社は、2024年度までの間、DOEを3~4%に維持する方針を掲げています。また、2023年度は前年の年間73.6円から年間92.8円へ増配する見通しです。これは同社の試算に基づくとDOE4%となる想定です。こうした増配を織り込んだ場合、配当利回りにおいて上位にランクインする企業となります。

JT

JTは世界中でたばこの製造・販売を手がけている企業です。国内市場でたばこにおける独占的な事業営業権を有しているほか、海外市場でも売上数量ベースで世界3位のグローバル企業です。

2021年末時点で、70以上の国と地域で事業を展開し、130以上の国と地域で製品を販売しています。上場企業である一方で、財務大臣が1/3以上の株を保有していて、実質的に国からの出資を受ける企業です。

喫煙者はたばこを常用するため、嗜好品でありながら景気変動の影響を受けにくいのが特徴です。さらに、自己資本比率も50%台と高水準で、業績・財務状況の両面から安定した企業といえます。

配当性向75%を目安としており、株主還元に積極的であるのも特徴です。同方針のもと、2023年度は2022年度並みの1株あたり年間188円の配当を見込んでいます。

三ツ星ベルト

三ツ星ベルトは、産業用機械の部品などに使用されるベルト部品を製造しています。2020年度はコロナ禍の影響もあり業績が落ち込み株価も一時下落しましたが、その後は株価が上昇し2020年の安値から見ると株価は4倍以上に上昇しています。

2022年度は、実需の回復に加えて円安の効果もあり、営業利益で過去最高益を記録しました。さらに自己資本比率も70%を超えている強固な財務基盤を持つ企業です。

業績回復を土台に、配当水準は2021年3月期の年間1株あたり57円から2023年3月期は250円まで大幅に改善しています。来期も同水準の250円を見込んでいます(2023年10月時点で最新の見通し)。中期経営計画において連結配当性向の目安を100%とするなど、株主還元に積極的な企業です。

浅沼組

淺沼組は建物の建設から土木工事まで多様なプロジェクトを手がける関西を本拠地とするゼネコンです。特に、学校や官公庁の庁舎、病院などの建設プロジェクトを得意としており、豊富な施工実績があります。

コロナ禍があったにもかかわらず、売り上げベースで2019年度以降1,300億円~1,400億円の推移を継続しており、業績が安定しているのが特徴です。コロナ禍には一時的な落ち込みがあったものの、長期トレンドで見ると2014年ごろから株価上昇を継続している企業で、投資先として魅力的です。配当は2022年度が1株あたり363円でした。

2023年度は191円の見込みを示していますが、同社が実施した株式分割を加味すると前期の382円と同等となるため、実質的には増配見通しです。同社は配当性向を70%以上の高水準に維持する方針を示しているため、今後も安定した業績のもと魅力的な配当が期待できます。

伯東

伯東は、モバイル機器や自動車などに使用される半導体などの精密電子部品の製造業です。日本を除いて8カ国に拠点を持っていて、グローバルに事業展開しています。2021年度~2022年度にかけては、半導体の需給ひっ迫からの回復局面を捉えて業績拡大が続きました。また、円安も同社の業績には追い風要因でした。

半導体の特需が落ち着いたため、以前ほどの好業績には届かない可能性がありますが、2023年度も第一四半期は安定した売上・営業利益を計上しています。同社では配当と自社株買いによる総還元性向を100%とする方針を示していて、今後も魅力的な配当や自社株会による株価上昇効果が期待できます。

日東工業

日東工業は、電気設備の製造を手がける企業です。配電盤や遮断器などの製造、情報通信ネットワークや電気設備などの敷設・修繕工事などを手がけています。2022年度は、主に原料高が原因で減益となっています。

ただし、2022年以降株価の上昇が続いています。売上は拡大傾向であることに加えて、配当性向100%を目標に2021年度の年間50円から2022年度は145円の大幅増配を発表したことなどが上昇要因となったと考えられます。

2023年度も配当性向は100%程度を維持する方針で、配当見通しは年間188円とさらに高水準に。原価高騰が落ち着きつつあるなか、2023年度はROEの回復も予想しているなど、業績改善も期待されています。

安藤・ハザマ

ハザマと安藤建設が合併して出来た準大手ゼネコンです。どちらも1800年代創業の歴史ある企業となっています。ハザマが橋梁やダムなどの土木工事、安藤建設が建物の建築を得意としていたため、現在では建築工事約60%、土木工事約40%程度の比率でバランス良く手がけています。

受注高で見ると2020年度に一時落ち込んだのちは回復傾向です。株価についても2021年以降は緩やかに上昇しています。一方で、資源価格高騰により採算が悪化したため、営業利益は2022年度は前年比で減益となってます。来期は営業利益の改善を見込んでおり、同社の見通し通りの業績を実現出来るかがポイントです。

2022年度までは、配当と自社株買いを合わせた総還元性向で100%以上を目標としていました。2023年度以降は、総還元性向を70%に引き下げる方針です。しかし、自社株買いを抑制して配当還元を増やす方針で、2022年度の年間配当40円から2023年度は年間60円への増配を予定しています。

LIXIL

LIXILは、住宅設備機器等、建設資材を総合的に展開する製造業です。トイレなど衛生陶器やサッシなどを特に強みとしています。海外の事業展開も進めており、2021年度時点で売上の海外比率が30%ほどとなっています。LIXILは資源高の影響で2022年度には事業利益ベースで大幅な減益となっています。

国内売上高の方が高いため、急速な円安も逆風要因になりました。2023年度の事業利益の見通しも400億円と、2021年度の実績649億円には届かない見通しです。こうした業績不調を背景に、同社の株は2021年末頃から下落が続いています。

そのため、株価の下落が配当利回り上昇の一因となっていると考えられます。2023年度の配当は、前年度と同水準の90円を見込んでいますが、配当性向が200%を超える見込みであるため、将来の減配リスクが相対的に高い企業といえるでしょう。

タマホーム

タマホームは、住宅販売と不動産事業を手がける企業です。日本企業としてはROEが高水準なのが特徴で、2023年5月期は26.5%となっています。コロナ禍の逆風環境を乗り越えて、少なくとも2018年5月期以降連続して増収増益を継続しています(利益は営業利益ベース)。

同社では、2026年までに売上高3,200億円、営業利益200億円を目指していますが、2023年5月期までは目標に向かって順調に事業成長が進んでいます。

株価もコロナ禍の下落が一巡したのちは順調に上昇傾向です。配当も2023年度で1株あたり180円まで増加(前年度は125円)し、8年連続の増配を達成する見通しです。配当性向は60%程度と他の高配当銘柄と比べて低めで、今後も安定した配当が期待できます。

株式を選ぶ際のポイント3選

株式を選ぶ際には、目先の配当利回りだけでなく配当の安定性、将来性や財務状況も確認する必要があります。現時点の配当利回りが高くても、将来業績が悪化すれば減配になるリスクがあります。また、株価下落によって損失を受ける可能性もあるでしょう。業績や財務状況が安定していて、高配当の継続が見込まれる銘柄を選んで投資してください。

【関連記事】株式銘柄の選び方とは?選ぶ基準について具体的に解説

過去の配当実績を確認する

過去の配当実績や配当方針を確認したうえで、今後も高配当が期待できる銘柄を選んでください。過去から配当額が安定していて、配当性向が低い企業は、今後も配当水準を維持しやすいと考えられます。

また、逆に戦略上配当性向を高くして増配する銘柄もあります。健全な事業成長と共に、積極的な配当を実施しているのであれば問題はありません。

一方で、業績によって配当が著しく上下する企業には注意が必要です。足元は好業績で一時的に配当が増えただけで、将来もし業績が悪化したら急な減配が行われるリスクがあります。

また、業績が悪化しているのに高配当を継続していて、配当性向が100%を超えるような企業も要注意です。配当額の利益に対する割合である配当性向が100%を超えるということは、本来の実力以上に高配当を出していることを意味します。企業財務の悪化要因でもあるため、今後も高い配当を維持できるかは不透明です。

将来性を確認する

企業自体や主力事業の将来性を確認して、市場環境が安定した企業の株を選択しましょう。特に景気連動性があまりに大きい企業の株は、将来不景気が到来したときに減配や株価下落のダメージを受けるリスクが大きいといえます。

特定の市場において確固たる地位を築いている企業や、市場自体が安定した拡大傾向にある企業は、長期投資する上で安心です。企業や市場の将来性を分析したうえで、今後も利益成長や潤沢な配当が期待できる企業へ投資しましょう。

財務状況を確認する

財務状況を確認して、健全な企業へ投資しましょう。高配当株への投資では、長期投資して潤沢な配当を獲得していったほうが安定した収益を獲得しやすいといえます。そのため、長期にわたって安定した経営を継続できる企業へ投資しなければなりません。

財務が不安定な企業は、一時的に高配当を出してもやがて配当を出す余力がなくなる恐れがあります。さらに悪いことに、倒産リスクが高まり株価が急落する恐れもあるのです。財務状況に着目して、信頼できる企業を厳選して投資しましょう。

株式投資ポートフォリオの作り方

株式投資で、損失を抑えて長期で安定的に投資していくためには、多数の銘柄でポートフォリオを構築して分散投資するのが有効です。ポートフォリオを構築する際には、投資目標の設定、投資対象の選定という順序で進めてください。また、運用開始後もパフォーマンスや企業の状況を見ながら、定期的に投資銘柄を見直しましょう。  

投資目標の設定

最初に投資目標を明確にして、銘柄選択の方針を立てていきましょう。まずは、利益率や目標とする資産総額など数字で目標を立てたのち、さらに具体的な方向性を定めてください。たとえば、今回紹介したような高配当株中心に集める配当金目的の投資のほか、割安な株を集めた投資などが考えられます。

中小型株や成長株を集めて売却益を追求する投資方法のほか、株式投資としてはリスクをおさえたディフェンシブ株を中心に投資するという方針もあるでしょう。

投資対象の選定

投資目標と方針が決まったら、方針にあった銘柄を組み入れてください。個別の企業分析をしながら、将来性や安定性が期待できる銘柄を選別しましょう。できるだけ特徴の異なる銘柄を多数組み入れた方が、リスク分散効果がはたらき、損失リスクの抑制につながります。

新聞の株式欄、四季報、日経会社情報、証券会社のレポートなど、多様な情報ソースを参考にして投資判断をしながら、ポートフォリオ構築を進めてください。

定期的に見直しをする

株式のポートフォリオは定期的に見直しをしてください。投資した株は時間と共に株価が変化するため、総資産に対する投資比率が変わります。ポートフォリオの構成比率が大きく変わった場合には、株の売買により投資比率を調整しましょう。

また、時間がたつと共に業績や配当、株価の見通しなどが変わってきます。投資した株の魅力がなくなったり、逆に当初は投資を避けた銘柄の期待が高まったりするケースも少なくありません。定期的に株式の投資銘柄や投資比率を見直して、ポートフォリオをベストな状態に維持していきましょう。

まとめ:高配当銘柄投資も投資方法の1種

高配当銘柄への投資を考えている方は、今回紹介した高配当な株10社の情報をぜひ参考にしてください。一方で、現時点で高配当だからといって、今後も魅力的な配当が続くとは限りません。財務状況や業績もみながら、高配当が継続する銘柄を厳選投資しましょう。

また、高配当投資は投資方法の一種に過ぎず、値上がり益を狙う投資や割安株投資などさまざまな手法があります。それぞれメリット、デメリットがあるので、自分に合った投資方法を選んでポートフォリオの構築を進めてください。  

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