配当が高い株ランキングTOP10！おすすめ高配当株についても解説！

そもそも高配当株（配当が高い株）とは

高配当株は、配当水準が高い株式を指します。ただし、銘柄によって株価が異なるため、単純な年間の配当額では公平な比較ができません。そこで、配当水準を調べるときには配当利回りを参照しましょう。配当利回りの計算式は以下の通りです。

「1株当たりの購入株価」は、普段目にする株価を使用すれば問題ありません。配当利回りが高いということは、投資元本に対して潤沢な配当収入が得られることを意味します。なお、年間配当金額は、過去の実績を使う場合と予想を使用する場合があります。

予想を使用した配当利回りは、業績変化によって配当予想が変われば利回りも変動するため、その時点で確認できる配当利回りが実現しない可能性がある点には注意が必要です。

高配当株（配当が高い株）ランキングTOP10

2023年10月17日現在の配当利回りをもとに、高配当株上位10社をまとめました。

ランキング上位の株から業績・配当水準が安定した銘柄に投資すれば、潤沢な配当収入を得られる可能性が高まります。

1位：世紀東急

世紀東急は、世紀建設と東急道路という二つの企業が統合してできた企業で、大手私鉄グループの東急グループ傘下です。具体的には、東急の資本が入る東急建設が世紀東急の最大株主となっています。

同社は、東急グループの中で、道路舗装事業を主に手がける企業です。道路舗装や修繕事業は国や地方公共団体が発注者で、定常的に需要があるため事業環境が安定しているのが特徴です。

過去3年は減配傾向でしたが、直近の中期経営計画において配当性向を100%・DOE（株主資本配当率）8％まで向上させる方針を掲げ、2023年度の配当額は年間30円から90円の三倍増となる見通しです。そのため、予想配当額をもとにした配当利回りランキングにおいては順位が急上昇しています。

参照：世紀東急の銘柄詳細

2位：NEWART

NEWARTは貴金属販売を中心に手掛ける企業で、ブライダルジュエリーに強みを持っています。ROE（株主資本利益率）とROA（総資産利益率）においていずれも4年連続で10%以上を維持しており、日本企業としては高水準です。健全かつ効率的な経営を継続している点が魅力です。

自己資本比率が2023年度に入って30%台に低下していますが、売上や営業利益は安定しているため、現時点では特に問題ありません。自己資本比率の適度な低下は、ROEを高水準に保つ効果もあります。

配当については売上などの業績が安定していることも背景に、6期連続の増配を達成しています。ただし2023年度については、前年度同水準の1株あたり年間100円となる予想です。

参照：NEWARTの銘柄詳細

3位：タチエス

タチエスは、もともとは日産系の自動車シートメーカーでしたが、現在は独立系として日本の自動車メーカー9社と取引を行っています。独立系の強みとして、特定の自動車メーカーの方針や業績に大きく依存せず、安定した業績を維持しやすいのが特徴です。

2022年度は、原価高騰や中国経済の減速が逆風となりつつも、徹底したコスト管理を土台とした収益基盤の改善や円安の追い風により増収増益を達成しました。同社は、主にDOE（Dividend on Equity Ratio：連結自己資本配当率）を元に配当水準を管理しています。

2023年の3.5%に対して2024年度は4%以上を目指す方針で、これに伴い配当水準も2023年度には1株あたり92.8円に増配予定です。なお、2022年度の年間配当は73.6円でした。

参照：タチエスの銘柄詳細

4位：タマホーム

タマホームは、住宅販売と不動産事業を軸とする企業です。2023年5月期でROEが26.5%、ROAが12.4%と高水準なのが特徴で、企業規模に対して効率的に利益を計上しています。 業績も順調拡大傾向で、営業利益や売上高では2018年5月期以降、継続して成長しています。株価も2018年ごろから順調に上昇傾向で、2018年初から見ると3倍以上に上昇しています。

株価が上昇する一方で増配も継続しているため、配当利回りの高い企業の一つとなっています。2022年度の125円に対して、2023年度は1株あたり180円へ増配し、さらに2024年5月期も185円へ増配予定です。これが達成されれば8期連続の増配となります。

参照：タマホームの銘柄詳細

5位：アールビバン

アールビバンは現代版画をイベントなどを通じて販売するアート事業のほか、金融やホットヨガなどのフィットネスクラブ事業などを展開している企業です。コロナからの回復局面でアート関連や金融事業が急回復して、2022年度以降業績が向上しています。 アールビバンは2023年度が創業40期にあたるため、2023年度は記念として配当を倍増させる方針です。これにより一時は配当利回りが8%台まで上昇しました。

その後業績も上方修正なども追い風に2023年度に入って株価が急騰したため、ランキング時点では5%台に落ち着いたものの、以前として高配当銘柄の一角となっています。ただし、記念配当ということで、次期以降も同程度の配当が継続するか不透明な点には留意が必要です。

参照：アールビバンの銘柄詳細

6位：ケル

新幹線や自動車のカーナビなどの電子部品同士を接続するための産業用コネクタを製造しています。日本のほか米国・中国・欧州などの売上もあり、海外売上比率は40%程度です。

コロナ後の経済正常化のなかで高まる設備投資需要を捉え、2021年度以降業績が回復しています。また、ROAやROEが上昇傾向で、効率の良い経営を実現させています。株価もコロナ禍の影響が一巡した後は順調に右肩上がりです。

配当については2019年以降増配が継続していて、配当利回りも5%前後と安定して高水準を維持しています。2023年度は若干の減収減益を見込んでいるものの、配当については2022年度並みの年間95円を維持する予定です。

参照：ケルの銘柄詳細

7位：レーサム

レーサムは不動産事業を手がける企業で、自社開発により資産価値を向上させたのちに、企業や富裕層に物件を販売する資産価値創造事業が実質的な主力事業となっています。不動産市況が好調な中で、2024年3月期の第一四半期には上場来で史上最高益を記録するなど、業績好調な企業です。

また、2023年度以降は配当性向を40%と2022年度の実績である20%から倍増させる見通しで、好調な業績も追い風に高水準な配当が期待できます。2023年度は前年比3倍以上となる年間175円（前期55円）へ増配予定です。また、2024年度も配当の下限を175円と見据え、基本的には増配を目指す方針を示しています。

参照：レーサムの銘柄詳細

8位：三ツ星ベルト

三ツ星ベルトは、産業用機械などのパーツの部品として活用されるベルトなどを手掛けています。自己資本比率が70%を超える健全性の高さから、長期投資にも適した銘柄の一つです。コロナウイルスの影響で一時的に業績が落ち込んだのちは、業績回復が著しく、株価もコロナ禍における落ち込みを底に、上昇傾向が続いています。

2022年度から、同社は配当性向を100%を目安に配当を積極的に出す方針に転換しました。好業績も背景に、2021年3月期の年間1株あたり57円から、2023年3月期は250円まで大幅に改善しています。2023年度も、同水準の1株あたり250円の配当を出す見込みです。

株価も2020年頃を境に上昇傾向が続いており、足元は史上最高値を何度も更新しています。次年度も同程度の配当水準を予測しているほか、売上・営業利益でみたときに増収増益を見込んでいるなど、引き続き堅調な業績が期待できる企業です。

参照：三ツ星ベルトの銘柄詳細

9位：浅沼組

淺沼組は、関西を拠点とするゼネコンの一角です。建設・土木双方手掛けるものの、業績に対する寄与としては建設事業が主になっています。とくに、病院・学校・官公庁などの施工を強みとしているのが特徴です。近年はASEANを中心に海外事業展開も進めています。

売上・利益ともに業績が安定しているのが特徴で、株価も長期で上昇傾向です。また、配当についても株式分割を加味すると、2019年度実質増配が続いています。現行の計画においては、配当性向を70%以上に維持する方針を示しているため、当面は潤沢な配当還元が期待できる銘柄です。

参照：淺沼組の銘柄詳細

10位：JT

JTは世界中でたばこの製造・販売を手がけている企業です。国内ではたばこの独占事業権を有しているほか、世界で見ても売上数量ベースで3位のグローバル企業です。2021年末時点で、130以上の国と地域でおもにタバコ製品を販売しています。なお、医療・加工食品などの事業も手掛けていますが、売上の大半はたばこ事業によるものです。

タバコは嗜好品である一方で、喫煙者は継続的に使用するため、景気の影響を受けにくいのが特徴となっています。自己資本比率が50%台と財務も健全で、成熟企業であることから、配当による株主還元を積極的に行っているのが特徴です。近年は配当性向を70%～80%と高水準を継続しています。

参照：JTの銘柄詳細

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おすすめ株は？選び方のポイント3選

投資家が何を優先するかによって、その人に適した株は異なります。代表的な選定基準としては割安銘柄を選ぶ方法、配当金が多い銘柄を選ぶ方法、そして株主優待に着目する方法などがあります。株式投資を行ううえで重視するポイントを整理したうえで、自分に合った基準で投資先を選びましょう。     

割安銘柄の選び方

割安株とは、企業の資産価値や今後産み出す利益見通しに対して株価が割安な状態を意味します。同じように割高・割安で判断する投資家が購入しやすいため、株価が相対的に下がりにくいのが特徴です。また、その企業の本質的な価値に合わせて、緩やかに株価が回復するとも期待できます。

一般的に割安な状態は短期間で修正されるものではないため、割安株投資は基本的に長期投資に適した投資法です。概念は分かりやすいものの、企業の本質的な価値を認識するのは困難です。

企業の割安・割高を判断する簡便な分析方法としてPER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）があります。個人投資家の場合は、この二つの指標をもとに判断するのがよいでしょう。

PER（株価収益率）とは、株価が1株あたりの利益対比で何倍の水準になっているかを表す指標です。PERは、株を評価するときに、純利益何年分を足し合わせれば回収可能かを見るという考え方から生まれました。現代では その企業が創出する利益に対して株価が高ければ、なかなか回収できないため「割高」、その逆を「割安」と考えます。１つの目安として日本の場合は15倍ほどが平均です。ただし、業種や企業の規模によってPERは大きく異なるため注意しましょう。基本的には成熟した産業や企業ほどPERは上がりにくく、成長著しい産業や企業は、将来の利益拡大を見込んでPERが極端に高くなる場合もあります。

PBRは、株価と1株あたり純資産の比率です。株価は、企業が解散したときの1株あたりの価値を表しているというのが考え方の一つです。PBRが1ということは、株の現在価値が企業の帳簿上の純資産と同等であることを意味します。そして、1を下回れば株は企業の純資産に対して割安で、逆に1を上回れば割高ということになります。

ただし、日本の株式市場は長期にわたり低迷していたため、PBR1未満の企業が少なくありません。なかには長期にわたって1に回復しない企業もあります。

PBRで割安だとしても、投資家がその企業の将来性を感じなければ、PBRでみた割安さは修正されない可能性があります。PBRを基準に割安株投資をするときには、その企業の将来性もふまえて投資の是非を判断してください。

PER・PBRは、共に証券会社や金融関連の情報ベンダーなどがスクリーニング機能を提供していたり、直近の値を掲載していたりいます。個人投資家でも情報を調べて、簡単に割安株への投資に活用できます。

配当金で稼ぐ銘柄の選び方

配当金を目安とした投資も株式投資の代表的な手法の一つです。配当は株価と異なり、無配転落しない限りゼロにはならず、損失になることもありません。長期にわたり保有を継続して潤沢な配当を蓄積していけば、株価が下落しても配当込みの損益で見ればプラスを維持しやすくなるのです。

配当金の水準をみるときには、今回冒頭でも紹介した配当利回りを使用するのが一般的です。1株あたりの投資額である株価に対する配当の割合が高いということは、投資元本に比して多くの配当が得られるということになります。

高配当株を探すときには、配当の絶対額ではなく配当利回りを参照しましょう。配当が同じでも株価が高ければ、投資できる株数が減るため、実質的な配当による収益率は低下します。配当利回りを参照することにより、株価の違いを平準化して配当の多さを判断できるのです。

また、配当についてみるときには、配当性向にも合わせて着目しましょう。配当性向とは、以下の式の通り、年間配当を1株あたり純利益で割ったものです。

配当性向は、配当が本来は企業利益の還元という性質を持っていることを念頭にした数値です。実現した利益を全て株主に加減していれば配当性向が100%となります。ただし、企業が成長や将来の備えのために内部留保を貯める場合には100%を下回ります。

この観点から言うと、本来は成長が期待できる企業は配当性向が低めに、成熟・安定した産業では高めになるのが健全です。近年は、株主からの評価を高めるために配当性向を100%近くまで引き上げている企業がしばしばみられます。仮に将来も安定的に利益を計上する見通しが立つなら、配当目的の投資家にとってはポジティブです。

一方で配当を重視しすぎて配当性向が100%を上回っている企業もあります。本来の原理から言えば企業財務を圧迫しながら配当を出していることになるため、こうした企業は将来の減配リスクが相対的に高いといえるでしょう。

株主優待で得する銘柄の選び方

株主優待を基準に投資銘柄を選ぶ考え方もあります。株主優待とは、企業が株を保有する投資家に対して付与するお礼のようなものです。企業によって優待の内容はさまざまです。配当や企業成長を優先して、あえて優待を出さない方針の企業もあります。

たとえば、2023年10月時点の例でいうと、吉野家で使える優待券や、イオンの「イオンオーナーズカード」のような自社サービス、ニッスイのさばの缶詰など、自社の商品やサービス利用券を優待として付与しているケースがしばしばみられます。また、ゆうちょ銀行やヒューリックなどはカタログギフトの形式です。INPEX（旧：国際石油開発帝石）やタマホームのように、クオカードなどの金券を付与する例もあります。

金券やカタログギフト、あるいは自分が頻繁に利用する商品・サービスが優待となっていれば、株式投資の副次的な収入と考えることが可能です。優待制度が充実した銘柄に魅力を感じて投資する方も少なくありません。

ただし、優待目的での投資は、将来優待制度が変更になるリスクに注意が必要です。近年でいうとオリックスやJTなどは、かつて株主優待が人気な銘柄でしたが、それぞれ優待の廃止が決まっています。株主優待は、機関投資家にとっては魅力の薄いものであるため、機関投資家の評価を高めるために廃止する企業も少なくありません。

まとめ：高配当株に注目しよう！

配当利回りが高い銘柄群を意味する高配当株に投資すると、投資元本に比して高水準の配当が期待できます。ただし、配当利回りは過去の実績や現時点での見通しを元に計算されているため、業績悪化などによる減配により、期待通りの収入が得られないリスクもあります。高配当株に投資する場合には、その企業の財務や業績も見たうえで、配当水準が安定している企業を選んで投資してください。

また、高配当以外にも割安株投資や優待に着目した投資など、株の投資銘柄の選び方は複数存在します。自分なりの投資方針を立てたうえで、最も適した方法で投資銘柄を選別していって下さい。

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