本日の注目個別銘柄
ブックオフGHD、三光合成、 冨士ダイス など
配信日時:2026/01/14 16:19
配信元:FISCO
<2975> スター・マイカ・ホールディングス 1551 +117大幅続伸。前日に25年11月期の決算を発表、営業利益は73.1億円で前期比32.4%増となり、ほぼ従来予想線上での着地となっている。一方、26年11月期は93億円で同27.1%増の見通し、年間配当金も前期比8円増の45円を計画している。リノベマンション事業における販売戸数の増加、販売価格の上昇を見込んでいる。高い利益成長や配当成長の継続見通しをポジティブに評価する動きへ。
<9278> ブックオフGHD 1644 +140大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は12.6億円で前年同期比15.6%減となったが、9-11月期は7.8億円で同2倍の水準となっている。直営既存店において、トレーディングカード・ホビーや貴金属・時計・ブランドバッグ、アパレル、書籍などを中心に売上高が伸長し、売上総利益が改善する形になっている。通期予想は38億円、前期比10.2%増を据え置き、過度な下振れ懸念は後退する方向とみられる。
<7888> 三光合成 1042 +138急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は33.6億円で前年同期比13.6%増となり、9-11月期も同21.7億円で同12.0%増と2ケタ増益基調が続く形になっている。アジアや北米セグメントにおいて大幅な増益を達成、部門別では車両向け成形品が大幅増収となっている。据え置きの通期計画61億円、前期比7.8%増に対する進捗率も55%に達しており、順調な業績推移をストレートに好感する流れに。
<6167> 冨士ダイス 1110 +150ストップ高。レアアース関連銘柄への物色が続く中、第一稀元素や大同メタルなどレアアースを使用しない製品を開発している企業にも、需要シフトを期待する動きが強まっている。同社も25年10月にレアメタルの使用量を大幅削減した新合金「サステロイ STN30」を開発したと発表しており、地政学リスクが高まっている状況下、今後の展開が期待される状況になっているようだ。
<3562> No.1 2001 -500ストップ安比例配分。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は7.1億円で前年同期比11.3%増となり、上半期の同23.1%増から増益率は縮小。また、株主還元の見直しを発表、配当性向を30%から50%に引き上げるとともにDOE6%を下限と設定。これに伴い、26年2月期年間配当金は36円から78円まで引き上げ。一方、クオカード・デジタルギフトを贈呈していた株主優待制度は廃止するとしている。
<2379> ディップ 2195 -65大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は80.9億円で前年同期比25.7%減となっている。ソリューション体制への移行による担当企業の引継ぎ業務増の影響で、売上成長の鈍化が継続しているようだ。通期予想は120億円、前期比10.5%減を据え置き。9-11月期は求人広告売上高の減収幅が拡大しており、第3四半期累計売上高もマイナス成長に転じている。
<4565> ネクセラ 798 -56大幅続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に、目標株価も1300円から940円に引き下げた。事業再構築でファーストインクラスのプログラムの探索や他社との創薬提携に充てる人員を減らす方針が示され、新規開発品の導出や創薬提携から得ると見込んでいた売上収益予想を減額。中長期的な収益力への評価が再度高まるには有望な試験データが明らかになる必要性があるが、それには時間を要する公算と。
<3922> PRTIMES 2810 -85大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は29.9億円で前年同期比87.3%
増となった。利用企業者数の増加や平均利用単価の上昇が好業績の背景となっている。
通期予想は上半期決算時に上方修正している36億円、前期比91.8%増を据え置き。ただ、上半期実績は前年同期比97.4%増益であり、9-11月期の11億円、同72.0%増にサプライズは限定的、短期的な出尽くし感が先行する形に。
<1377> サカタのタネ 3985 -300大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は69億円で前年同期比21.6%増となり、従来予想の50億円を上振れた。つれて、通期予想は従来の110億円から125億円に上方修正した。野菜種子、花種子の販売が好調に推移している他、為替相場も円安方向に修正したもよう。ただ、第1四半期実績が前年同期比63.5%の大幅増益であったことから業績上振れは想定線。増益率鈍化で出尽くし感が優勢に。
<6432> 竹内製作 6670 -570大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、9-11月期営業利益は80.3億円で前年同期比10.2%減となり、市場予想を10億円近く下回った。また、9-11月期売上高587億円に対して受注高は374億円、前四半期比10.7%の減少になったことがネガティブ視された。第3四半期末の受注残は415億円で前年同期比49.5%の大幅減少となっており、27年2月期の業績に対する警戒感も強まる方向へ。
<HM>
<9278> ブックオフGHD 1644 +140大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は12.6億円で前年同期比15.6%減となったが、9-11月期は7.8億円で同2倍の水準となっている。直営既存店において、トレーディングカード・ホビーや貴金属・時計・ブランドバッグ、アパレル、書籍などを中心に売上高が伸長し、売上総利益が改善する形になっている。通期予想は38億円、前期比10.2%増を据え置き、過度な下振れ懸念は後退する方向とみられる。
<7888> 三光合成 1042 +138急伸。前日に上半期の決算を発表、営業利益は33.6億円で前年同期比13.6%増となり、9-11月期も同21.7億円で同12.0%増と2ケタ増益基調が続く形になっている。アジアや北米セグメントにおいて大幅な増益を達成、部門別では車両向け成形品が大幅増収となっている。据え置きの通期計画61億円、前期比7.8%増に対する進捗率も55%に達しており、順調な業績推移をストレートに好感する流れに。
<6167> 冨士ダイス 1110 +150ストップ高。レアアース関連銘柄への物色が続く中、第一稀元素や大同メタルなどレアアースを使用しない製品を開発している企業にも、需要シフトを期待する動きが強まっている。同社も25年10月にレアメタルの使用量を大幅削減した新合金「サステロイ STN30」を開発したと発表しており、地政学リスクが高まっている状況下、今後の展開が期待される状況になっているようだ。
<3562> No.1 2001 -500ストップ安比例配分。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は7.1億円で前年同期比11.3%増となり、上半期の同23.1%増から増益率は縮小。また、株主還元の見直しを発表、配当性向を30%から50%に引き上げるとともにDOE6%を下限と設定。これに伴い、26年2月期年間配当金は36円から78円まで引き上げ。一方、クオカード・デジタルギフトを贈呈していた株主優待制度は廃止するとしている。
<2379> ディップ 2195 -65大幅反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は80.9億円で前年同期比25.7%減となっている。ソリューション体制への移行による担当企業の引継ぎ業務増の影響で、売上成長の鈍化が継続しているようだ。通期予想は120億円、前期比10.5%減を据え置き。9-11月期は求人広告売上高の減収幅が拡大しており、第3四半期累計売上高もマイナス成長に転じている。
<4565> ネクセラ 798 -56大幅続落。大和証券では投資判断を「2」から「3」に、目標株価も1300円から940円に引き下げた。事業再構築でファーストインクラスのプログラムの探索や他社との創薬提携に充てる人員を減らす方針が示され、新規開発品の導出や創薬提携から得ると見込んでいた売上収益予想を減額。中長期的な収益力への評価が再度高まるには有望な試験データが明らかになる必要性があるが、それには時間を要する公算と。
<3922> PRTIMES 2810 -85大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は29.9億円で前年同期比87.3%
増となった。利用企業者数の増加や平均利用単価の上昇が好業績の背景となっている。
通期予想は上半期決算時に上方修正している36億円、前期比91.8%増を据え置き。ただ、上半期実績は前年同期比97.4%増益であり、9-11月期の11億円、同72.0%増にサプライズは限定的、短期的な出尽くし感が先行する形に。
<1377> サカタのタネ 3985 -300大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は69億円で前年同期比21.6%増となり、従来予想の50億円を上振れた。つれて、通期予想は従来の110億円から125億円に上方修正した。野菜種子、花種子の販売が好調に推移している他、為替相場も円安方向に修正したもよう。ただ、第1四半期実績が前年同期比63.5%の大幅増益であったことから業績上振れは想定線。増益率鈍化で出尽くし感が優勢に。
<6432> 竹内製作 6670 -570大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、9-11月期営業利益は80.3億円で前年同期比10.2%減となり、市場予想を10億円近く下回った。また、9-11月期売上高587億円に対して受注高は374億円、前四半期比10.7%の減少になったことがネガティブ視された。第3四半期末の受注残は415億円で前年同期比49.5%の大幅減少となっており、27年2月期の業績に対する警戒感も強まる方向へ。
<HM>
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