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概況からBRICsを知ろう インドSENSEX指数は小幅続伸、景気対策への期待感が引き続き支援材料
配信日時:2025/01/16 09:43
配信元:FISCO
*09:43JST 概況からBRICsを知ろう インドSENSEX指数は小幅続伸、景気対策への期待感が引き続き支援材料
【ブラジル】ボベスパ指数 122650.20 +2.81%
15日のブラジル株式市場は3日続伸。主要株価指数のボベスパ指数は前日比3351.53 ポイント高(+2.81%)の122650.20で引けた。日中の取引レンジは119,302.94-122,987.84となった。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。米利下げ期待の高まりが好感され、買いは継続。また、通貨レアル高の進行もブラジル株の支援材料となった。ほかに、原油価格の上昇が資源セクターの物色手掛かりとなった。
【ロシア】MOEX指数 2842.96 -0.58%
15日のロシア株式市場は小幅続落。主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比16.55ポイント安(-0.58%)の2842.96となった。日中の取引レンジは2,838.59-2,879.64となった。
買いが先行した後は売りに押され、引けまで安値圏でもみ合った。欧州連合(EU)がロシア産の液体天然ガスとアルミの段階的金融を検討しているとの報道が引き続き嫌気された。一方、指数の下値は限定的。原油価格の上昇が資源セクターの支援材料となったほか、欧州株の上昇が指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 76724.08 +0.29%
15日のインドSENSEX指数は小幅続伸。前日比224.45ポイント高(+0.29%)の76724.08、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同37.15ポイント高(+0.16%)の23213.20で取引を終えた。
終始プラス圏で推移し、終盤上げ幅をやや拡大させた。景気対策への期待感が引き続き支援材料。また、欧州市場の上昇も終盤の買いにつながった。
【中国本土】上海総合指数 3227.12 -0.43%
15日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比13.82ポイント安(-0.43%)の3227.12ポイントと反落した。
米中対立の警戒感が重しとなる流れ。米政府は14日、新疆ウイグル自治区の少数民族に対する人権侵害の疑いがあるとして、新たに、繊維、鉱業、太陽子発電などの中国企業37社からの輸入を禁止した。そのほか、中国製のソフトウエアを搭載したコネクテッドカー(つながる車)に対する規制も決定している。様子見ムードも漂う。米国では15日、米連邦準備理事会(FRB)がインフレ動向の目安とする12月の消費者物価指数(CPI)、中国では17日、2024年のGDP成長率や12月の小売売上高や鉱工業生産などが報告される。結果を見極めたいとするスタンスが強まった。
<CS>
15日のブラジル株式市場は3日続伸。主要株価指数のボベスパ指数は前日比3351.53 ポイント高(+2.81%)の122650.20で引けた。日中の取引レンジは119,302.94-122,987.84となった。
買いが先行した後は上げ幅をじりじりと拡大させた。米利下げ期待の高まりが好感され、買いは継続。また、通貨レアル高の進行もブラジル株の支援材料となった。ほかに、原油価格の上昇が資源セクターの物色手掛かりとなった。
【ロシア】MOEX指数 2842.96 -0.58%
15日のロシア株式市場は小幅続落。主要株価指数のMOEXロシア指数は前日比16.55ポイント安(-0.58%)の2842.96となった。日中の取引レンジは2,838.59-2,879.64となった。
買いが先行した後は売りに押され、引けまで安値圏でもみ合った。欧州連合(EU)がロシア産の液体天然ガスとアルミの段階的金融を検討しているとの報道が引き続き嫌気された。一方、指数の下値は限定的。原油価格の上昇が資源セクターの支援材料となったほか、欧州株の上昇が指数をサポートした。
【インド】SENSEX指数 76724.08 +0.29%
15日のインドSENSEX指数は小幅続伸。前日比224.45ポイント高(+0.29%)の76724.08、ナショナル証券取引所の主要50社株価指数ニフティは同37.15ポイント高(+0.16%)の23213.20で取引を終えた。
終始プラス圏で推移し、終盤上げ幅をやや拡大させた。景気対策への期待感が引き続き支援材料。また、欧州市場の上昇も終盤の買いにつながった。
【中国本土】上海総合指数 3227.12 -0.43%
15日の上海総合指数は、主要指標の上海総合指数が前日比13.82ポイント安(-0.43%)の3227.12ポイントと反落した。
米中対立の警戒感が重しとなる流れ。米政府は14日、新疆ウイグル自治区の少数民族に対する人権侵害の疑いがあるとして、新たに、繊維、鉱業、太陽子発電などの中国企業37社からの輸入を禁止した。そのほか、中国製のソフトウエアを搭載したコネクテッドカー(つながる車)に対する規制も決定している。様子見ムードも漂う。米国では15日、米連邦準備理事会(FRB)がインフレ動向の目安とする12月の消費者物価指数(CPI)、中国では17日、2024年のGDP成長率や12月の小売売上高や鉱工業生産などが報告される。結果を見極めたいとするスタンスが強まった。
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