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堺化学:25年3期2Qは増収大幅増益、好調な電子材料や効率化事業が利益急伸に寄与
配信日時:2024/12/17 09:27
配信元:FISCO
*09:27JST 堺化学:25年3期2Qは増収大幅増益、好調な電子材料や効率化事業が利益急伸に寄与
堺化学<4078>は無機化学工業製品、有機化学品、医薬品の開発、製造、販売を主な事業としており、化学事業セグメント、医療事業セグメントの2つの事業セグメントで事業を展開している。一般用医薬品・風邪薬から積層セラミックコンデンサに使用される誘電体、日焼け止め用超微粒子酸化亜鉛・酸化チタン、メガネレンズに使用される有機イオウ化合物まで同社グループが扱う製品は多岐に渡っており、日常生活の様々な場面で同社の製品が使用されている。化学工業製品の市場には低価格を強みとした競合が近年参入してきている。そうした中でも同社は、創業以来培ってきた品質の高さを強みに競合との差別化を図っている。
2025年3月期第2四半期の連結累計業績は、売上高が前年同期比3.5%増の41,874百万円、営業利益が同186.4%増の2,626百万円と増収、大幅増益となった。売上高に関しては、化学事業、医療事業がそろって増収と好調だったことが全体のトップラインを押し上げた。特に、同社が中期経営計画で成長事業の一つと位置づける電子材料の売上高が同43.7%増の5,886百万円と急伸した。市況回復によって販売数量が回復したことに加えて、価格改定も着実に実施したことがトップラインの伸長に寄与した。利益面に関しては、好調な電子材料と効率化検討事業と位置づける酸化チタン・亜鉛、樹脂添加剤が寄与した。電子材料は増収効果、価格改定効果、操業度改善などによって利益を積み上げた。効率化検討事業は価格改定や操業度の向上などによって利益を伸ばした。特に酸化チタン・亜鉛製品、樹脂添加剤に関しては収益性重視の戦略によって減収となったものの、利益面ではしっかりと連結ベースの増益に寄与しており、中計の戦略が順調に進捗していることがうかがえる。
2025年3月期通期の業績予想は、売上高で前期比6.0%増の87,000百万円、営業利益で同83.5%増の5,400百万円を見込んでおり、期初の想定から変更はない。上半期終了時点で有機化学品、化粧品材料、医療事業の進捗が若干軟調ではあるものの、好調な電子材料、受託加工が業績拡大を牽引する見通しだ。なお、医療事業に関しては、上期に一過性の特殊要因の影響を受けたものの、足元では問題は解消している状況である。期末に向けて売上と利益を伸ばしていく。配当に関しては1株当たり125.0円の年間配当(予想配当利回り4.81%)を予定している。配当の基本方針に関して同社は、従来の「配当性向30%以上を目安とする」から「DOE3%以上を目安とする」に変更している。DOEを採用することによって、今後も安定的に株主還元を実施していく方針だ。
中長期の成長戦略として同社は、「変革・BEYOND2030」を公表している。同社の将来的にありたい姿からバックキャスティングの思考で策定した同中期経営計画は、将来の成長に向けた変革ステージと位置づけられており、高付加価値品へのシフトを企図した事業ポートフォリオの入れ替え、資本コストを上回るROEの達成とPBR改善、マテリアリティ推進による経営基盤の再構築・非財務面の取り組み加速を基本方針としている。特にポートフォリオの入れ替えに関しては、成長性と収益性の観点から事業の整理を果敢に実行することにより、トップラインの拡大に加えて利益の積み上げを追求していく構えだ。これらの基本戦略の遂行によって、2027年3月期に営業利益9,000百万円、ROE8%の達成を目指していく。
<NH>
2025年3月期第2四半期の連結累計業績は、売上高が前年同期比3.5%増の41,874百万円、営業利益が同186.4%増の2,626百万円と増収、大幅増益となった。売上高に関しては、化学事業、医療事業がそろって増収と好調だったことが全体のトップラインを押し上げた。特に、同社が中期経営計画で成長事業の一つと位置づける電子材料の売上高が同43.7%増の5,886百万円と急伸した。市況回復によって販売数量が回復したことに加えて、価格改定も着実に実施したことがトップラインの伸長に寄与した。利益面に関しては、好調な電子材料と効率化検討事業と位置づける酸化チタン・亜鉛、樹脂添加剤が寄与した。電子材料は増収効果、価格改定効果、操業度改善などによって利益を積み上げた。効率化検討事業は価格改定や操業度の向上などによって利益を伸ばした。特に酸化チタン・亜鉛製品、樹脂添加剤に関しては収益性重視の戦略によって減収となったものの、利益面ではしっかりと連結ベースの増益に寄与しており、中計の戦略が順調に進捗していることがうかがえる。
2025年3月期通期の業績予想は、売上高で前期比6.0%増の87,000百万円、営業利益で同83.5%増の5,400百万円を見込んでおり、期初の想定から変更はない。上半期終了時点で有機化学品、化粧品材料、医療事業の進捗が若干軟調ではあるものの、好調な電子材料、受託加工が業績拡大を牽引する見通しだ。なお、医療事業に関しては、上期に一過性の特殊要因の影響を受けたものの、足元では問題は解消している状況である。期末に向けて売上と利益を伸ばしていく。配当に関しては1株当たり125.0円の年間配当(予想配当利回り4.81%)を予定している。配当の基本方針に関して同社は、従来の「配当性向30%以上を目安とする」から「DOE3%以上を目安とする」に変更している。DOEを採用することによって、今後も安定的に株主還元を実施していく方針だ。
中長期の成長戦略として同社は、「変革・BEYOND2030」を公表している。同社の将来的にありたい姿からバックキャスティングの思考で策定した同中期経営計画は、将来の成長に向けた変革ステージと位置づけられており、高付加価値品へのシフトを企図した事業ポートフォリオの入れ替え、資本コストを上回るROEの達成とPBR改善、マテリアリティ推進による経営基盤の再構築・非財務面の取り組み加速を基本方針としている。特にポートフォリオの入れ替えに関しては、成長性と収益性の観点から事業の整理を果敢に実行することにより、トップラインの拡大に加えて利益の積み上げを追求していく構えだ。これらの基本戦略の遂行によって、2027年3月期に営業利益9,000百万円、ROE8%の達成を目指していく。
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