FPパートナー、古野電気、ヨシムラフードなど

<3086> Jフロント　1504　-151.5大幅反落。24年2月期決算を前日発表、営業益は430億円で前期比2.3倍となり、400億円程度の市場予想を上振れ。一方、25年2月期は375億円で同12.9％減と予想、425億円程度のコンセンサスも下回り、ネガティブ材料に。大型改装などに伴う面積減や改装コスト増、レジデンス売却益の反動などを見込む。発行済み株式数の3.03％
に当たる800万株、100億円上限の自社株買い発表も下支え効果限定的。

<6866> 日置電　6430　-640大幅続落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は16.1億円で前年同期比31.1％
減となっている。通期計画87億円、前期比9.4％増に対して、予想外の大幅減益スタートとなる形に。アジアを中心とした海外受注減少によって、自動試験装置の売上が大きく減少したほか、電子測定器などの売上も2ケタ減となっている。業績の下振れ懸念などが意識される状況にもなっているようだ。

<7388> FPパートナー　5070　-950急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は13.6億円で前年同期比5.9％減となり、通期計画67.3億円、前期比21.1％増に対して、やや低調なスタートと受けとめられている。採用数の増加による入社時初期費用の増加、今後の採用数拡大のための営業社員の報酬額引き上げなどが減益要因に。会社計画地は上回る進捗としているようだが、減益決算をネガティブ視する動きが先行の形に。

<6814> 古野電気　1797　-500ストップ安。前日に24年2月期決算を発表、営業益は65.2億円で前期比4.3倍となり、第3四半期決算時に上方修正した60億円も上回る。期末配当金も従来計画の25円から40円に増額。一方、25年2月期は55億円で同15.6％減と一転2ケタ減益ガイダンスに。年間配当金も前期の60円から35円に減配見通し。人財関連費用等の増加を見込んでいる。また、法人税等調整額増で純利益の減益幅は大きくなる見込み。

<6699> ダイヤHD　805　+65大幅反発。ダイヤゼブラ電機では、推進しているアンモニア燃焼技術開発において、アンモニアなど燃焼しがたい燃料を安定燃焼させることが可能な超高エネルギー点火システムの試作品を完成させたと発表している。同システムは超高エネルギー出力化と小型化を両立し、体積当たりの出力エネルギーは世界最大となるようだ。火花点火エンジン全般。火花点火による着火・燃焼に関する製品などが適用先となるもよう。

<2884> ヨシムラフード　1402　+170急伸。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は24.3億円で前期比3.6倍となり、従来予想の15.7億円を大幅に上回った。ワイエスフーズのグループ化に加え、国内企業の価格改定や継続的な生産効率化の効果などが顕在化した。25年2月期も27.4億円で同12.9％増と2ケタ成長を想定、ワイエスフーズの連結化効果フル寄与などを見込む。なお、中国の禁輸に係る賠償金などは純利益の上振れ要因となる公算も。

<9602> 東宝　5339　+368大幅続伸。前日に24年2月期決算を発表、営業利益は593億円で前期比32.0％増となり、従来予想の500億円を大幅に上回った。期末配当金も40円計画から65円に引き上げ。25年2月期営業利益は550億円で同7.2％減と減益ガイダンスだが、保守的な傾向が強く、ネガティブに捉える動きは限定的。また、発行済み株式数の2.29％に当たる400万株、240億円を上限とする自社株買いの実施も発表した。

<7733> オリンパス　2240　+51.5大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も2300円から2850円に引き上げている。ここまで相対的な株価の低パフォーマンスが続いたことで、割安感が拡大したと考えているもよう。また、今後は事業基盤強化に向けた取り組みが一巡する中、内視鏡新製品が米国や中国での市場拡大の過程で、高い利益成長を見込めるとしている。

<6594> ニデック　6787　+436大幅反発。サーバー用水冷モジュールを生産中のタイにおいて、CDUの生産ラインを増強し、生産能力を現在の月産200台から6月までに月産2000台に拡大すると発表。
今回の能力増強は米AIサーバーメーカーのスーパーマイクロ社への採用を受けたのもので、共同開発製品を生産予定。今後も演算サーバーは、空冷式に対し格段に高い冷却能力を持つ水冷式の冷却システムが必須になるとみられ、同製品の成長期待が高まった。

<1514> 住石HD　1412　+300ストップ高比例配分。前日に24年3月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の58億円から80億円、前期比2.1倍にまで引き上げ。石炭販売量が堅調に推移したほか、豪州ワンボ炭鉱からの配当金が想定を上回ったことが上振れ要因に。
また、配当方針の変更を発表し、配当性向40％を目安にするとしている。これに伴い、24年3月期年間配当金は従来計画の20円から60円にまで引き上げている。
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