注目トピックス　日本株

東宝---大幅続伸、前期業績の大幅な上振れ着地を好材料視

配信日時：2024/04/16 11:10 配信元：FISCO
*11:10JST 東宝---大幅続伸、前期業績の大幅な上振れ着地を好材料視 東宝<9602>は大幅続伸。前日に24年2月期の決算を発表、営業利益は593億円で前期比32.0％増となり、従来予想の500億円を大幅に上回る着地となっている。期末配当金も40円計画から65円に引き上げ。25年2月期営業利益は550億円で同7.2％減と減益ガイダンスであるが、保守的な傾向が強く、ネガティブに捉える動きは限定的。また、発行済み株式数の2.29％に当たる400万株、240億円を上限とする自社株買い実施も発表している。

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藤商事　　　　　　378600　　58879.82　　236.4%　-0.073%<5659> 日精線　　　　　　292600　　44949.12　　233.96%　0.1402%<2664> カワチ薬品　　　351600　　120674.48　　233.72%　0.084%<5834> SBIリーシンク　　331100　　164908.2　　209.34%　-0.0859%<2330> フォーサイド　　10804100　　500952.22　　208.26%　0.1507%<9830> Tナカヤマ　　　　546300　　235893.12　　201.85%　0.0338%<3264> アスコット　　　　　291100　　6358.28　　200.76%　-0.015%<5481> 山特鋼　　　　　　　547700　　207267.8　　199.26%　0.053%<6653> 正興電機　　　　　547700　　125837.7　　198.34%　0.0834%<2692> 伊藤忠食　　　　　　62400　　73645.8　　197.54%　0.0575%<8091> ニチモウ　　　　　214600　　76277.26　　192.52%　-0.0652%<7199> プレミアG　　　　　939300　　361699.06　　186.1%　0.1388%<2811> カゴメ　　　　　1057700　　777557.06　　184.5%　0.0481%<5440> 共英製鋼　　　　717000　　512434.34　　178.8%　-0.0952%<2014> iS米連増　　　　1161180　　156071.03　　178.29%　0.0057%<6503> 三菱電　　　　　28737800　15039041.22　 174.01%　0.1562%<9044> 南海電　　　　　1058400　　668619.33　　172.75%　-0.0829%<9873> 日本KFC　　　　　218200　　220537.1　　172.24%　0.0607%<1964> 中外炉　　　　　226600　　138985.68　　167.95%　0.1148%<8704> トレイダーズ　　713800　　118751　　167.79%　0.019%<9104> 商船三井　　　　13685600　　16567500.1　 166.58%　0.0538%<4022> ラサ工　　　　　　　83900　　60407.72　　154.09%　0.0595%（*）はランキングに新規で入ってきた銘柄20日移動平均売買代金が5000万円以下のものは除外 ＜CS＞ 2024/04/30 14:57 注目トピックス　日本株 学情---「Ｒｅ就活の大転職博(名古屋開催)」に前回比177.3％の1,206人が来場 *14:54JST 学情---「Ｒｅ就活の大転職博(名古屋開催)」に前回比177.3％の1,206人が来場 学情<2301>は24日、20代・30代社会人向け合同企業セミナー「Ｒｅ就活の大転職博」を4月12日・13日に名古屋で開催し、前回比177.3％となる1,206人の来場があったことを発表。売り手市場の環境下でも前回を上回る来場数となった。「Ｒｅ就活の転職博」は、20代・30代を対象にしたリアル開催・合同企業セミナーで、若手人材を求める企業情報を直接得られるだけでなく、キャリアコンサルタントによる転職相談や企業による特別講演など、20代の転職活動をバックアップするコンテンツも用意されている。同社では、今後もWebメディア「Ｒｅ就活」での情報発信を強化することと併せて、「リアル」でのイベント事業にも引き続き注力し、求職者・企業双方が自らにあった情報収集や情報発信ができるように、転職・採用活動の選択肢を提供していく。 ＜SI＞ 2024/04/30 14:54 注目トピックス　日本株 学情---「Ｒｅ就活ＴＶ」をオンエア、総視聴者数は2,758人(前回比151.8％) *14:51JST 学情---「Ｒｅ就活ＴＶ」をオンエア、総視聴者数は2,758人(前回比151.8％) 学情<2301>は23日、20代専門転職サイト「Ｒｅ就活」で視聴可能な特別チャンネル「Ｒｅ就活ＴＶ」を4月12日・13日にオンエアし、総視聴数が2,758人（前回比151.8％）となったことを発表した。1社あたりの平均視聴者数は91.9人。採用におけるオンライン活用が定着するなか、デジタルを通じて「企業の雰囲気を知りたい」「まずは話を聞いてみたい」というニーズが拡大。同社では、オンラインで企業のリアルを知りたいというニーズに応えるサービスと「Ｒｅ就活」の連携をさらに強化し、「Ｒｅ就活」の利用者・導入企業を増やしていく。 ＜SI＞ 2024/04/30 14:51 注目トピックス　日本株 村田製---続伸、前期業績は減損計上で大幅下振れも自社株買いなど支えに *14:49JST 村田製---続伸、前期業績は減損計上で大幅下振れも自社株買いなど支えに 村田製<6981>は続伸。先週末に24年3月期の決算を発表している。円筒型リチウムイオン電池設備の減損損失計上で、1-3月期営業利益は3.3億円にとどまる格好に。25年3月期通期営業利益は3000億円で前期比39.2％増の見通しだが、コンセンサスは300億円超下振れ。決算数値はややネガティブとみられるものの、発行済み株式数の2.33％に当たる4400万株、800億円の自社株買いを発表し下支え材料となっている。前日の米アップルの株高も支援に。 ＜ST＞ 2024/04/30 14:49 注目トピックス　日本株 エムスリー---大幅続落、今期ガイダンスはコンセンサスを大幅下振れ *14:47JST エムスリー---大幅続落、今期ガイダンスはコンセンサスを大幅下振れ エムスリー<2413>は大幅続落。先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は644億円で前期比10.6％減となり、減損損失の計上を主因に市場予想を80億円程度下振れている。25年3月期は670-700億円のレンジ予想とし、800億円程度のコンセンサスを大幅に下振れ。コロナ関連売上高のさらなる剥落などを想定している。成長鈍化傾向が意識される中、依然として割高なバリュエーションが重しに。 ＜ST＞ 2024/04/30 14:47 注目トピックス　日本株 さくら---大幅反発、新株の発行登録を発表も今期大幅増益見通しを買い材料視 *14:46JST さくら---大幅反発、新株の発行登録を発表も今期大幅増益見通しを買い材料視 さくら<3778>は大幅反発。先週末に24年3月期の決算を発表、営業利益は8.8億円で前期比19.1％減となり、従来予想の14.5億円を大幅下振れ着地。ただ、第3四半期までの状況から下振れは想定線と受けとめられている。一方、25年3月期は20億円で同2.3倍と急拡大の見通しとし、ポジティブ反応につながっている。なお、新株式発行に係る発行登録を発表、発行予定期間は5月8日から25年5月7日まで、発行予定額は200億円を上限とするとしている。 ＜ST＞ 2024/04/30 14:46 注目トピックス　日本株 ドリーム・アーツ---トライアルが「Shopらん(R)」を導入 *14:46JST ドリーム・アーツ---トライアルが「Shopらん(R)」を導入 ドリーム・アーツ<4811>は25日、トライアルカンパニー(トライアル)が、多店舗オペレーション改革を支援するクラウドサービス「Shopらん(R)」を導入したことを発表。トライアルでは、2023年11月より本格利用を開始しており、全311店舗(2023年12月末)で利用されている。また、2024年3月からはShopらん(R)「フレッシュマニュアル機能」の利用を開始し、さらなる本部-店舗間コミュニケーション改革を推進している。今後はさらなる店舗の生産性向上をすべく、インカムアプリや各種マスタを管理するシステムなどとの連携による一気通貫の店舗業務デジタライゼーションを目指す。 ＜SO＞ 2024/04/30 14:46 注目トピックス　日本株 カラダノート---金融業界におけるDX人材創出支援を目的に「プロフェッショナルサービス」を開始 *14:43JST カラダノート---金融業界におけるDX人材創出支援を目的に「プロフェッショナルサービス」を開始 カラダノート<4014>は25日、2024年4月1日に労働者派遣事業許可を取得し、家族生活関連産業のDX支援の一環として新たに「プロフェッショナルサービス」を開始すると発表。同サービスは、金融業界または金融領域の事業に取り組む企業に対し、ファイナンシャルプランナーやその他金融に関する資格を持つ自社のプロフェッショナル人材を提供する。金融業界では、訪問営業を中心とした業務プロセスや新規顧客獲得から営業まで各担当者が属人的に行っており、業界全体としてそういった従来の営業方法からの脱却を模索している。また、独立行政法人「労働政策研究・研修機構」が2040年までを見通した「労働力需給の推計」(2023年度版)によると、2040年の日本の就業数は956万人減少すると試算されており、持続的な成長を実現するためにはDX推進による生産性向上が喫緊の課題となっている。こういった背景から同社は、これまでのオンライン完結型の保険代理店事業の実績とITを活用したインサイドセールスのノウハウを活かす生かすことが金融業界の営業活動におけるDX推進に貢献すると考え、今回、「プロフェッショナルサービス」の開始に至った。 ＜SO＞ 2024/04/30 14:43
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