米金利上昇やアジア株安を嫌気し売り優勢の展開に【クロージング】

11日の日経平均は反落。164.28円安の26821.52円（出来高概算11億4000万株）で取引を終えた。前週末の米ハイテク株安や時間外取引での米長期金利の上昇基調を嫌気して、値がさハイテク株中心に売り優勢から始まった。売り一巡後は前場半ばにかけて上昇に転じる場面も見られた。ただし、アジア市場の弱い動きなども嫌気されるなか、再び弱い値動きとなり、後場寄り付き直後には一時26720.46円まで下げ幅を広げた。ただし、25日線辺りでの底堅さが意識されるなか、引けにかけては下げ渋っていた。

東証プライムの騰落銘柄は値下がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクターでは電気ガス、水産農林、銀行、保険、鉱業など17業種が上昇。一方、精密機器、情報通信、電気機器、空運、サービスなど16業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アステラス薬<4503>、信越化<4063>、第一三共<4568>、キッコーマン<2801>、三菱商<8058>、アサヒ<2502>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、エムスリー<2413>、ダイキン<6367>、ソニーG<6758>が軟化した。

前週末の米国市場は、米金利上昇が嫌気され、半導体やハイテク関連株が売られ、ナスダック総合指数、SOX指数がともに下落。この流れを受けて、東京市場でも指数インパクトの大きい値がさ株に売りが波及して始まった。時間外取引で米長期金利が一時2.78％台まで上げ幅を広げると、さらに売り圧力が強まった。また、アジア市場では上海指数、ハンセン指数が2％を超える下落で推移していたほか、前週末に好決算を発表した安川電<6506>が朝高後にマイナスに転じたことも投資家心理の悪化につながったようだ。

関心を集めた安川電の決算では、今期営業利益は増益を見込むが、関係者からは「非鉄など商品市況が上昇している足元の状況やサプライチェーンの混乱に対する懸念も拭えない中では、会社側の収益予測はやや楽観的過ぎる」との声も聞かれ、今後本格化する企業の業績対する不透明感も相場の重しになりそうだ。



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