目先は個別材料株で幕間つなぎの展開が主流となりそう【クロージング】

8日の日経平均は3日ぶりに反発。97.23円高の26985.80円（出来高概算12億7000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が堅調だった流れを背景に買いが先行して始まり、SQに絡んだ商いが買い越しだった影響もあって、取引開始直後には一時の27185.23円まで上昇した。ただし、買い一巡後は持ち高調整の動きが強まったほか、週末要因や新規の手掛かり材料にも乏しいことから、次第に様子見ムードが広がり、買い一巡後は前日の終値を挟んでのもみ合い展開が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が950を超え、全体の過半数を占めた。セクターでは、精密機器、情報通信、石油石炭、非鉄金属、鉄鋼など20業種が上昇。一方、輸送用機器、倉庫運輸、ゴム製品、卸売など12業種が下落し、陸運は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、エムスリー<2413>、ダイキン<6367>、第一三共<4568>、テルモ<4543>がしっかりだった半面、トヨタ<7203>、7&iHD<3382>、TDK<6762>、三菱商<8058>、デンソー<6902>が軟化した。

前日の米国市場は、主要3株価指数は3日ぶりに上昇した。日経平均も前日までの2日間で3％超下落したこともあり、25日線水準までの調整を経て、いったんはリバウンドが意識されやすい水準だった。ただ、円相場が1ドル＝124円近辺と円安基調にあることから、機械など輸出関連株の一角には押し目を拾う動きも散見されたが、東証によるTOPIX浮動株比率の変更が発表され、ウエイト低下が見込まれるトヨタ、7&iHDなどが弱く、指数の重荷となった。

米国株はひとまず反発しているが、セントルイス連銀のブラード総裁が年末までの会合毎に0.5％の利上げが必要であると述べるなど、引き続き米連邦準備制度理事会（FRB）要人のタカ派発言から長期金利の上昇基調にある。今月末には国内主要企業の決算発表が本格化するだけに、足元の原油や商品市況の上伸や地政学リスク、ロックダウンの続く中国での経済減速懸念などが企業業績にどの程度悪影響を及ぼすのか見極めたいと考える投資家も多いだけに、目先は個別材料株で幕間つなぎの展開が主流となりそうだ。


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