本日の注目個別銘柄
Dスタンダード、恵和、ガンホーなど
配信日時:2021/11/15 15:59
配信元:FISCO
<4919> ミルボン 6170 -870急落、前週末に第3四半期決算を発表、累計営業益は前年同期比33.7%増の57.58億円に。国内売上は8~9月の緊急事態宣言に伴う外出自粛の影響を受けたものの、引き続き伸長。海外も主要3か国で好調に推移。増収効果とイベント等の活動費減少により大幅増に。ただ、7-9月期は同9.4%増の20.99億円と増益率が大きく鈍化し、市場予想の22億円も下回った。株価が最高値圏にあり、利食い売りが優勢に。
<3655> ブレインパッド 6980 +1000ストップ高。前週末に第1四半期決算を発表、営業益は前年同期比3.0倍の3.30億円となった。DX・データ活用に対する需要拡大を受け、案件の長期・大型化が進んだ。一方、上期計画を上方修正したが、第1四半期の広告宣伝費などの支出が想定よりも少ないことのみを反映するにとどめた。通期計画は、一部職種での採用の遅れによる業務委託費の増加等から、市場予想を大きく上回っており、好決算が素直に評価された。
<4251> 恵和 6060 +990急伸。前週末に第3四半期決算を発表、累計営業益は前年同期比2.3倍で、7-9月期は同3.4倍と増益率が上半期までと比べて飛躍的に拡大。光学シート事業では、テレワークを背景に需要が旺盛なタブレット向けなどに光拡散フィルムなどの販売が増加。。原燃料価格の動向などが不透明であり、前期比82.1%増の20.08億円の通期計画は据え置いたが、進捗率から上振れは濃厚とみられ、足元の大幅増益決算を好感。
<3661> エムアップ 4785 +700ストップ高。前週末に上期決算を発表、累計営業益は前年同期比40.1%増の7.75億円となり、7-9月期は同54.9%増と、4-6月期の26%増から増益率が急拡大。コンテンツ事業ではコロナ禍で減少していた会員数が下げ止まるなど事業環境に好転の兆しも。
また、1対4の株式分割および増配も発表。通期計画は据え置かれたが、上振れ期待も高く、好決算が評価された。
<3925> Dスタンダード 4280 +700ストップ高。前週末に上半期決算を発表、累計営業利益は前年同期比2.4倍の9.89億円、7-9月期は同2.3倍の5.22億円と、第1四半期に続き高い成長を持続した。新規顧客との取引開始および既存顧客向けアップセル・クロスセルが順調に進展したようだ。
通期計画の17億円、前期比53.3%増は据え置かれたが、進捗率は58%と好調で、大幅増益をストレートに評価する動きへ。
<6480> 日トムソン 720 +100ストップ高。先週末に上期決算を発表、累計営業損益は22.6億円と従来予想の13億円を大幅に上回った。半導体製造装置等のエレクトロニクス関連機器や工作機械向け等の需要が好調に推移。為替が想定よりも円安で推移したことも業績の上振れに。通期計画は35億円から51億円に、年間配当金も11円から13円に増額修正した。鋼材価格や物流費等のコスト上昇要因があるものの、好調な業績推移を好感する動きが先行した。
<8035> 東エレク 58190 +560大幅続伸。先週末に上期決算を発表、累計営業益は前年同期比86.3%増の2746億円、7-9月は同80.6%増の1328億円で市場予想の1175億円を上回った。通期計画を5080億円から5510億円に上方修正、5180億円程度の同予想も超過した。半導体製造装置における顧客要求の前倒しや受注増加などが寄与。会社側は顧客投資計画が拡大傾向にあるとの指摘も。株価が最高値圏にあるなかでも買い優勢に。
<7182> ゆうちょ銀行 930 +64急伸。先週末に上期決算を発表、累計経常益は前年同期比89.2%増の3256億円で着地。通期計画は従来予想の3550億円から4850億円に上方修正。年間配当金は40円から47円に増額した。前回発表予想対比で外債投資信託やプライベートエクイティファンドの収益が増加し、資金運用収益が増加する見込みだ。さらに、500株以上保有する株主を対象にオリジナルカタログを贈呈する株主優待制度を導入するとも発表。
<7816> スノーピーク 7110 +1000ストップ高。先週末に第3四半期決算を発表、累計の営業利益は前年同期比3.2倍の25.6億円に急拡大した。併せて、通期計画を従来予想の30億円から前期比2.4倍の36.5億円に上方修正、30億円ほどの市場予想を大きく上回っている。世界的な自然指向の高まりにより、国内外でアウトドア需要が高水準で継続推移しているもよう。また、1株につき2株の割合で株式分割を行うことも発表している。
<3765> ガンホー 2658 +426急騰。先週末に第3四半期を発表、累計営業益は前年同期比38.3%増の263億円となった。7-9月の営業利益は同36.1%増の91.3億円で、60億円ほどの市場予想を上回った。
「パズル&ドラゴンズ」は継続的なアップデート及びイベント実施で引き続き堅調に推移。新規ゲームも順調な立ち上がりに。また、発行済株式総数の4.27%に相当する280万株を上限とした自社株買い実施、取得した株式の消却も発表。 <ST>
<3655> ブレインパッド 6980 +1000ストップ高。前週末に第1四半期決算を発表、営業益は前年同期比3.0倍の3.30億円となった。DX・データ活用に対する需要拡大を受け、案件の長期・大型化が進んだ。一方、上期計画を上方修正したが、第1四半期の広告宣伝費などの支出が想定よりも少ないことのみを反映するにとどめた。通期計画は、一部職種での採用の遅れによる業務委託費の増加等から、市場予想を大きく上回っており、好決算が素直に評価された。
<4251> 恵和 6060 +990急伸。前週末に第3四半期決算を発表、累計営業益は前年同期比2.3倍で、7-9月期は同3.4倍と増益率が上半期までと比べて飛躍的に拡大。光学シート事業では、テレワークを背景に需要が旺盛なタブレット向けなどに光拡散フィルムなどの販売が増加。。原燃料価格の動向などが不透明であり、前期比82.1%増の20.08億円の通期計画は据え置いたが、進捗率から上振れは濃厚とみられ、足元の大幅増益決算を好感。
<3661> エムアップ 4785 +700ストップ高。前週末に上期決算を発表、累計営業益は前年同期比40.1%増の7.75億円となり、7-9月期は同54.9%増と、4-6月期の26%増から増益率が急拡大。コンテンツ事業ではコロナ禍で減少していた会員数が下げ止まるなど事業環境に好転の兆しも。
また、1対4の株式分割および増配も発表。通期計画は据え置かれたが、上振れ期待も高く、好決算が評価された。
<3925> Dスタンダード 4280 +700ストップ高。前週末に上半期決算を発表、累計営業利益は前年同期比2.4倍の9.89億円、7-9月期は同2.3倍の5.22億円と、第1四半期に続き高い成長を持続した。新規顧客との取引開始および既存顧客向けアップセル・クロスセルが順調に進展したようだ。
通期計画の17億円、前期比53.3%増は据え置かれたが、進捗率は58%と好調で、大幅増益をストレートに評価する動きへ。
<6480> 日トムソン 720 +100ストップ高。先週末に上期決算を発表、累計営業損益は22.6億円と従来予想の13億円を大幅に上回った。半導体製造装置等のエレクトロニクス関連機器や工作機械向け等の需要が好調に推移。為替が想定よりも円安で推移したことも業績の上振れに。通期計画は35億円から51億円に、年間配当金も11円から13円に増額修正した。鋼材価格や物流費等のコスト上昇要因があるものの、好調な業績推移を好感する動きが先行した。
<8035> 東エレク 58190 +560大幅続伸。先週末に上期決算を発表、累計営業益は前年同期比86.3%増の2746億円、7-9月は同80.6%増の1328億円で市場予想の1175億円を上回った。通期計画を5080億円から5510億円に上方修正、5180億円程度の同予想も超過した。半導体製造装置における顧客要求の前倒しや受注増加などが寄与。会社側は顧客投資計画が拡大傾向にあるとの指摘も。株価が最高値圏にあるなかでも買い優勢に。
<7182> ゆうちょ銀行 930 +64急伸。先週末に上期決算を発表、累計経常益は前年同期比89.2%増の3256億円で着地。通期計画は従来予想の3550億円から4850億円に上方修正。年間配当金は40円から47円に増額した。前回発表予想対比で外債投資信託やプライベートエクイティファンドの収益が増加し、資金運用収益が増加する見込みだ。さらに、500株以上保有する株主を対象にオリジナルカタログを贈呈する株主優待制度を導入するとも発表。
<7816> スノーピーク 7110 +1000ストップ高。先週末に第3四半期決算を発表、累計の営業利益は前年同期比3.2倍の25.6億円に急拡大した。併せて、通期計画を従来予想の30億円から前期比2.4倍の36.5億円に上方修正、30億円ほどの市場予想を大きく上回っている。世界的な自然指向の高まりにより、国内外でアウトドア需要が高水準で継続推移しているもよう。また、1株につき2株の割合で株式分割を行うことも発表している。
<3765> ガンホー 2658 +426急騰。先週末に第3四半期を発表、累計営業益は前年同期比38.3%増の263億円となった。7-9月の営業利益は同36.1%増の91.3億円で、60億円ほどの市場予想を上回った。
「パズル&ドラゴンズ」は継続的なアップデート及びイベント実施で引き続き堅調に推移。新規ゲームも順調な立ち上がりに。また、発行済株式総数の4.27%に相当する280万株を上限とした自社株買い実施、取得した株式の消却も発表。 <ST>
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